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中国の術中


最近のアメリカは、中国幻想にとらわれて、中国の術中にはまっている
ように感じているのは私の誤解でしょうか?

何もアメリカだけではない、日本はもちろんのこと世界中の国々が中国の
術中に陥っているように感じられます。

国際社会の秩序は決められたシステムの中で対応するように出来ています。
ところが中国だけが強大な軍事力をバックに自国の利益に対して貪欲に行動
しても咎める国すらありません。

その中国のルール無視、マナー違反を咎めることの出来る唯一のアメリカが、
中国に遠慮して、宥和的な政策を過去繰り返してきました。

もちろん現在のルールは西欧人の価値観に基づいたルールですが、しかし
中国が世界の舞台に登場してきた30数年前にはすでに定着していた国際
システムなのです。

世界はこのシステムに従って国際経済なり国際政治が運営されて来たのです。
ところが中国は18世紀の満州族が建てた清朝時代の皇帝が支配するルールで
自分勝手に行動しています。

つまり中国は冊封体制の下で東アジアの覇権を握り、古びた中華思想で
国際秩序を維持しょうとしています。最近ではアフリカ、中央アジア、南米に
まで手を伸ばし、小国は中国軍事力の恐怖と中国資金に目が眩み、結果支配
されていっています。

アメリカは中国に対しての油断、楽観主義が世界を暗黒の世界にしていく
ことに気がつかなければいけません。

アメリカの責任は大きいです。アメリカは常に中国に対して世界のシステム
における責任あるステイクホルダーになれと呼びかけ、また遠からずそう
なることを信じています。

アメリカは中国における経済の自由化が政治の自由化につながり、そして国民
が豊かになることによって自然的に価値観を共有できる国際社会の一員に
なっていくと愚かにもひたすら信じています。

アメリカはどこの国であれ「経済が大きくなれば必ず政治的変化が起こり
民主主義へとなっていく」と信じたがっています。

それではなぜアメリカはこのような脳天気で無知な国になってしまったのか?

アメリカの思考の根底には戦後の韓国、台湾がイメージされていると思われ
ます。戦後この二つの国は権威主義体制下に置かれ、警察と公安当局が
反対制勢力を力で抑えこんでいました。

ところが経済成長が急速に進むと、この両国は豊かになり民主国家へと
変貌していきました。だから当然中国でも同じように民主国家になっていく
とアメリカは信じたのです。

この両国の民主化の要因をアメリカの指導と、支援・援助が重要な役割を
果たしたことは当然ですが、肝心の日本の戦前・戦後の影響力を完全に
忘れています。

はっきりいってアメリカの指導者たちはアジアの歴史をあまり勉強して
いません。

韓国・台湾が戦後急速に豊かになり民主国家になっていったのは戦前の
日本における善なる支配と戦後の技術援助・経済援助の結果だということが
アメリカは全く分かっていません。

私がいつも思うのはアメリカのシンクタンクの研究者、中国専門学者や
マスコミの面々のレベルの低さにはため息が出ます。

台湾や韓国は戦前日本が統治したことによって豊かになりすでに民主国家
になっていたのです。

ところが日本の敗戦により台湾は蒋介石のものになったのです。蒋介石独裁
のファシズム政党はすでに民主国家になっている台湾の私企業、私有財産、
全耕地の30%,山林の90%,7つの銀行の本支店の預金,各地の在庫の米など
全資産の8割ともいわれる莫大な資産全てを蒋介石がぶんどったのです。

戦後台湾が民主国家になったのはアメリカの関与だけでなく単に戦前に
戻ったに過ぎないのです。

韓国も全く同じです。韓国の評論家であるキム・ワンソブ氏は『親日派の
ための弁明』という著書の中で「朝鮮の近代化は日本の統治・支援なくして
ありえない」と言っています。韓国も戦前はすでに豊かな民主国家になって
いたのです。

アメリカの中国専門家,シンクタンク,議員,議員スタッフの人たちが相変
わらず「韓国や台湾に民主主義が浸透していったように中国でも民主化が
生じるだろう」という愚かな議論しか出来ないのは、アジアの歴史を全く
勉強していないからです。

6月29日に産経新聞が開催した、日本,米国,インド,中国の専門家を招いた
国際シンポジウムの対談が載っています。「米国には米中関係の将来への
楽観主義が広がっている。2百年以上前からの中国文化への深い憧憬の念を
指摘する歴史家もいる」

このようなピルズベリー(米国防総省顧問)の発言で相変わらずアメリカの
浅はかな中国観が見えました。

「中国の急激な経済成長の行く手には大規模な政治改革が待っている」と
信じているアメリカ知識人たちの安易な思い込みには,絶望すら感じます。



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コメント

全く同感です。
アメリカの外交政策は失敗の連続です。
極東アジア、ベトナム、アフガンと失策続きです。
腕っ節だけが強い、頭の弱い大男に過ぎない国でしょう。
早く日本が独立してこの大男を善導してやらねばなりません。
しかし、現実の日本は、、、ため息ばかりが出てきます。
目覚めよ日本。

宗教戦争

qazxの「米支宗教戦争」をご紹介したい。http://qazx.blog.eonet.jp/docdoc/2010/03/post-57b6.html
それは以下のように始まります。
ーーーーー
「見えない日支宗教戦争が既に始まっている」これは、兵頭二十八著「予言日支宗教戦争」p96の小見出しである。氏の宗教とは行動原理と言い換えることが出来ると思う。そこで氏は、以下のように書いている。

「内村鑑三が、支那人根性とは、卑しむべき「無抵抗主義」だとしているが、実際は違う。支那人の居住空間は、必敗と見れば逃亡を可能にしてきた。それは、契約違反者が必ず罰せられるとは限らない空間を意味する。

そして彼らは、相手の隙に乗じて攻撃してくる。この攻撃も、軍事的なものではなく、密かに行動原理の変更を迫ってくるような攻撃であることが多い。特に仲間を侵入させ、相手社会を成り立たせている「契約の言葉」を破壊するようなことを仕掛けてくる。

つまり相手社会のルールに変更を迫ってくるのである。このような相手に対処するための唯一の有効な方法は、一つしかない。それはモンゴル帝国亡き後、ロシア人にしか実行できなかった方法だ。すなわち、彼らを虫けらのように処分し、国境の河に捨てることだ」と。以下略

こちらも読んでみてください。中国日本自治区の完成ですね。 ↓
http://taiyou.bandoutadanobu.com/

戦後日本を手玉にとったあの鮮やかさに比べれば
いまのアメリカの劣化が信じられません。

いや、日本のような誠実な民族だからこそできた支配と
同じことが支那人にできると思い込み
根本的に勘違いをしている
アメリカ人のナイーブさが出ているのでしょうか。

支那の近未来

共産党独裁の中華人民共和国は、近未来、必ず崩壊する。
その要因は、
・都市部住民と地方農民の巨大な経済格差(労働収入格差10倍以上;都市部の賃上げで益々拡大傾向)
・劣悪極まりない公害汚染と環境破壊
・砂漠化など環境破壊による農耕地激減
・共産党員という特権階級の横暴(賄賂額ですべてが決まる)
・狂気な財政金融政策(リーマンショック後54兆円も市場投入した結果バブル状態に)
・絶望的に高い国民の不健康率(結核7億人、肝炎3億人、癌、エイズ、性病、手足口病、新型エイズ?奇病他;この中国人が大挙日本に観光に来る!?)
・共産党内部の過激な権力争い
・ニセ札ニセ金が多量に出回っている人民元の信用不安(2009年度押収ニセ札2t超、ニセ金100t)

普通に考えれば、このような国が世界の覇者になるどころか、国家を維持すること自体不可能。
では、中国共産党政権の崩壊は何時頃か?と言えば、何か切っ掛けとなる出来事が起きた時に一気に崩壊に向かうだろうが、今年末から来年にかけてが危ないと予想する。
崩壊時の混乱で日本に流れ込んでくる中国人も少なからず居るだろうから、それをくい止め守りを固めるべし。
支那に進出している日本企業はその時どうなるか心配ではあるが、冷たく言えば欲をかいたあなたの自業自得。

日本はこの参議院選挙で民主党を敗北に追い込まなければ恐ろしい事態となろう。目覚めている有権者は周知に全力を尽くすべし!

米国は、大男、総身に知恵が回りかねる!ですね。民度と云えば、米国の知識人以外は、米国以外のことは、気にも留めない人が大多数だと思います。良く云えば、おおらか、寛容。悪く言えば、無頓着で傲慢。要するに、二面性があるステレオタイプなのです。

そして、知識人の中にも、基本的な世界観が欠落している人は、少なくはありません。それは、日本みたいな長い皇統の歴史、文化、伝統がありませんから、繊細な感性を育むような土壌に育っていないのです。

米国に住んでいると、驚くような無神経な言動に接します。それは、日本で云う家族制度はなく、家族、肉親であっても個人主義が優先するのです。だから、親が子供を虐待、殺し。子供が年老いた親の面倒も見ず、殺したり財産権だけを主張する。揉め事は、弁護士の役割。だから弁護士の数がやたらと多く、些細なことでも多額訴訟のケースになります。

結局、米国の外交もこれと同次元のことが起き易いのです。ミーイズムの世界でしか考えませんから、最終的には自己の権益を護るためには、いかなる手段も平気で使う。この点においては、共産シナとあまり変わりがないなと感ずる次第です。だからこそ、日本は、今、立ち上がらなくては、非常に危ないと感じます。

中国人3万人がパリで暴動

中国人が世界中で暴れている。
中国人は世界の嫌われ者だ。

2010年6月20日、3万人もの中国人がパリで暴れた。

フランス・パリ在住の中国人約3万人がこのほど、同市で生活の安全を求めるデモ行進を行い、在住の中国人を狙った強盗犯罪など暴力反対や、同市の治安向 上を訴えた。
「安全を求めデモ行進」とはいえ、警察車両に石や椅子を投げ、他人の車は壊すわ瓶は投げまくるわ公衆電話壊すわ。これはもう暴動と呼んでも差し支えなかろう。

報道によると、発端はチャイニーズレストランから出てきた華僑が襲われて、持っていた拳銃で反撃した・・・とのことですが、フランスでは一般市民でも外国 人でも合法的に拳銃を携帯できるものなのでしょうか?暴漢に襲われ拳銃で反撃、暴力に反対するデモを開いて暴動を起こす…近い将来、日本でもこのような事 態が起こるのかも知れないと思わされる事件でした。
http://www.blackchina.info/archives/9937

同じ暴動について、中国人が編集したとみられるyoutube も状況をよくとらえている。
http://www.youtube.com/watch?v=9rhNp7q2fbA

少し古い話だが、似たような暴動が2007年にイタリアでも起きている。
http://www.youtube.com/watch?v=jfHjFPhlTNc&feature=related

http://dogma.at.webry.info/200704/article_13.html

http://www.youtube.com/watch?v=RYRdVuP8wP0

日本には「異文化共生」という左翼思想が蔓延しているが、極めて危険な思想だと断じざるを得ない。
異文化を持つ多数の移民を受け入れた欧米では、暴動の頻発など、社会は荒廃の極に達している。イスラム系移民による欧州文化の破壊はひどいものだが、中国人による破壊も負けず劣らずすさまじい。

中国移民の場合、人口侵略の尖兵という意味合いが込められている可能性も否定できない。

ここから得られる教訓はただ一つ。
異文化は共生できないのであり、多数の移民を受け入れれば社会が荒廃し、文化が破壊されると言うことだ。

文化とは、地域の気候風土、歴史、人々の気質、宗教、などから生み出された特有の行動規範であり、まったく異なる文化を持つ地域にそれを持ち込めば、必然的に衝突が起き社会が混乱するのだ。

アジアを混乱した状況にしておきたいから、中国が民主化しないと
わかっていても放置しているのではないでしょうか?

恋の病に…

米国にとって
中国は、なかなか身をゆるしてくれない初恋の高飛車女ですね。どんなに誠意を尽くしても、微笑むだけで思いを受け止めてくれない。友人がいくら注意しても、恋の病で現実の中国が見えない。こんな感じ?(こんな感じ様、失礼しました)

歴史を振り返ってみれば
清朝末期に中国の植民地権益を欲し、欧州列強の邪魔で思いを果たせず。日本が大国ロシアを破り満州の権益を譲り受けた時、横から盗もう(?)として果たせず。日本を憎んで打ち倒そうと思ったら、日英同盟の改定で涙を飲み。ようやく日本を騙し孤立化させ、戦争の罠に陥れて叩きのめし、属国とする。さぁ次は中国と思ったら、時代が変わり植民地独立の嵐。思い人は共産党と結婚して、手が出せず。イライラが…。ニューフロンティアの夢を、未だに棄てられない。
こんな感じ?(またまた失礼しました)

古来より、恋の病につける薬は無いですから、我が身に害が及ばない注意をして、ほっとくしかないと思います。

米支の接近は危険です。

>>戦後台湾が民主国家になったのはアメリカの関与だけでなく単に戦前に戻ったに過ぎない
是は卓見と云う他はない、と思います。

 その傍証として、アメリカに拠って民主国家となった他の国を看て見ましょう、例えば、台湾の隣の国フィリピンですが、未だに5大ファミリーと云う「財閥」が政治経済を支配する、旧態已然とした国家のママです、産業もなかなか根付かないのは、社会における搾取構造が巧妙に出来て居て、一般の人々は貧困から抜け出せないのです、何故かと云えば、日本が統治して居ないからだと云う他はない。

 米国の指導(陰謀?)によって、「民主化」した事に成っている国は、中南米、南米に幾らでもありますが、米国の経政治・済的な桎梏を抜け出せた国は今のところ皆無です、余談ですが、ベネズエラの反米の原点は此処でしょう、戦前日本の施策のポリシーは、統治した地域の「内地化」でしたが、米国が狙っているのは、その土地から上がるゲインのみであり、その国に暮らす国民の幸せではありません。

 政治家や政治集団が国の政治をどの様に捉えて居るのかは、外に向けて何を求めて政治を行うかに拠って、現れる結果に如実に示されますが、米国の場合、武力を経済に換えたダケの侵略的帝国主義と云う他は無い。

 戦前戦後を通じて米国が示してきた行動は、米国自身がずっと侵略国家であったと云う事を如実に示していると言えましょう。

 処で、昨今の米国の言動は、寧ろ、シナのファシズム的な国家資本主義に自分の国の可能性を描いているのではないかと疑いたくなります、米国も行き詰まって居るのは確かです。

 この先、ロシアやシナと云った、自前の文化が世界水準の文明に追い着けて居ない大国が、前世紀の遺物の様な常識をごり押しして、物質的な繁栄に向けて驀進する事でしょうが、どちらも隣人である日本は余程しっかりしていなければ、巻き込まれてしまいます。

 米国は未だに日本の政治のイニシアティブを握ったままですから、不思議と極左政権が誕生しても、それほどの変化が無いのですが、米国は基本的に前述のように、統治下の国民の為に何かをするわけではないのですから、日本にゲインが無くなれば、其れまでです。

 幸い日本には地理的な条件と云う天然のゲインもありますので、簡単に米国が見放す事はないでしょう、しかし、頭越しにシナの勢力の一部と結託して、挙句、日本が食い物にされるのは、日本人として耐え難い事ではないでしょうか。

日本が優秀だと認めたくない白人優性妄想の弊害ゆえのアメリカ失策かと。

> 中国人3万人がパリで暴動

johndo さまへ
>>>
報道によると、発端はチャイニーズレストランから出てきた華僑が襲われて、持っていた拳銃で反撃した・・・とのことですが、フランスでは一般市民でも外国 人でも合法的に拳銃を携帯できるものなのでしょうか?暴漢に襲われ拳銃で反撃、暴力に反対するデモを開いて暴動を起こす…近い将来、日本でもこのような事 態が起こるのかも知れないと思わされる事件でした。
<<<
上記の文を読んで,思い出したことがあります.
何年か前に,神戸のほうのレストランか喫茶店で日本のやくざと中国のマフィアが抗争を起こして,日本のやくざの幹部が打たれたとか死んだとかで,日本のやくざは何も手出しができなかったというニュースがありました.
別にやくざ(=暴力団)を肯定するわけではありませんが,日本のやくざもだらしがないと思ったことがあります.少し悔しくも感じました.
ところが後日,その詳しい話をたまたま知る機会があって,その出来事は日本のやくざと中国のマフィアの手打ち式の出来事だったとのこと.
日本では,やくざ同士の手打ち式にはピストルや刀などの武器の持込は禁止,その旨相手方(チャイナ)に伝えてあったとのことです.
それで当日,手打ちがもつれて口論になったとき,チャイナは隠し持ってたピストルを出して幹部を打って逃げた.
日本のやくざは,何も出来なかった.
この記事を読んで,やっぱり日本のやくざは日本人だ.チャイナはやっぱり信用できないと思いました.
メンタル構造が,大陸の人間と日本人は根本的に違うと思いを新たにしました.
何があっても,大陸の人間を鵜呑みに信用することはあぶないことです.

日本解体3法案・準備着々

http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/100703/plc1007030015000-n1.htm

過半数取ったら、有無を言わせず通過です。

米戦略

良い記事でした
アメリカはビルダーバーグ支配がほぼ完了しているとみています彼等の狙いはNWO・・これは
世界をひとつの共産体制に変えてしまうこと
だとすればヨーロッパ圏の旧ソビエトとは米の
戦略は異なって当然
自由貿易圏をユーロ アメロ 元の3区にする
となるとアジア圏を中国が統一して漁夫の利のごとく
そのあとで中心を支配すれば一番手早く世界をひとつにできる
かれらはいつも自分で1から作りあげることはしない
ハゲタカだから完成した時点で経済を叩き落し
超低価格で要所だけ支配して来た
中国を落とすため彼等は隣国北朝鮮を政権移譲時に
民主化させ大魚中国を罠で生け捕りにするだろう

中国豪雨、被災4000万人超 死者・不明465人
http://sankei.jp.msn.com/world/china/100703/chn1007031348001-n1.htm

いやはや規模が凄い。
被害金額も莫大だ。
中共に支配されると、こういう結果を招くというよい例だろう。
日本の山林も中国人に買いまくられ、山は禿げ山となり、水源は枯渇、豪雨の被害は甚大などという未来も予想される。
民主党の中国人移民政策は間違いなく国を崩壊させる。
自国の環境にも関心を持たない民族が中国人、まして日本の環境破壊など気に掛ける玉ではない。
中国人を追い出すことが日本らしさの復活につながる。
逆をやっているのが、民主党だ。
朝鮮人の集団だから考え方も中国人と良く似ている。
恫喝、詐術、偽満なんでもありの政党だ。
参院選では、票の改竄に気をつけないとやられる可能性大だろう。

もうすぐ選挙ですが・・・・

この、超人大陸コンテンツの情報は、役に立ちますね。

http://www.choujintairiku.com/top3.html

支那の近未来<補足>

先日の台湾系ニュースに、アップル社iPadを生産する「富士康」なる会社の中国工場に於いて、100人以上の自殺者が発生し、強硬な賃上げストに屈するように1千元未満だった月給を2千元(約2万6千円)にすることに合意したと報じられていた。

このストが切っ掛けとなってホンダやトヨタ系の部品工場にもストが飛び火した。
中共政府の報道規制で正確な情報は伝わって来ないが、賃上げストは既に多くの外資系企業にも飛び火しているらしい。

これだけなら時代の流れ…程度にしか思わないが、工場労働者である農民工の中には、実は無戸籍者が多くいるらしく、自殺者にはこの幽霊人間が多く含まれていたという。
では無戸籍者はどれくらい居るかというと、無戸籍なために正確には把握できないらしいが、30年に及ぶ一人っ子政策の結果、少なく見積もっても1億人の無戸籍者が居るとのこと。その無戸籍者が実は極めて低賃金で働かされている工場労働者なのだという。
この幽霊人間が表に出てきて過激にストをやっては政府にとって甚だ都合が悪い。とは言うまでもない。為に当局も無視できなくなりつつあるとのこと。

これは日本では考えられない事態。
・1億人にのぼる無戸籍者=極低賃金労働者
・極低賃金労働者による賃上げストの蔓延
どちらも中共政府にとって隠し通しておきたい事実だが、時代の流れはそれを許さない。
賃上げストが激化して中国国内至る所で暴動が起きるなら、当然外資企業は中国から撤退し、外国資本は悉く去っていくだろう。
その支那に残るのは、無戸籍労働者(幽霊人間)による混乱と荒廃。そのエネルギーは、共産党政府すら崩壊させるかも知れない。

前コメントも含め、支那とはこれほどに国家崩壊の要素を内包する国であることに呆れる。よくぞこれまで国民を押さえつけてこれたと感心したりもするが、共産党一党独裁とはまったくもって恐ろしい。

とにかくどの要素から崩壊に向かうかは何とも言えないが、中共政府の命脈は間もなく尽きよう。

せめて我が日本をこれ以上社会主義的思想に傾かせないよう、弱体化させないよう、心して闘わねば。

拝啓、管理人さん
米国の体たらくもさることながら日本におけるチャイニーズ受入緩和は自殺行為であります。



付記URLより

警視庁元通訳捜査官 坂東忠信氏サイト


「 外国人犯罪の増加から分かる事 」
が閲覧出来ます、

チャイニーズ犯罪者とのリアルなやり取りが掲載されております。

更新中です。

宣伝ご容赦下さい。

坂東氏の新刊、

日本が「中国の自治区」 になる発売中です。

産経新聞出版
より出版されました。ご高覧下さい。
m(_ _)m
敬具

自民も韓流?

★安倍元首相夫妻がパク・ヨンハさんに花輪

日本の安倍晋三元首相と夫人の昭恵さんは1日午後8時ごろ、ソウル市内の
江南聖母病院斎場に設けられたパク・ヨンハさんの祭壇に、哀悼の意を示す
大型の花輪を送った。

花輪には「謹んでご冥福をお祈りします」「日本国 元内閣総理大臣 安倍晋三 昭恵」
と書かれている。

安倍元首相夫人の昭恵さんは、ドラマ『冬のソナタ』で韓流スターになった
パクさんのファンだった。

http://www.chosunonline.com/entame/20100702000020

7月1日は世界の終わりを告げる日だったのか・・・http://twinklestars.air-nifty.com/samurai_woman/

日本の中国人観光ビザ緩和が7月1日。
中国の国家総動員法も7月1日。
そして米オバマも7月1日、移民法改正案の演説を行い、反対勢力に対する方策として市民警察を置く意思のようだ。

米国の追加要求

グアム移転経費負担の増額を要望 工期遅れで米政府
 ゲーツ米国防長官が在沖縄米海兵隊のグアム移転に関し、日本政府に対し日本側経費負担の増額を要望する書簡を先月中旬に送ってきたことが3日分かった。日米関係筋が明らかにした。グアムの社会資本(インフラ)整備経費が予想よりも上回る見通しとなったためだが、政府は増額には慎重な姿勢だ。

 同筋によると、書簡には具体的な金額は明記されていなかった。

 グアム移転は平成18年の日米合意に基づき、米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾(ぎのわん)市)の移設と一体で実施される。海兵隊の司令部要員を中心に約8千人と家族約9千人が26年までにグアムに移転する。移転経費は総額102億7千万ドル(約9千億円)のうち日本側は融資32億9千万ドルと財政支出28億ドルの計60億9千万ドル、米側は約41億8千万ドルを分担する。

 しかし、電力や上下水道などのインフラ整備の不足が見込まれるため、米政府は当初計画の見直しを進めており、すでに港湾整備の費用5千万ドルの積み増しも決めた。環境影響評価(アセスメント)の遅れで、計画自体が数年ずれ込む可能性もあり、日本側負担の増額要望はこうした事情を受けたものとみられる。

 ただ、日本側の財政支出は昨年2月に締結したグアム移転協定で上限を28億ドルと規定しており、増額には改定手続きが必要。このため要望に応じる場合には国際協力銀行(JBIC)を通じて実施される融資を増やす可能性が高い。

多くの中小企業より、まとまった大企業が日本に必要です。

大企業優遇税制の前に、日本の家電メーカーは多すぎませんか?少なくとも3社位にまとまるべきじゃ無いでしょうか?世界第何位が、商品の売れ行きに左右するなら、銀行の様に統合を繰り返すべきです。サンヨーもパナソニックに社名変更すべきです。世界で戦う姿勢を無くし、建設業者見たいに内需型土建業者ばかりに成ってしまうと、韓国や中国に負けてしまいます。

身近な悪人退治から

中国を正しく見れないアメリカには中国の正体を教え。
日本は日本国内の戦後から今に至るまでの「日本解体勢力」の駆逐に努め。
日本独自の構想の下、経済的関係、人的交流などにおいて中国包囲網を構築するように少しずつ変えて行きましょう。

記事を拝見するにあたり、
米国の東アジア政策に反映されているであろう、
『勉強不足』は、本当に勉強不足だけなのでしょうか。

何かの映画で見たシーンで、
米ソ対立の背景の中でのフレーズは、
ソ連の人間を指して『白人なのだから、まずはリスペクトするように・・・・』
でした。
恐らく、ドイツにおいても、戦時中、敵対国であったにも関らず、
こういう欧米諸国のフィーリングがあって、
一説ではありますが、有色人種たる日本に原爆を落とすことを
選択させた要因のひとつとして十分に考えられることだと、
聞いたことがあります。

我々日本人は、欧米列強の脅威を肌で感じた頃より、
『敵味方一同決起』し、他の東アジアとは一線を画し、
アジア人としてではなく、『日本人』としてのプライドを胸に
世界に打って出たものと・・・・粗々ですが思っております。
不幸にして、太平洋戦争の評価は必ずしも良いものでは
ありませんが、そこまでに至る日本人の精神性は、
ついには、世界の主要な国々に尊敬され称賛され認められて
現在に至るものと推測いたします。
・・・・まぁ、それにしても『東洋人の割にはよくやるなぁ』程度でしょうけど。

米国の大統領直轄の『アジア担当者』についても、随分
当たり・はずれが著しく、それすなわち、日本vs特亜の
利害関係にはっきり『賛否』で反映されるのですから、
日本と大陸側との考え方、価値観の相違は限りなく平行に近い、
決して交わることの無い代物であるのは明白と思われます。

要はそこ・・・・・・そこをですよ・・・・特亜+日本を『ひとくくり』にしたら、
もう、大変てなことになるってことです。
ブログ主様言われているように、米国は戦前の日本の『善なる支配』を
忘れている・・・・ではなく気づいていません。(気づかないふりも・・・?)
イラクでもアフガンでも、米国は『戦後の日本の統治の成功』を、
繰返し、繰返し、世界にアピールしましたが、結局『第二の日本』は
誕生せずじまいです。

勉強不足の上に、根強い『人種差別』が、アジア軽視・蔑視となり、
欧米人からすれば、同じような顔をした東洋人にすぎないのですから
性格もほぼ一緒は、彼らの『合理性』に適う概念なんでしょう(笑)

さすが大阪、サラ金特区
大阪府、「貸金特区」設置提案へ:上限金利の引き上げと総量規制の緩和を検討
大阪府は3日、改正貸金業法の完全施行で導入された、個人の借入総額を年収の3分の1までに制限する「総量規制」と、
年15~20%の上限金利規制を一部緩和する構造改革特区の設置構想を政府に提案する方向で最終調整に入った。
規制の強化で中小事業者などが違法な「ヤミ金融業者」に流れるのを防ぐことが狙いだが、
実施されれば全国の貸金業界に影響が出ることは必至だ。
政府との交渉は難航が予想されるが、提案で同法のあり方に一石を投じる意味もあるとみられる。

構想によると、中小事業者向けの1年以内の融資は上限金利を改正前の年29.2%に戻すほか、
個人に返済能力があれば総量規制を超えた無担保融資ができるよう緩和。
府内に本店を置く貸金業者が府内の店舗で融資する際に適用することを想定しており、借り手は府民でなくてもいい。

改正法による金利引き下げで、貸金業者はリスクの高い中小事業者向け融資を縮小。廃業する業者も多い。
府は、担保の少ない中小事業者に「金利が高くても無担保で即日融資を受けたい」との声が強い点を重視。
また、返済能力のある利用者への融資まで一律に制限する総量規制は硬直的だと判断し、
多重債務者の救済体制を充実したうえで規制緩和を実施したい考えだ。

近畿財務局が3~4月に実施した調査によると、近畿2府4県の貸金業63業者の利用者のうち、
総量規制に抵触する人は49.4%と全国平均の42.0%より多い。
また、府が個人債務者500人に実施した調査では、
7人に1人が「ヤミ金融利用は仕方ない」と回答したため、
府はヤミ金融に利用者が流れる可能性があることを懸念していた。

政府は、9月末をめどに特区設置の可否を判断する。
しかし、6月18日に完全施行されたばかりの改正貸金業法の一部緩和は、消費者団体などからの反発も予想され、すんなり認められる可能性は低い。
ただ、府の動きで改めて規制強化の是非論が浮上する可能性はある。







恋の病論2

米国には、中国や日本を詳しく研究している学識者が、昔から沢山います。中には、日本の学者より日本文学や歴史が詳しい人も…。
では、中国や日本を何故見誤るのでしょう?
対中国で言えば
クリントン辺りから?中国よりの専門家しか登用せず、長年培ってきた学識の宝を活用していないように見える。つまり、欲しくて欲しくて堪らない植民地が変じて、好きで好きで堪らない中国になり。自意識過剰の政府が、見たい物しか見えない状態になっていると思う。
だから私には、米国が恋の病に罹っているように見えます。
世界一の大国が甘い基準で中国に接するから、他国も同様な基準でないと中国が相手をしてくれない状態なのでしょう。日本は、注意深く対処しないと米国以上に怪我を負う事になるから、気を付けないと……。

アメリカ幻想

ブログ主様の疑問は、7~80年前ラルフ・タウンゼントやフレディリック・ヴィンセト・ウイリアムズが発した疑問と同じです。

何度も騙され、居留民を殺され、暴動が起きる度日本に避難するくせに、悪いのは日本であり中国は哀れむべき国でありアメリカが助けるべき国でした。中国によるプロパガンダの為ではありません。アメリカ政府もプロパガンダに加担していたのです。日本が借金を誠実に返す数少ない国であり、重要な貿易輸出国であったにも関わらず、当時のアメリカは中国の味方をし、日本を敵とみなしました。

民主党オバマ政権によるトヨタバッシングを見て、日高義樹氏はアメリカによる日本潰しが始まったと言っています。日本潰しの一方、中国によるチベットやウィグル侵略や虐殺にはスルーです。つまり7~80年前と何も変わっていない、と言う事です。

アメリカ人の目を曇らせる深層心理があるにしても、アメリカが中国幻想にとらわれて、中国の術中にはまっている訳では無いと思います。中国が危険な国と知っていても、止むに止まれぬ事情があるのでしょう。その事情というのは日本の存在です。彼等の言い分を勝手に推測すると。

『GMやフォードの経営を傾けさせたのは中国では無い、日本だ。此処しばらく中国製品がアメリカが得意とする分野を脅かすことは無い。第一中国はアメリカの代わりに奴隷を使用してくれる国だ。

大戦中は日本の航空機にてこずった。だからGHQは日本の航空機の研究開発を11年間も禁止した。しかしロケット開発を許したばっかりにNASAも成しえなかったイオンエンジンによる小惑星探査と帰還の偉業を成し遂げてしまった。

打ち上げに使用したロケットは制御が難しい固体ロケット。それも世界最大級の固体ロケット。しかも10分の1以下の宇宙開発予算の中でだ。

文化面でも、すしブーム等も一過性ではなさそうだ。それを裏付けるようにミシュランのt東京の格付けもパリの二倍。子供達も日本性アニメに夢中だ。下院議員ニコラス・ルバスールが核爆弾2発では不十分と言ったのは当然だ。

中国は危険な国と言ってもまだ制御可能だ。輸出を抑えられれば成長は止まる。戦後あれだけ洗脳工作をしたのに止まらない。危険なのは日本だ。』

ではないでしょうか。日本人にもアメリカ幻想がありそうです。

選挙投票

ブログ記事とは直接関係ありませんが、何卒ご容赦のほどを。


他のブログのコメント欄に聴き捨てならない件が記されてあった。

>・「自由民主党」と書くと「自由」を消されて「民主党」にされてしまうらしいです。

※前回(昨年の衆議院選挙)もそうだったんじゃないかと

・「自民党」と書くか、マイボールペンで書いてください。

疑ったらきりがないのですが、相手が民主党なだけに…



この件、目覚めた有権者諸氏は緊急拡散の程を。

正しい情報を知る事は難しい

最新ITが発達した現代でも正しい情報を知る事は難しい時代です。情報は、発信する人と受信する人の間で流されます。メールやインターネットブログは発信者と受信者を直接つなぎます。しかし、テレビ、新聞、週刊誌は発信者と受信者の間に介在する第3者です。

その第3者が恣意的に情報を曲げれば、正しい情報が国民には伝わりません。マスコミには報道の自由があります。その自由には、報道しない自由も含まれます。今の日本の最大の問題は「発信者と受信者を介在するマスコミ」の存在です。

NHKを始めイデオロギー色に染まった報道は日本を誤った方向に導く危険性があります。彼らは戦前の政治を軍国主義と批判します。

しかし、「マスコミ主義」は戦前の軍国主義以上に危険です。マスコミが「軍人」に代わって日本を危うくしていきます。

その中にあって、産経新聞が民主党の闇法案が今回の選挙の争点だと指摘しました。国民は民主党のマニフェストにない政策を良く見る必要があります。

ネットを利用する若い人は自分の将来を考えて1票を投じて下さい。棄権は自分の将来を放棄するものです。不平は言えません。

とりあえず、腰抜けオバマ民主では話になりません。
早く共和党にならないと始まりません。
米国とて、中国が日本を取り入れたらどうなるかくらいは分かるでしょう。
共和党ならいずれ日本に核を持たせてくれて、英国と米国のように日本とも対等な関係を容認してくれると信じてます。
まず朝鮮戦争の決着をどうつけるか ここが起点となるでしょうね。
いずれにしても米国が次に共和党になる時 約2年後位から対東アジア対策は大きく動き出すと思います。
その時日本も保守勢力が台頭してる事を願います。

大量の中国マネー

中韓の専門的考察、勉強させていただいております。ありがとうございます。
アメリカ政府関係者、そして大手出版社・ジャーナリストの中に、確かに強烈な親中派が以前から存在しているようです。朝鮮戦争の頃からのものです。
現在も大量の中国マネーが流れ込み、強烈なチャイナロビーが存在し、大量の中国マネーがアメリカの国債を買い続けているようです。
そうした親中軍団と、やはり中国の軍事増強をどうしても許せない派が強烈な綱引きをしている状況のようです。
そのような状況で、日本の姿勢がものすごく重要なのに・・・民主党です。極めて危険な状態が一日一日続いている。参院選、極めて重要な選挙なのに・・・。

戦前からの中華プロパガンダ

以前から、米国にはちゃんと中国語や日本語を原語で読める専門家が
何人居るのか?と疑問を持っています。 戦前から全く変わらず、中国や
日本に実際に滞在経験のある人は、中国の危険性を指摘し、日本を評価するのに
米国内の論調は中国が善で日本が悪、という構造。 米国人にとって、日本人の
資質こそを本当の脅威と感じているから…って説が一番説得力があるでしょうか。

そもそも、中国は戦前から徹底したプロパガンダ作戦を展開してました。
蒋介石夫妻がキリスト教徒になったのは有名ですが、渡米して、全米中の
教会を渡り歩き、日本人の悪行を、有る事無いこと…じゃなくて、
無いこと無いこと、捏造話を芝居掛かったパフォーマンスで講演しまくる
“ツアー”をやってたことは知られてません。 
その後、米国では中国人=悲劇のかわいそうな民族 ってなイメージが定着。
在米中国人がどんな極悪非道な犯罪を犯そうが、問題は矮小化して報道され、
一方、日本に対しては捏造てんこ盛りの罵詈雑言が浴びせられました。

実は、今現在も、コーブ関連報道が、日本を悪として描くために捏造てんこ盛りに
欧米で報道されてる事実は、全く日本国内で報道されません。 情報の隠蔽です。

本当に、米中ともに、戦前の状況にどんどん近づいてますよ。
もしも、日本に関する世界の報道が、ちゃんと日本人に知らされたら、一気に
怒りが爆発するでしょうから。 戦前の様に。

欧米人には日本人は理解できない

 根本の問題で、アメリカ人が欧米の歴史や宗教的規範に基づき築きあげて来た倫理観や礼節、自然観とは日本はまったく相容れない「異教徒」ということでしょうね。
 その点、中国人の行動原理や思考形態は、同じ強欲の民として解りやすすぎるほどよく解かる。
 中国人が画策している梁山泊的な侵食も、いざとなればよりエゲツないルール変更でいつでもひっくり返せると信じているのでしょう。

 アメリカの若者の一部は、50~70年代のアメリカ人が映画によって「アメリカ国民」となるように、日本の漫画やアニメによってマッチョな価値観とは対極な「世界・自然を俯瞰する目」を養っています。
 一方で、スイスで日本アニメーションの「ハイジ」が50回以上も再放送されている意味は、欧米文化では育たなかった「健全な大人と子供の接し方や距離感」をあのアニメで学んでいるのです。(彼らは昔からこういうふうに子供を育ててきた振りを装いますが、原作を換骨奪胎したアニメの子供に対する優しい視点は、当時の欧米には存在しません。)

 日本人の根源的なメンタリティーが「世界の常識」になるまで、あと50年は必要と思われますが、問題はそれまで日本が、中国とアメリカの強欲に押し潰されないことです。

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