我々がウクライナから学んだことは危機に対応するための、平時の備えの
重要性である。そのために日本自身の防衛力強化が必要である。防衛費を
国内総生産比で2％にすることは、緊急に必要だ。
ウクライナ危機に対して、世界的にも国防費は増加傾向にある。ドイツは
2022年から国防費を対GDP比２％に決定した。そして福祉国家スエーデン
も国防費を対GDP比で２％にすることを表明した。
テレビを見ていましたら、よく出てくる女弁護士は「軍事費を簡単に増やす事
を考えず、まず相手国とよく話し合って外交で平和を勝ち取るべきです」と
アホな事を言っていました。外交には軍事力という背景が必要です。
ロシアや中国は相手が弱いと分かれば直ぐに侵攻してきます。幸いにも
日本はアメリカと同盟を結んでいたために日本は平和が保たれていた。
しかし今回のウクライナ危機を見てアメリカはあてにならない。武器を供与
するだけで自国の兵隊を一兵たりも投入しなかった。ロシアも中国も今回の
ことはよく見ている。アメリカはロシアや中国とは戦わない。武器を援助する
だけです。アメリカは第三次世界大戦を恐れているからです。
ロシアのウクライナ侵略を見て日本の左翼も少しは反省したはずです。戦後、
左翼たちは言論界、マスコミ界、教育界の主導権を握るようになった。
いわゆる岩波文化人、朝日文化人であり、日教組の連中である。その結果
国民の多くは知らず知らずのうちに彼らの垂れ流す害毒に染まっていった
のです。
戦後の左翼が年を取り引退しましたが、その代わり在日朝鮮・韓国人たち
が日本のマスコミ界を乗っ取りました。特にテレビ、新聞が顕著です。その
経緯をTBS社員の書き込みを私のブログに投稿していただきました
そこには無試験の在日朝鮮人枠を設けたTBSが徐々に在日朝鮮人に
乗っ取られる様子が克明に記されていました。
1960年代、テレビ放送が始まってまもなくの頃、放送中のちょっとした
言葉違いの問題、例えば［朝鮮民主主義人民共和国］を北朝鮮と呼んで
しまった事に、朝鮮総連から会社及び経営幹部の自宅に対して脅迫に近い
抗議行動がしつこく繰り返される。行為行動に対する「手打ち」として、
採用枠に「在日枠」が密かに設けられる。
総連幹部の子弟を中心に入社試験なし、形だけの面接での採用が毎年続く、
最初は毎年約2名だけだったが10年続ければ約20名の在日社員が増える、
他の社員たちは全く知らされなかった。それもそのはず在日朝鮮人は国籍は
日本、名前は日本人に改名されているから未だに正体は見えない。このやり
方を各局のテレビや新聞に採用しているから今や日本のメディアは在日の
思うままです。
また「在日朝鮮人・韓国人］の中には民団や総連の資金提供を受け当選し
た政治家が多くいます。2009年7月21日衆議院が解散。絶対安定多数を
超える308議席を確保して、民主党は遂に日本を乗っ取りました。この時
民主党の3分の2は［在日朝鮮・韓国人］だと言われていました。
外人である「在日朝鮮・韓国人］には愛国心の欠片もありません。天下を
取った民主党は、日本国を弱体化させるため、発展を妨害するための政策
を、日本のためと称して数々行いました。
ところがここ数年中国の尖閣での恒常的な領海領空の侵犯、南シナ海で
の領有権拡張など中国の国際規範無視の荒っぽい危険な行動や、
韓国の執拗な慰安婦問題、徴用工問題の因縁つけなど恩を仇で返す
汚い韓国の手口、嘘つきロシアの残忍な手口、その他いろいろな問題に
日本人もやっと目覚めました。
ここに至って日本人も「敵は誰か］をはっきりと認識することができました。
日本の左翼や在日は、敵を認識できた日本人に向かって中国や韓国を
弁護することができなくなった。
話は少し横っちょに飛びましたが、日本の左翼や左翼の仮面を被った在日
が主張してきた「憲法第9条があるから平和が維持できる」という馬鹿げた
考えは、今回のロシア・ウクライナ戦で完全に覆された。戦争は相手を弱い
と分析し、今侵攻したら勝てる勢力がいるから勃発するのです。
まずは自国を自分の力で守り、その上で援軍が必要となった時にアメリカ
の力を借りるべきだということを今回のウクライナ危機で学びました。
日本は「盾］米国は「矛」という時代は終わった。
