何が何でもトランプが勝つ 12月10日(木)


米連邦最高裁は8日、大統領選を巡ってペンシルベニア州の共和党議員ら
が集計結果の認定差止めを求めた訴えを退けた。この事によってトランプ
大統領の勝利を覆す道はほぼ断たれたと見られる(CNN)

このニュースが流れたとき「正義は負けた」と感じて全身の力が抜けてしま
いました。たしか最高裁判事は保守派(正義派)6人、リベラル派(バカ派)
3人の構成になっている。だから最後はトランプの勝利だと多くの保守派が
確信していたのにこれは一体どうゆうことだ!

「トランプ大統領の勝利を覆す道は断たれた」と報道したメディアは1番信用
の置けないCNNだ!もう一度検べて見ようと必死になってSNS/WEB等を
検べました。

たまたま及川幸久氏のBREAKING NEWS−を見て救われました。それに
よると「テキサス州が憲法違反で4州を提訴」州が州を訴えたのです。

最高裁が、ペンシルベニアへの提訴を完全否定したと思って絶望していた
のですが、マイクーケリー下員議員が憲法を変えずに郵便投票の法律を緩
めたことは憲法違反であると訴えたのです。しかもこれに同調する州が
現在のところ4州もありそれ以外にも5州も有るということです。
つまり不正投票ではなく、憲法違反を訴えるという手があったのです。

米国は州の独立性が高いので、いくら州が不正をやってもそれは州の問題
として連邦最高裁では棄却されてしまう。しかし州が州を訴える事案ならば、
確かに連邦最高裁で扱わざるを得ない。知恵者ジュリアーニの勝利です。

訴訟は、テキサス州の州務長官が7日、ペンシルベニア、ジョージア、
ミシガン、ウィスコンシンの4州を相手取って起こした。4州の選挙手続きが
米憲法の規定に違反していたとして、バイデン次期大統領が勝利した選挙
結果を無効とし、州議会が新たに選挙人を任命することを認めるよう求めて
いる。

4州の選挙人計62人が無効となれば、バイデン氏は今月14日の選挙人
投票で当選に必要な過半数の270票を獲得できなくなる。これを書いて
いる途中で新たな情報が入りました。それは最高裁がテキサス州の訴えを
受理したことです。受理されるかどうか心配していましたが、潮目が変わって
きました。

これでトランプ側の勝利確定と言っても過言ではありません。
アメリカ連邦政府は中国政府高官や中国人富豪のアメリカ国内の
口座凍結・資産没収に踏み切りました

憲法遵守は大事というテキサス州の正義に感謝です。ジュリアーニさんの
容態も順調で何よりです。世紀の逆転劇はもうすぐです。今日から心安ら
かに過ごせます。




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コメント

幸福実現党を応援

幸福実現党の及川幸久さんがYouTuberとして発信する-BREAKING NEWS−は、欠かさず見ています。

米マスコミの回心を願います。

コメント掲載ありがとうございました。

12/8の大講演会で幸福の科学 大川総裁は、「もし、バイデンさんが来年(大統領に)なったとして、このウィルスが中国で作られたもので、欧米を中心に戦略的に撒かれたものであって、さらにバイデン親子まで買収されていたということが、来年以降もし明らかになった場合、(中略)アメリカ合衆国が、大中華帝国を目指す中国に敗れたということになります。それでアメリカ人は耐えられるのか、という質問を残しておきたいと思います」とし、トランプ大統領が大統領選の結果について法廷闘争を続けている理由も、こうした点にあるとした。<ザ・リバティwebより>

反トランプの米マスコミは大変な過ちを犯すことになりますね。一刻も早く、米国民に正しい情報が届くようになることを祈っています。

日本のマスコミが腐ってるのは10年以上前に気づきましたが、今回のアメリカ大統領選挙の経過を見ていたらアメリカマスコミの腐れっぷりにも呆れはてました。
トランプ大統領本人のTwitter(←度々警告されてるけど)で本人の言葉が聞けて良かった

『何が何でもトランプが勝つ』 に対する意見
http://kkmyo.blog70.fc2.com/blog-entry-1310.html

>何が何でもトランプが勝つ


誰が勝とうが日本はポチなんだよ。キミは一体何に期待して妄想を膨らませているんだい?


>このニュースが流れたとき「正義は負けた」と感じて全身の力が抜けてしまいました。


科学的根拠もない妄想が正義だって?キミね、妄想はどこまで行っても妄想であり、決して真実になることはないんだよ。


>それによると「テキサス州が憲法違反で4州を提訴」州が州を訴えたのです。


テキサス州には、他の州の選挙方法に対して言いがかりをつける権限など存在しないわけ。
要するにね、こんなものは幼児が駄々を捏ねているレベルの話なんだよ。


ewkefc

もういい加減に誹謗・中傷・蔑視だらけの
文言を他人の論説の中に書き込むのはやめろよ。
内容以前にあんたの人格の下劣さにどぶに顔を
突っ込んでいるような錯覚に襲われる。

他人に絡みつくのではなく自身のブログの質で
読者を集めて勝負すればいいだけだろう?

何で他人の文章と読者を利用しようとするのかね。

プログ主様、今回も更新ありがとうございます

州対州の争いがあるのであれば、連邦最高裁の「判断を仰ぐ大義名分」がある。(つか、今回できた)

そして、「テキサスほどの大きな州を動かすほどに」トランプ陣営の握る物証(ドミニオンサーバー×20台)に信頼性があるということ。

ジョーの倅の税務調査といい、
「潮目」が変わったように思います。

メディアが全力で妨害しようと、トランプ陣営への協力者が増えている。
どうせ小市民の群れなら、ヤツらは横暴だから握り潰すでしょう。

だがテキサス州政府や税務当局は「小市民」と言えないな。

はっきり
社会的権力
です。

エスタブリッシュ(の一部)です。

戦いはまだまだこれからだ。

もう一つの転換点は1月5日「以降」と思われます。

この日、
ジョージア州で上院2議席と上院過半数を賭けた決戦投票があります。

米民主党のクソどもを無事粉砕し、共和党が上院過半数を確保したことを見届けた「後」、遠慮無く訴訟攻勢をします。

ジョージア州決戦投票が終われば、共和党関係者(各州州知事含む)がトランプ陣営に協力し易くなる。

だってもう共和党支持率下落を気にして、トランプ陣営と距離を取る必要が無くなるんですから。

選挙に勝っちまえばこっちのもの。
メディアの世論調査結果など鼻で笑ってればいい。

「それよりは」最終勝利者のトランプ政権に恩を売り、俄パトリオット、俄ヒーローになるのも面白かろう。

合流するエスタブリッシュが増えるって算段ですよ。

明るい希望が見える話

トーマス・マキナニー米空軍退役中将は大紀元エポックタイムズのインタビューで、不正選挙実行犯に対し国家反逆罪を適用し、軍事法廷で彼らを適切に裁くことを提言しています。
11月9日エスパー国防長官を解任し国家テロ対策センターのクリスファー・ミラー長官が直ちに長官代行に就きました。国防省内部でも大きな人事の刷新がありました。
これらは、軍事法廷のための準備と思われます。

<以下マキナニー元中将の発言>
不正選挙実行犯らは露骨にやりました。
投票用紙は折りたたまれておらず、封筒にもはいっていませんでした。
ペンシルベニア州では180万票の郵便投票用紙が配られました。それに対して250万票の郵便投票があったそうです。
バー司法長官とFBIはしそれを無視しました。
アメリカには司法・行政・議会という3つの機関がありますが、これらはディープステイトの所有物であり大統領が戦っている相手です。
昨年9月と2018年に大統領令を発令しました。
「もし外国勢力による国家の選挙への介入があれば国家緊急事態を宣言する」というものです。
その大統領令に基づき国家緊急事態を宣言するのです。
そして反乱法を発動するのです。これは1807年に制定された法律です。
アンティファとブラックライブズマターの暴動は国家に対する反乱です。ですから反乱法を発動するべきです。
そして戒厳令を発令するべきです。戒厳令で制限を受ける人の数はコロナの時と変わりありません。
反逆罪を犯した人々を逮捕し、軍事法廷を開き彼らを裁くのです。
司法は腐敗しているので信用できません。
戒厳令を発令するには国民に十分な説明をしなければなりませんが、トランプ大統領は十分な情報を持っています。
現在、おそらく1億2千万人の人がトランプを支持しています。獲得票数も8500万と思われます。
民主党支持者も多数トランプの味方になっています。
誰が不正に関与したかを知っています。
戒厳令と共に軍事法廷を開けば、彼らを逮捕し適切な処置をとることができます。

詳細はこちらの動画で
https://www.youtube.com/watch?v=mD7FuoSSTV0&feature=emb_title

繰り返す人工ウイルスによる作戦失敗2010年の例

繰り返す人工ウイルスによる作戦失敗2010年の例
(ビデオ・ファイル・ボード)

支那共産党が繰り返し繰り返し人工ウイルスを使って攻撃
をしてきます。
毒餃子事件、毒野菜事件に新型ウイルスの散布や子宮頸がん
ワクチン事件。
 今回は新型コロナ・ウイルスに感染した人民解放軍兵士の
生物兵器に細菌 兵器の新型コロナ・ウイルスをばら撒く執拗な
攻撃を繰り返しています。
支那朝鮮人に支配されている反日売国テレビ局・マスコミは
捏造データを掲げて日本国民を恐怖のどん底に落としています。
マスクの着用やコロナ・ウイルス・ワクチンの摂取を強要しして
います。
  この犯罪行為の主犯が安倍自民創価学会公明党内閣(国)です。
  1ケ月後(1月)には新型コロナ・ウイルスを殺菌消滅する
ライト(波長222nm)が発売されます。
そうなると、日本に潜入して新型コロナ・ウイルスを撒き散らしている
支那共産 党の人民解放軍戦士の作戦行動は敗北してコロナ・ウイ
ルス騒動が収束します。
コロナ・ウイルス・ワクチンの詐欺に騙されないで下さい。
特に、支那共産党から供給される新型コロナ・ウイルス・ワクチン
は偽物と思いましょう。
兎に角、身体に悲惨な障害をもたらすワクチンの摂取は止め
ましょう。

詳細
【新型ウイルスの掲示板】
http://aixin.jp/axbbs/snt/snt2_hdir.cgi
愛信情報市場(アメブロ版)
https://ameblo.jp/ax02ameba/entry-12643193801.html

No title

21州まで増えましたね!
この勢いで過半数まで増えていってくれないかなぁ。

1+17

「〇が理」です。

あのさ、管理人さん、
今、私が知ってるのは、4でなく、1+17州だよ。
これ、先日、紹介したURL見れば、わかる。

テキサス、ミズーリ、アラバマ、アーカンソー、フロリダ、インディアナ、カンザス、ルイジアナ、ミシシッピ、モンタナ、ネブラスカ、ノースダコタ、オクラホマ、サウスカロライナ、サウスダコタ、テネシー、ユタ、ウエストバージニア

もう少し、詳細、シェアするか。
https://news-us.org/article-20201210-00111825318-usa

キクさんのコメによると、今は21州になったのですね?!
情報ありがとうございます。

「何が何でもトランプが勝つ!」

その自信はどこから来るのでしょう?

 ある在米邦人の方からの先立っての情報で、YouTubeが12月8日で
大統領選挙人を選ぶSafe Harbor Dateを過ぎて、バイデンの勝利が確実
なので、これに疑問を唱えるビデオは削除すると通知。
Twitter, Facebookでも同様に大規模な検閲、削除、アカウント停止が
始まっているようです。

『ユーチューブ、米大統領選挙で不正訴える動画を「直ちに削除」と警告』
https://www.epochtimes.jp/p/2020/12/65767.html

YouTubeが、米国の憲法も無視し、サービスを提供している国家の憲法も
無視し、まだ法的に結論が出ていない不正の是非も無視し、動画の削除を
始める。

「正に法律は我らにあり」状態。

中国共産党と同じ検閲(動画削除)が自由主義国家で実施されるという。

トランプ政権があと4年続くと中国共産党解体への攻撃は必至。

それが非常に困る人々が米国にいる。

中国共産党のタヒはウォール街のタヒと同義だからです。

もう、なりふり構っちゃいられない。

ついに彼らは共産主義の本性を顕し、国民に牙を剥いてきた。

ここからが本番なのです。

私たち日本国民は過去。マスコミの報道に騙され、お花畑に
住んでいると錯覚させられてきた。

今回、彼らが牙を剥くことで、リアルな現実を多くの人が
知るでしょう。

IT企業の戒厳令による情報遮断。

しかし、これは日本国民が真実に気づくよい機会でもあります。

民主主義を守る戦いは始まったばかりです。


=安倍晋三の院政(?)=
朝日や毎日が怖れているのは、安倍晋三の細田派への復帰。

さらに言えば、高齢の細田博之氏が派閥をあっさり安倍晋三に引き継ぎ、
最大派閥安倍派が出来てしまう事。

これから日本の首相は安倍晋三の傀儡となり、背後から安倍晋三に
操られるのである(笑)

安倍晋三を優しい人だと思っている人は多い。

しかしそれは嘘。

安倍晋三は、英国国民にTPPを宣伝し、EU離脱しても大丈夫という
安心感を与え、その数時間後にはEUで、英国の性急な離脱は歓迎
できませんね、と云うヤツである。

ハッキリ言って敵に回すととんでもない人物。

さらに安倍晋三は、単身でグローバリスト蠢くウォール街に乗り込み、
「日本の規制は私がぶち壊す、乞うご期待」と発言し日本のJAを震え
上がらせ、その数日後には日本で「この美しい日本の田園風景を守らねば」
と保守層を喜ばす。

安倍晋三の舌の数を数えてみましたが、おそらく8枚位はあるかと・ww

結局、此の安倍晋三の自由奔放さが、習近平氏の国賓招待や、TPPやRCEP、
種子法改正、水道自由化、外国人労働者受け入れなどを推進し、多くの
保守層をがっかりさせてきた。

しかし、私はそんな安倍晋三が大好きなのである。

何故なら、このすべての行動は、ある一つの戦略に帰結するからです。

過去に安倍晋三は、私は派閥に興味はないと何度も発言してきた。
さあて、どうだか・・・・・。

二階が安倍を操っている、などという暴論を見かけますが、そもそも
二階氏にそんな実力があるのなら、とっくに彼が首相になっています。

安倍晋三は二階氏の引退を待っているのだと思う。

引退した途端、世耕氏を衆議院に鞍替えし、一気に首相へ・・・と、
あくまでも予想ですが。

だから、安倍派はあり得るかと。

やはり、安倍さんが病気になったり、ジュリアーニ弁護士がコロナに
罹ったりするのは、それなりの理由があると私は考えますね。

バカ正直では、あいつら相手に戦えませんからね。


コロナ感染爆発の原因

『中国コロナ感染爆発の原因は「外国人」だった“動かぬ証拠”
   菅首相と茂木外相の感染拡大政策は万死に値する』
        第323回【水間条項TV】
 https://www.youtube.com/watch?v=UTDEaDzyWcA

水間さんがついにデ-タを入手し、現状のコロナ汚染者数の増加原因を解明。勿論これは、安倍前首相からの流れがあります。

アメリカのトランプとは比較すべくもありませんが、日本の愛国者も本気で怒るべき時が来たと思います。

【アカ】水月会(←石破の派閥)が瀕タヒ藁

石破の会長辞任から2ヶ月が経とうとしているが、公認会長が決め「られない」。

派内が山本有二(←石破最側近)ら竹下派などへの合流希望組と、他に行くアテの無い若手組に分裂し、学級崩壊しているためだ。

若手組は何とか水月会の命脈だけは保とうと、臨時総会で集団指導体制を提案したが、そこでも、欠席者が7/19人ということで欠席多数により決められなかったのだ。

欠席したのは先の山本有二らである。

こんなのは政策勉強会(派閥)とは言えないな。
政策を練るどころか、会長選任という最初の人事すらロクにできないじゃないか。
若手提案の集団指導体制も「茶番」である。

たかだか19人の小派閥に4~6人の世話人を交替制で置き、詳しい役割分担は世話人同士で話し合うとのこと。

こんなの役員の意味が無いし、選任の意味も無い。

唯一メリットがあるとすれば、会が存続でき、「資金集めパーティーができる」ということくらい?

発想がまるで「立憲民主党」ですなあ。
集団指導体制というのも「中国共産党」的アイデアですなあ。

水月会は「存在そのものが」茶番。

現代アメリカ人

本瀬です

まず、私の願望、正義が行われトランプ大統領が再選され、不正選挙に加担した全員が相当な処罰を受ける事です。この願望は辻本さんを始めこのブログに集う方々の共通認識だと思います。

されど、へそ曲がり的にはこの願望は如何にも日本人的なものだと思わざるを得ません。
毎週の様に水戸黄門、遠山金さん、大岡越前を観ていた日本人的外界認識。

米国は・・・
・法治国家ではありません
・民主国家ではありません
なぜか?最高裁判事が民主党贔屓、共和党贔屓って法は判事により恣意的に解釈運用されるって事ですよね。米国民は民主主義的手法より武力的手法を好みます。シアトルに突然自治区なるものが出現したのはついこの間の事件。日本人的には「憲法、最高裁判決」=「葵紋の印籠、桜の刺青」で皆が納得し平伏、「一件落ちゃーく」ってところですが。

米マスコミの偏向報道のせいで、情弱米国人が多かったのも事実ですが、不正票を取り除いても米国民の4割は民主党支持で、バイデンの悪評で真実を知っても真水で3割ほども民主党支持者はいるのではないでしょうか?日本のアカと同様これらの中には内戦、武力闘争を望む武装民兵なども多数いるはず。

チャイナの女スパイのハニトラに下院議員が引っかかった報道を見ました。
スパイはハニトラ要員の女だけ?チャイナは米国に大量のスパイを送り込んでいると思いませんか、皆さま?その中には、米デルタフォース相当の特殊部隊やCIAが雇った武装チームの様なのが居る可能性も大きいと思います。

今後の成り行き・・・楽観論から各種悲観論
1 正義が行われトランプ再選
2 悪が勝利しバイデン就任
3 法的にはトランプ再選、民主党派が武装蜂起で内戦
4 法的にはバイデン当選、共和党派が武装蜂起で内戦
5 大統領が決まらず最高司令官空席の間にチャイナと開戦
6 米国が出てこない空隙を突いてチャイナが台湾に侵攻
7 米国の圧力が無いから北朝鮮が韓国併呑
他にも中東やら黒海沿岸がやら火種が燻っているところでは何が起きても不思議ないと思います。

現代のアメリカ人は気概がなく堕落しています。
人種差別バリバリの時代でしたが、清教徒的に禁酒法を実施した。
ところが現在はアルコールどころか大麻まで合法化しようとしている。
阿片戦争当時のチャイナよろしくぼーっとしてる間に亡国まっしぐら。

禁酒法時代には決して買収されないアンタッチャブルがいてヒーローに。
今じゃ上院議員が投票所に忍び込んで不正選挙だの、買収された知事だの
挙句にバイデン親子です。

日本にもテレビは一億総白痴と看破した評論家がいましたが、その子は見事に白痴(笑)
米国も、エリート、知識人3割でワーカー7割、そのエリート層さえ薬物汚染じゃ共産主義者が跋扈するのも宜なるかな。

再度、冒頭の願望が現実になる事を望みつつ、悲観論の各種のうちどれかが起こった時にも備えておく覚悟が必要です。現実世界は水戸黄門的にはならず、国定忠治的に正義をなしても悲劇となる場合が多々あるのだから。

ーーー
>ふらくたるさん 
お見舞い申し上げます。私も前立腺癌で全摘出から2年。当初は尿もれなど苦労しましたが、ほぼほぼ回復。日本の医学は大したものだと。闘病大変だとは思いますが、無事の快復をお祈りします。

ニューロマンサーが描かれた1984年頃は日本企業というのは脅威だったんだろう。
中国政府が中国を悪者にするコンテンツに過敏なの、ここら辺を研究した結果の可能性もある気がする。
バブル崩壊は仕方ないにしても、そこから5年位ラグを置いて突然経済成長がなくなり平均年収も伸びなくなったの、あまりにもおかしすぎて、日本の政治家と経済界がアメリカと談合してわざと成長を止めたとしか思えない。



会社で、「下請けを大きくした元請けは潰れる」という格言があります。
下請けと元請けとは、本質的にライバル関係にある事が多く、同じ事が外交にも言え、同盟国や友好国を援助しすぎると、最後には逆転されて滅びる危険性があります。
外交において、恩義や義理が占める割合はとても低いです。

バイデン候補八方塞がり雪隠詰めで負け

バイデン候補八方塞がり雪隠詰めで負け
(ビデオ・ファイル・ボード)

詳細
テキサス州等が不正4州を最高裁に提訴!
他の多くの州も続々と参加や支持を表明!
戦いは継続拡大中をカチッとね!

 アメリカ大統領選挙でバイデン候補の不正選挙が最高裁判所で
裁判となる。
表記の様に多くの州がテキサス州に加勢した為にバイデン候補
は詰んでしまった。
支那共産党共々バイデン民主党は崩壊。 
叉、日本国は菅総理が支那共産党に同調すると表明している為
に反アメリカ国となり在日米軍撤収で支那に侵略されて崩壊する。
あほな日本人はまだ騙せると笑われる所以である。

詳細
【マスコミ隠蔽の掲示板】最新版
http://www.aixin.jp/axbbs/kzsj/kzsj4_hdir.cgi
愛信情報市場(アメブロ版)
https://ameblo.jp/ax02ameba/entry-12643238152.html

> フラクタルさん

 
三太です。

何やら大変な事になっておられるようですね。心中察するに余りあるものがございますが、勇気をもって乗り越えて下さいませ。私も厄介な症状を身体のアチコチに抱えております。今一番何が欲しいか?と聞かれれば、若く健康な体と答えます。と言いながらも毎日煙草を2箱吸っておりますが。w

案ずるより産むが易しと笑って戻ってこられますように。


大統領選が終わった後、日本は・・

ソロです。
>>大統領選が終わった後、日本は・・
大統領戦の趨勢が逆転しているのに、日本の知識人の殆どは未だバイデン政権の誕生を信じて居る様子から、本当にそう信じて居るものと思いますね。

例えば、保守輪郭と言われた、上念司は偽装保守の正体がばれて、相手にされなくなって居るのは特異なケースでしょう

質が悪いのは、宮家邦彦の様な外務官僚上がりで、明らかに「米国の保守はDS勢力だ」と思っているフシが見えるし、その見方を変え無いで喋るから、余計に世間に誤解が広がる。 こういうのも、専門バカの範疇に入るのだろう。

「井の中の蛙大海を知らず」は、井戸の中に居れば、普通に世に中が見え無いのと同じだと言う有りふれた俚諺だが、加えて、自分は他人より知って居る心算、なのが余計に気付きを遅くしているのだろう、歴史を軽視して、慣性思考に支配された結果でしょうね。

こうした傾向は、官僚のみならず政治家は更に多いのは、拠り功利的にものを考える可らだろう、例えば「その問題に関わったら票になるか?」と言う打算ばかりで、政治家をやっている「心算」のレベルが多過ぎるが、単に人の後を着居て行くダケの才覚しか無い証拠だ。

これが与党で無く野党になると、更に、酷くなり日本の国の事、則ち、国民の事を考えて行動等した事が無い、すべては党利と党略で動かされて居るダケ、本音は歳費(年収)1小ク円の結構な御身分を維持したいダケの事、後は国会議員の看板で色々特典を享へている。

本来ボランティアの筈が、俗悪の塊の様な集団である。

こんな状況だから、神奈川県川崎市の様に、在日外国人に、警察まで乗っ取られて居ても、時の総理大臣が何も手が打てていないから「実は左翼だ」とか噂が立つのだろう、所詮、彼も地方人で神奈川は愛郷心の対象になって居無いのだろうか?

こうした在日外国人対策は、米支戦争が再燃するのが確実名のだから、喫緊の課題では無いのか? 何故、この期に及んで、シナ・朝鮮人への宥和策を放置しているのか? それは、日本の銃弾なき侵略を放置しているのと同じ事だ、先ず、顕在して居るものから解決するのが常識では無いのか?

それに、過日にも挙げたが、在シナ企業の邦人引揚げの強制を急ぐべきで有る、言う事を聴かないのなら、処罰すべきで、人質にとられたら、取り返さなければ政府の存在価値はない。すると、その為に、自衛隊員を始めとする治安系公務員が命の危機に晒されるのである。

代わりに、国会議員団が人質になると言うのなら、流石、1億円分の仕事だ、と納得するが、前述の様な、サラリーマンも務まらない態たらくで、そんな志を示せる国会議員が、果たして居るだろうか? 彼らの多くは、夢が自己実現だけの、小狡い功利主義者に過ぎない。

自分頭で考えて、自分の責任で行動する、その責任は自分の命と引き換えに出来る覚悟を持つ、維新前夜に、自らの命を懸けて幕府に抗議の割腹自殺をした武士が、何人も居た、彼らは何故死んだのか、金や票の計算が忙しくて考えた事もなかろう。

大体、自民党議員にして、自分は右側だと言う意識すら無い議員が、幾らでもいるらしいが、抑々、国を国民の立場に立って考えた時、国の治安を脅かすものは排除すると考えるのが当たり前だ、その当たり前が、右だと言うのでは、民主主義の国はなり立たない。

国民を代表する選良であるべき国会議員にして、是では、日本に将来は無い、国を護のに右も左もあるものか、そんな簡単な事も分らないで、一流大学を出て運よく国会議員になったのは良いが、国の未来に資する理想もやる気も持ち併せていないのでは泥棒だ。

菅総理も好い加減に、反シナ姿勢を明らかにして二階派排除を始めるべきです、でないと、展開が早くて間に合わない気がする。外交はパフォーマンスで政治の方向を示さないと、敵にも味方にも、悪用されて終う事は、安倍外交の絶妙のタイミングに学ぶべきです。

どの途、現状の自民党、否、日本には菅さんを置いて、総理大臣が務まりそうな人材は、安倍前総理以外にはいません、とは言え、四面楚歌の状況でお辛いでしょうが、ここで真価を発揮しなくては男が廃ると言うものです。

課題の多さは安倍時代と同じです、こういう時は人材活用のチャンスで、先ずは自身の足許の「ヘイト・スピーチ法は憲法違反」を若手に任せる事から始めましょう。この時期に、親シナ派のみならず、親韓派も切り捨てる事で、自らの旗幟を鮮明に出来ます。

トランプは勝ちます

最高裁で万が一ダメでも、最終的には戒厳令を敷いて再投票を行い、軍監視の下で集計する手がありますから、必ずトランプは再選しますよ。

雑感
米大統領選の動向は日本も大いに影響されるので非常に興味がある、しかし何ぶんにも他国の事だから、傍観するしかないと思っていた。
米国での情報を得るには我那覇まさ子氏と及川幸久氏のyoutubeを毎朝見るようにしているが我那覇氏の情報によるとyoutubeが12月8日セーフハーバーデイの期限が過ぎたので、今後大統領選の投稿を削除すると表明したとの事。
自由の国のアメリカで検閲をするらしい、不正確な情報が蔓延するのを防ぐのが目的と言い訳しているが、その判断は視聴者がするべきで、youtubeがするものではないと思うのだが、何か勘違いしているようだ。
代替手段を何とか見つけ出して、これからも発信し続けてほしいが、動向が不安だ。
しかしアメリカも日本と同様マスゴミはえげつない、それだけ焦っているのかな?
独禁法違反でfcebookが訴えられたようだが、これも一罰百戒のような気がする。
ツイッター社も音声テープが暴露されて社長が日本での椿事件と同じような不始末を起こしているし、今回のyoutubeも同罪だな。
願わくばトランプ氏の再選が成り、これらを駆逐してほしいものだ。

(及川氏の最新情報)最高裁は審議するか

テキサス州のパクストン司法長官が提訴した4州の憲法違反の提訴を最高裁が審議するかどうかは、日本時間明日朝までには決定されるようです。
この提訴にはトランプ大統領も名を連ねており、22州の賛同と連邦下院議員106人の賛同があり、多数の圧力がかかっています。さらに民主党系の21州が反対の意見書を提出しており、皮肉なことにこれも審議入りへの圧力となりそうです。
提訴内容は、4州が郵便投票などの手続きを変更したのは、議会の議決がないので憲法違反であるということです。

その他、興味をひく内容が多数ありますので是非ご覧下さい。
https://www.youtube.com/watch?v=FspECtFdDHo

(最新情報)テキサスの提訴は最高裁で拒絶されました

The Washington Timesの最新のニュースを機械翻訳しました。

Supreme Court rejects election challenge brought by Texas
最高裁判所は、テキサスのそばに持ってこられる選挙挑戦を拒絶します

The Supreme Court announced Friday it won’t hear a lawsuit by the state of Texas that sought to overturn Democrat Joseph R. Biden’s victories in four swing states, dealing a massive blow to President Trump’s nearly extinguished prospects for a second term.
最高裁判所は4つの接戦州で民主党員ジョセフR.バイデンの勝利をひっくり返そうとしたテキサス州によって訴訟を聞かないと金曜日に発表しました。そして、第2の期間のトランプ大統領のほとんど消された見通しに大きい一撃を加えました。

元の記事です。
https://www.washingtontimes.com/news/2020/dec/11/supreme-court-rejects-texas-election-challenge/

保守判事が過半数の最高裁でも、審議は困難みたいなので、残された方法は軍事法廷において、国家反逆罪でバイデン親子を有罪にするしかないのかもしれません。

気になる投稿 2ちゃんねる

48Go Toトラベルは創価学会の仕業2020/12/12(土) 09:43:53.94ID:Io+8T8lx0

GoTo トラベルもGo Toイートも、Go Toキャンペーンは創価学会の仕業です

詳細に関しては下記URLに投下されたレスに書いてありますので
詳しくお知りになりたい方は、そちらを参照ください
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1607413063/35-40

この話を簡略化すると、こういう事なんです

まず、公明党は、地域観光の振興政策に非常に力を入れてきました
これらの事は公明党の過去のマニフェストを閲覧すればわかる事です
また、公明党は国交大臣のポストを長期間握っており、国交省利権を持っています
観光行政にかかわる観光庁は、国交省の外局で、観光関連も国交省利権の一つです
創価学会からJTBに対し、公明党への選挙支援要請が行われた問題も
そのような関係から発生しているのです

そのような関係で、学会員が営む企業や事業所が、観光業、観光関連業に参入したり
同じく学会系の企業が、観光業、観光関連業に参入し、公明党議員が国交大臣という事で
この業界の振興に力を入れている事もあって、儲けさせて貰っている等もあるのでしょう

JTBの選挙支援の話が何故漏れたかと言うと、従業員が怒ったからです
宗教政党の公明党など支援できるか―創価学会が引き起こしてきた問題の数々を考えたら
そのように思い、拒絶する人達が出るのは当然です
しかし、国交大臣が公明党である以上、公明党と創価学会に歯向かえば
国交省と仕事で付き合わざるを得ない企業や団体は、どんな不利益を被るかわかりません
だから、嫌々、あるいは半ば無理矢理、票を出し、支援していたという現実があるのです
(また、仕事を貰ったり、便宜を図って貰えば、企業は学会員用の採用枠も設けます)
(財務[≒お布施]をするのは学会員なので、学会にとってはこの点でも得なのです)

そのような関係がある中で、観光業や観光関連業が苦境に陥っている中で
公明党が何もしなかったら、どうなるでしょう
あいつら苦しい時に何もしてこなかったと言われ、二度と票を貰えなくなります
そうなると党の存亡にかかわる重大な危機になるので、そうして出てきたのが
Go To トラベルキャンペーンなのです

学会員は、学会員が営む店や学会系企業の会社を積極的に利用する事でも有名です
Go To トラベルもGo Toイートを行えば、学会員が経営する店や企業が潤い
結果的に、公明党と創価学会は感謝され、支持基盤の強化にも繋がります
創価学会がGo Toキャンペーンを推進していたのは、そのような理由がある為です
.
Go To トラベルでは、同キャンペーン事業を1895億円で受託した
「ツーリズム産業共同提案体」に名を連ねる観光関連の14団体から
二階幹事長ら複数の自民党議員に献金が行われたと週刊文春が報道しましたが
本当に積極的にこの件を推進していたのは、上記の理由により創価学会だという事です
.
GoToトラベルは、二階幹事長と官房長官時代の菅氏が主導したと言われていますが
安倍政権時代に学会と官邸との窓口を務めていたのは菅氏です
だから創価学会が推進するGoToトラベルの問題で菅氏の名前が出てくるのは当たり前なんです f98

◆トランプ大統領側は、当然、最高裁棄却も想定内でしょう。

一般米国人には連邦最高裁で訴訟を取り上げられること、ましてや
勝訴することも稀有なことだという認識があるそうです。

その為に、米国のトランプ支持者たちは少々心配されていたようですが、
その程度の事を想定内に置かずして今回の戦いに臨むはずはありません。
シドニー・パウエル氏やリン・ウッド氏と同じ戦線で共に戦っている
わけですから、あり得ませんね。

※最高裁、テキサス訴訟棄却~
New York Post
@nypost
SCOTUS rejects Texas lawsuit to toss Biden electors

https://t.co/o2N5Q5Nqz1?amp=1

「憲法第三条に基づく拒否」ですから、些細な問題です。
最高裁で争う問題ではないというだけのあたりまえの事。
簡単に謂うと最高裁は選り好みがはっきりとしており、
少しでもストライクゾーンから外れれば受け付けない。
テキサスの本筋は『州間で差異が生じる』合衆国憲法修正第14条が
規定する平等保護条項には触れていません。

ですから、大丈夫です。

・US最高裁テキサス州訴訟棄却について・・
♢棄却理由
Standing(原告)がいない。

US最高裁判所は、審議内容を選びます。
不正選挙の問題が正面から棄却されたわけではありません。
12月は助走で、1月が本番でしょう。

世論を喚起するためのトランプ大統領陣営の戦略ですね。

以前、トランプ大統領は「戒厳令は適切ではない」とスピーチ
されていました。
何故、あの時点で適切ではなかったのか・・・。

テキサス州がSCOTUS訴訟をし、22州ががこれを支持(アラスカも支持表明)。
22州(ワシントンDC、その他 民主党州)は意見書を提出という大きな
うねりとなった。

これに対し被告4州に民主党州が加わり、アメリカは南北戦争状態に。

そのため、冷静で正しい審議が必要となります。

しかし、トランプチームが不正選挙として訴えてきたドミニオン、
郵便不正選挙がありますが、これをあまり理解していない人たちは、
「陰謀論を訴えるトランプ」として認識しています。

南北戦争のような状態になった現在、トランプ大統領に不信感を抱いていた
アメリカ人も「陰謀論」ではなかったと理解していきます。

トランプ大統領が望むことは、多くの国民が納得した上での“戒厳令”
の執行。

トランプ大統領の切り札(トランプ)の一つである戒厳令も行使し易く
なった状況と云えます。

トランプ大統領は武力の使い方を知っている人です。

知恵を絞り、なるべく武力を最後まで使用しないようにしていらっしゃる
本物の勇者だと信じています。

12月12日11:00am EST、 12月13日01:00am JST
ワシントンのナショナルモールでフリン将軍がメディアで驚くべき
ニュースを発表するかもしれません!
ליאת- Liat
@leeat55 · 5時間
מחר בשעה 17:00 , שעון ישראל , ברחבת נשיונל מול , וושינגטון,
גנרל פלין ייתן כמה ידיעות מפתיעות לתקשורת!!

יהיה מעניין בהחלט
https://pic.twitter.com/eyqbvuoBiT

テキサス州他が不正が行われた4州の告訴へ

ソロです。
>>テキサス州他が不正が行われた4州の告訴へ
この新展開は、米国憲法違反に関わる話で、我々、外国人である日本人には予想出来無かったものだから、もう、成り行きを見て居るダケになるが、要は、憲法違反の手続きを経て選出された選挙人62人は、無効の疑いが有るのでカウントしない、と言う事だろう。

すると、この62票はバイデンに回る予定だったから、当然、過半数の270人を超えられず、少なくともこの時点で、バイデンの当選確実は消滅する、4州分の62人の選挙人の選出方法についてはやり直しだが、その方法や期限については、連邦最高裁に委ねるのだろう。

詳細は、連邦裁判所が是を受理しただけで、裁定が未だなので、不明だが、この流れならトランプの逆転がはっきり見えて来たと言って良い。但し、大統領の公式の就任日は、1月20日だし、議会に拠る最終確認は1月6日だから、是から年末に大きな動きがあるだろう

こうした米国の動きは、この不正選挙の背後にいる、共産シナの全人代に矛先が向き始めて居て、全人代は反発していると伝えられるが、先ず、シナに取っての喫緊の問題は大水害で殆ど収穫が出来なかった穀類で、輸入先を確保し無いと大規模な飢饉発生の虞がある。

訴訟の対象になって居る4州の裡、ジョージア州は米国の穀倉地帯だから、ここが問題になれば穀類の輸入は絶望的になろう、何せ、米国でクーデターを起こす片棒を担いだのですから、当に「虎の尾を踏んだ」事になって終ったのですね。

後は、豪州やロシアを宛てにするしか無いが、豪州は首相が、親シナから反シナに代わったばかりだし、ロシアも武漢肺炎禍の屈指の被害を受けて居るので、余程の高値でなければ無理でしょうね、然しモゥ、先立つモノは無い筈ですし、DSが援けるかは疑問。

何より、共産シナにとって、巨大な人口はその消費力を期待出来無い時点で、負担でしかないが、その安い労働力のお蔭で急成長したのだから、両刃の刃で当然過ぎる話でしょう、まぁ最初から「食い逃げ」する心算だったのですから、今更悔やむとかお嗤いです。

成程シナは、表向きは軍事大国ですが、それはスペックの上ダケの話で、兵器の運用力がものを言う実戦の経験が丸で無く、インドとの国境紛争でも、従来の銃器に拠る戦闘ダケの様で、先端兵器を駆使した近代戦は経験が無い。

就中、増強したと言われる海軍力も、実戦には必須の艦隊運動の苦ン連ひとつマトモには、出来て居無いのは確実で、だから、台湾進攻の口を切るぞと嚇すだけで、実戦が始ったら、米軍や日本処か、台湾海軍にも勝てない可能性が高い。

つまり「張子の虎」に過ぎないので、それを熟知している自衛隊幹部は、長期的な自衛力の強化は強調するが、喫緊の増強については積極的では無いのは、現有戦力だけでも、十分に対応可能だからでしょう。

然し、いずも型準空母の2番艦「かが」の正規空母への改装は、正式に始まっているので、その裡に、空母を使った日本版「打撃艦隊構想」がリリースされるでしょう。是が「敵基地攻撃能力を持つ」安倍防衛構想への答えだと私は思います。

共産シナを、完全に敵性国家として扱うという「区切り」を付け無ければ、乞う下部栄構想は画餅に終わってしまいますが、米国国民の怒り、その本気度から看て、米支関係が後戻りする事は少なくともトランプ次期政権の4年間は無いでしょう。

心配なのは、4年経った時で米国資本が、亦ぞろ、安い労働力に釣られて、表面上民主化した後継政権に、米国市場を開放する可能性が極めて高い事でしょう、それを防ぐには企業回帰だけでは足りず、社会格差を是正出来る税制改革が必要ですね。

一番のお薦めは、日本型の健康保険制度の導入ですが、米国の様に移民で人口が流動的なのでは「食い逃げ」を止められず、直ぐに破綻してしまいますので、移民の制限をもっと厳しくやらないと、安定した保険制度は望めませんね。

これは極めて現実的な感覚で改革をやらねば「オバマ・ケア」の二の舞にしかなりません。彼は理想に走りすぎて、共産主義的な分野にまで踏み込んでしまった、これでは画餅です。

世界でも、一番成功している保険制度の一つに数えられる日本式、理想的な制度であるけれど、若年層に対する負担が大き過ぎて、モチベーションを削ぐ結果になっている北欧式とか、その中間の英国式と、どの国も理想的田とは言い難く、悪戦苦闘して居ます。

然し、この問題こそ、米国が真の「国民国」になる為に、乗り越えねばならない重要な課題ではないでしょうか? 幾らなんでも、誰もが罹る虫垂炎の手術に、150万円も懸る社会が理想的だとは、とても言え無いでしょう。

イデオロギーの云々は上辺の話で、その実、社会の弱者にネガティブな事を押し付けて、小狡い小悪党が利己的に社会の富を占有しているのが、現在の米国の姿で、それを「真面目に働いたものが報われる社会」に戻そうと言うトランプ氏の考えに全面賛同します

「軍事裁判所」で最終決着する。

(・”・)

国家の非常事態の中、トランプ大統領に大英断を願う

テキサスの提訴に対し、最高裁判事9人のうち、7人が棄却2人が受理という判断でした。他の州を訴えるというのは、法律のテクニカルな面で無理があったのかもしれません。
しかし、あれだけ明白な不正の証拠や証言がありながら、下級から上級までほとんどの裁判所はトランプに不利な判断をしています。
州知事・州司法長官・CIA・FBIにこれだけ中共の工作が入り込んでいることは予想もしていませんでした。
トランプ大統領はCIAとFBIでの人脈つくりで成果を上げられず、十分な影響力を持てませんでした。
しかし、PENTAGONでは比較的中共の浸透は少ないと思われます。トランプ大統領は人脈を掌握して影響力を行使できるかが今後の巻き返しの鍵となります。

幸福の科学の大川隆法総裁(エル・カンターレ)は12月8日の講演会で次のような疑問を投げかけました。
「ウィルス戦争が、第三次世界大戦として起きたかもしれない」
「中共のコロナウイルスが人工のもので、大統領選挙介入のためアメリカでウイルスが撒かれ、中共に買収されたバイデンが大統領に当選したということは、米国は中共に負けたということになります。この事実があとでわかれば、米国民は耐えられるのか?」
トランプ大統領は大川隆法総裁(エル・カンターレ)の講演内容を毎回報告受けているので、今回のメッセージを聞いてどう感じるかです。
やはり、民主主義と正義と国民を守るために、相当な意志をもって、不正を働いた人物を決して大統領にしないと決断してほしいです。

1月20日まで、何があろうともトランプ大統領はホワイトハウスから決して出てはいけないと思います。

マスコミとSNSの報道統制に洗脳されて、米国民の半数以上はバイデンが大統領になることを疑っていませんし、不正選挙の実態を知りません。

現状を打破するには、国家非常事態を宣言し、なぜ戒厳令や軍事法廷が必要であるか、国民に正しい情報を知らせ、トランプ大統領に正当性があると納得させる必要があります。戒厳令下では、マスコミの報道内容にも制限を加えることができるはずです。そこで不正選挙の実態をマスコミを通じて全国民に知らしめることです。
バイデン親子が、中共の資金や工作を引き入れ、不正選挙が行なわれたため国家反逆罪で起訴したことを説明するのです。
このことをバイデンが自供すれば、バイデンは大統領選挙へ立候補する資格そのものがなくなり、トランプが正式な次期大統領となります。

以上、私の願望ですが、世界の自由を守るため、トランプさんに決断してほしいです。
隠居さんも同じような考えですね。

又、法律に則った対処も同時に進める必要があると思います。

及川さんは、動画で正統な司法手段で今後の対処する方法を述べています。
https://www.youtube.com/watch?v=rPT0MW5jhpU

この3ヶ月は歴史の大転換点

米大統領選挙に関しての情報を毎日観ていると、すさまじいことが現在起きていることを実感します。
この200年くらいの世界の歴史の中でも最も重要な出来事が起きている気がします。
ある意味で米中間で戦争が行なわれていると言えます。
民主主義と共産主義の戦い
正義と悪の戦い
神と悪魔の戦い
最も劇的なドラマを私たちは目撃しています。

トランプさんが負けたら、日本は非常に危機的状況に陥ると思います。

主人公のトランプさんを心から応援しています。

米国民衆の思いが集まってどの方向に向かうかが、今後の行方を決めると思われます。

厭戦気分の米国民の心を纏めた真珠湾攻撃のようなドラスティックな事が起こることを期待します。

クマさんの動画も参考になりますので是非ご覧下さい。
https://www.youtube.com/channel/UCz5X9oXlFrMnZF3j58CDVgA/videos

見せ場は暫くオアズケ

ジーナ・ハスペルCIA長官は、フランクフルトの集中管理室で銃撃戦の末逮捕され、グァンタナモ基地に移送中の機内でも尋問を受け続けた。
その後、消息が途絶えたことは、司法取引に応じて国家反逆の陰謀を自白したことを意味する。

ジョー・バイデンの息子ハンターの脱税とマネーロンダリング疑惑は、資金提供者である中共の関与を特定することで、国家反逆罪を適用され、3親等までが連座して、父親は大統領資格を喪失する。
ジョーの弟ジェイムズ夫妻も嫌疑あり。

シドニー・パウエル軍事弁護士が国家反逆罪で犯罪者を軍事裁判所で暴く!

ジョージ・ソロス、バラク・オバマ、クリントン夫妻、他豪華キャスト出場予定、近日公開。

(・”・)

雑感
まだまだ紆余曲折はあると思われるが、いよいよ日本としてもトランプ一辺倒からバイデンも考えておかなくてはいけない状況になりつつある。
その際、最も懸念されるのはシナ対策である、トランプ再選になれば、安心して追随すればいいので、対応策は無難であり容易になったはず。
しかしバイデンになれば、トランプの強硬策より融和策がとられるのは確か、1月5日の上院議員選挙で共和党が勝てば、外交政策にある程度の歯止めが掛ると思うが、息子の絡みで司令塔がシナに握られている様ではその効果は期待できない。

それでは日本はシナ対策としてどうするのか?まず日本の覚悟を示すため、防衛費GDP2%枠を設定すると発表する。
野党がギャーギャー騒ごうとも、シナの動向から日本を守るために必要と言えばいい。
それでも反対を強調するなら、日本を守るための対案を出せと反撃すればいい、今まで自民党もだらしなさ過ぎた、シナの走狗の野党に遠慮しすぎ、どんどん反論すればいい。
シナの脅威を訴えるのだ、なぜできない?先日の茂木の様な体たらくな様では、日本が危うい。
自民党議員は老いも若きも辻立ちして、積極的に啓もう活動をしてマスゴミに牛耳られている世論をひっくり返せ、君達がしなくて誰がする。

この武漢コロナの動向は年末から年初にかけてがピークで、その後収まる傾向にあるとの予想がある。
その予想にかけて、補正予算をさっさと仕上げて、1月末解散に打って出よ、政治家は勝負する時期を間違えてはいけない。1月を逃せばその後はアメリカ大統領選の後始末や予算だ、オリンピックだとスケジュールが目白押しで、結局秋口の衆院議員任期満了追い込まれ解散になってしまう。
オリンピックが中止でもなれば責任問題が浮上、勝利の確立がどんどん下がってしまう、その前に打って出よ。
この選挙に勝てば、菅政権は必ず二期目に入る、そうすれば、腰を落ちつけて憲法改正、マスゴミ改革、教育改革等安倍政権で積み残しとなっている課題をかたずけて行けば名宰相の名が残る。
選挙が終われば内閣改造、自民党人事だ、菅総理に進言したい、過去にどのようなしがらみがあろうとも、まず2Fを切れ、それが自民党内に対する強烈なメッセージとなる。
本当は選挙前に切るのが理想だが後任で自民党内がガタガタするのは否めないから、無理にとは言えない。

【米大統領選】いやあ元々12月14日(選挙人投票)までに連邦最高裁勝訴判決取得とか無理筋だし

日本だってそうじゃん?
僅か2ヶ月で最高裁で選挙無効まで取れないっしょ。
しかも、個々の選挙区のゲリマンダリングを争うようなチャチな訴訟ではなく、外国関与有り内通する裏切り者有りの高度大規模な訴訟だしー

連邦最高裁で門前払いされたのはあくまで郵便投票分についてだけで、パトリオット達が血を流して奪取した

「ドミニオンサーバー×20」
の解析結果を争ったわけではない。

ただ、郵便投票無効訴訟を通じ、トランプ政権に21州の政府を動員できる権威は示せた。

「そのこと自体に」意義がある。
さすがに時間のかかるサーバー解析終わるまで何もせんというわけにはいかないのでね。
草の根の人達が郵便局の組織的不正を見た聞いたと仰ってるわけだから、握り潰さんと、法廷で戦わせてあげないと。

ここで無視したら拗ねて証言を寄せてくれなくなるよ?

ここまでの訴訟は
「リハ」ね。

本番は来月、ジョージア州決戦投票を共和党が制してから。

決着は再度連邦最高裁でも軍事法廷でも構わないよ。

口をつぐんでる期間が長ければ長いほど罪は重くなる。

少なくとも、

「延安の田舎の共産ゲリラ」

などよりよっぽど由緒正しい政党である米民主党は今回ジョーに連座させられて解党するか分裂するかし、アメリカは共和党一党優位の国になるのだ。

【政局】憂国の無双氏の投稿に私も反応しましょう

貴殿のような保守の方々にとり、安倍先生以上に菅先生は歯痒く感じるかも知れません。

こいつは金儲け(経済成長路線)しか考えていないのか?
と。

確かに自民党内の評、あと「敵スパイの」日本のメディアも

何考えてるかわからない
という菅義偉評です。

いやいや、実はちゃんと一貫しているのですよ。

ご自身で一部メディア(親米紙)の取材に答えてますが、模範とするは秘書としてお仕えした故梶山静六氏で、モットーは「国民の食い扶持を探す」だそうです。

国民想いのいい指導者じゃありませんか。

また、拉致問題を通じて安倍先生と知り合ったとのこと。

保護すべき日本国民が攫われたことに関し、静六氏の教えの延長で赦せなかったのでしょう。

安全保障も菅先生の成すべきことに入っているように思います。

「だからこそ」習近平訪日させるお願いに来た戦狼・王毅に尖閣問題で釘を刺したのです。
しかし会談自体には応じたし、王毅がこの件本国に持ち帰って「官製不買運動(南鮮にやったみたいな)」の口実にするのは無理ですな。

是々非々。
嫌な対応ですよ中国共産党にとっちゃ。

一度拳を振り上げたら(急進右派)下ろすのが大変です。
ので、上げていつでも向こうに先制ストレートを叩き込む構えだけしとく(中道右派)くらいで丁度いい。

また、ノンビリさんの無党派有権者(←多数派です)を動員する力も中道右派が優れているように思います。

保守は「敷居が高い」と思われているのです。
それよりも目先のカネや職が優先されているようです。

弛んでる!と思われるかも知れませんが、そういう弱いところも引っくるめて我らが愛すべき郷里の人々「日本人」ではありませんか?
(無論、私自身も他人様のことをエラそうに言えないぶっ弛んだ人間ですがね藁)

憂国の士だろうが弛んだ人間だろうが1票は1票。

トランプ政権がここまで苦戦を強いられてるのは、赤匪や赤匪に密通した卑怯者がまず悪いけど、本瀬さんご指摘のとおり真水の浮動層の票が下支えしたのは事実。

トランプ流のわかるヤツだけわかればいいというスタイルのアジテーションではなく、もうちょっと臆病な浮動層向けにアジテーションのやり方を工夫してれば取り込める可能性のあった票です。

勿体ないことをしましたね。他山の石にしなければ。

追伸:二階幹事長切りは私も大賛成です。そろそろ「どっちが上か」はっきり教えてやらないと。
どっちが上か思い知らせるための党内勢力としては、「安倍先生」「細田派」「麻生派」
追加で、
「竹下派」「岸田派」
もありますので(引き抜きと選挙区横取りしまくりの二階幹事長は皆の嫌われ者)、
上手く包囲網を作り、いずれ一斉攻撃の号令を菅先生が下していただければと思います。

負けていない

テキサス州が起こしたペンシルベニア州など4州に対する連邦高裁提訴は却下された。これをもって「トランプ大統領敗訴」とマスコミは大きく報道している。負けたのではなく、告訴資格がないというだけの理由だ。

幕藩体制の江戸時代に、長州藩が薩摩藩の不正を訴えることが出来なかったことと同じだ。告訴権がある同じ州内の住民が告訴すれば済む話だ。恐らくトランプ陣営は告訴するだろう。

そうなれば連邦高裁も受理しなければならない。今回の選挙はアメリカ国民対共産党の戦いだ。負ければどうなるか。次第に共産化していき、アメリカ国民は悔やむであろう。

日本も同じ運命をたどる可能性がある。

武漢肺炎禍の中のPCR検査と言う詐欺

ソロです。
>>武漢肺炎禍の中のPCR検査と言う詐欺
ご紹介頂いた論文は、生科学について門外漢の私には、敷居の高いもので、内容の詳細についてあれこれと述べるのは、群盲表象に等しいので触れません。

然し、要は「PCR検査の有効性の拠り所となって居るCorman・Drostein 論文は、多くの科学者の査問を経ずに出されたもので、内容を精査するに「非科学的な『やっつけ仕事』の疑いが濃く、信頼性が低い故に即刻、PCR検査を止めるべきだ、と言う結論ですね。

日本は、今冬早々、武漢市の都市封鎖「=ロック・ダゥン」が起り、武漢肺炎の存在が明らかになった直後に、日本の横浜に寄港した豪華客船ダイヤモンド・プリンセス号の船内で、大量の感染者が発生し、日本の防疫部隊がその対応に当たった。

乗客の感染者の中には重症者もいて、船内隔離されたが、船内の感染は止まず、乗組員も併せて、約千人が船内に閉じ込められた。この船は世界一周クルーズの途中で、前々寄港の香港で大量の武漢からの乗客を乗せて居た事から、シナ人が感染源であると確定した。

当初、乗船希望が、乗客の搭載人員を超えて居たので、制限を伝えると、乗組員の余剰枠を要求して、無理やり乗り込んで来たそうだから、明らかに、武漢の都市封鎖を逃れる行動で有る、つまり、香港で感染者集団を積み込んだに等しいが、謂わば、B兵器の拡散に協力したのである。

然し、日本の対応は冷静、且つ科学的であった、韓国がPCR検査を大量に行って感染者を特定した様に、日本もPCR検査を行うべきだと、在日朝鮮族がマスコミを使って盛んに騒いだが、自民党の政治家でもある尾身医師が、指揮を執り、医療崩壊を起こすPCR検査を行わず、重症者を優先して治療した。

この初期対応の結果、韓国では検査希望者が殺到して、忽ち、医療崩壊が起り、感染者数が止まらずパンデミックに近い状態になったが、日本では医療崩壊は起らなかった、然し、マスコミでは朝鮮族の上昌弘が、孫正義と組んで、PCR検査で一儲けを企んで居た。

こうした火事場泥棒的な犯罪行為は、終戦直前のロシアの満州人進攻と同じく、日本人が最も嫌う行為である、これで、日本人の嫌韓が、また一つ増えた。

もぅ、国交断絶しかないと考える日本人が殆どになって来たし、韓国と国交断絶しても、日本は何も困らない。

こうした背景に変わって来ているのに、終戦直後の李承晩に拠る、思い込みだけの捏造歴史を基に、反日を繰り返して、断交への道を只管走って居るが、既に、世界に韓国を擁護する国は無い、バイデンの背後にいるDS勢力も既に、韓国から撤退を終えて居る

世界の情勢を俯瞰してみれば、所謂「特定アジア」は、嘗てはDS勢力の手先として、様々な面で優遇措置を恣いままにして、10年間程の繁栄を謳歌して居ましたが、何を勘違いしたのか、自分達を過大評価して、あちこちでその未開さを発揮して、益々信用を失った。

序に、有ろうことか、古の華夷秩序を引っ張りだして、世界中で、散々ルールを破ったので、決定的に信用をなくした、就中、禁じ手のABC兵器を使って、恫喝や、陰謀を行なったので、折角の繁栄も灰燼に帰す事になりそうですね。

私が思うに、彼らの思考には「明日=未来が無い」全て「今だけ、金だけ、自分だけ」の価値観で動いているカラ、複雑に思える策略でも、最終目的が、はっきりして居るから、直ぐに察知されるし先回りされる。

PCR検査のインチキも、尾身さんは見えて居た筈、だから、日本の初期対応は、シナの陰謀の真っ先の対象になったのに、その影響は、世界の1/100~1/1000なのです、これは世界に誇ってよい。

それでも、ケチを着けて居るのが、日本のマスコミですから、モゥ、日本人の敵だと言っても可笑しくない。

で、そうした処に、米国大統領選挙での大規模不正を、DS勢力は米国マスコミと日本のマスコミを使って、全力で隠蔽に懸って居るが、その手先となって素知らぬ顔で「新型コロナがぁ~」と自分達の偏向報道から視聴者の目を逸らそうとしている日本の全マスコミですから、正体見えたり!ですね。

新聞は固より、TVもラジオも、全く信用出来ませんが、余りの変化に着いて行けない、情報弱者の国民は山程いますが、この先、色々な事の真実が暴かれ始めれば、世の中も相応に激変するので、魂消るダケでは済まなくて、途方に暮れる事になりかねませんね。

信じて居たものが、実はインチキや詐欺だったと言うのは、是から沢山出て来そうです、くれぐれも、盲信せず、違う方向カラも確認、検証をするのは、自分の身を守る上で必須の事になりそうですね。

(及川氏の最新情報)1月6日までの世論の盛り上がりがカギ

今日12月14日に選挙人の投票が行なわれますが封印され、1月6日にペンス副大統領が開封して次期大統領が決まります。
それまでに、米国世論が不正選挙に対して大きな盛り上がりを見せれば、開封結果をペンス副大統領が認めないということも起きそうです。
12日にワシントンでトランプ応援の大規模な集会が開かれ、盛り上がりました。このウネリが米国全土に広がり多数の国民が参加すれば、腰の引けた政治家や判事の行動を良い方向へ勇気付けることになります。
世論が後押しすれば、下院議員での州別投票で決めることも可能となります。
1月6日に思うような結論が出ないときには、最終手段として戒厳令と軍事法廷ということになります。
米国民の半数以上は、マスコミの隠蔽により不正選挙に事実をよく知らないと思われます。Youtubeも不正選挙の動画はすぐに削除すると決めました。
不正選挙の事実を知った人で怒りを覚えて行動を起こそうとする人は多いと思います。マスコミが妨害する中でどれだけ早く多数の人に知らせるかにかかっていると思います。
米国民だけでなく人類の未来のためにも、正しい世論がマスコミを打ち破ってほしいものです。

及川さんの動画で今後の動きが良くわかります
https://www.youtube.com/watch?v=NChKo_n63hM&t=478s

米国に広がっている闇

ソロです。
>>米国に広がっている闇
挙げられている話が、全て、2015年以前からのもので、米国社会の腐敗と堕落の再生器が、オバマ政権の末期頃だった事を示しているが、成る程、この時期に、米国文化は急速に、衰退を始めて居るのは、ヒットする映画はアニメばかりになって居た。

その頃のハリウッド社会では、幼児性愛、同性愛、食人等の悪魔趣味が流行っていた様だ、是を告発出来ない位強いバイアスが懸って居るので、その時点で、マスコミは全ての俳優を「仲間内」に引き入れていたのでは無いか? この状態で良い作品が産みだせる訳が無い

元々白人文明には、悪魔信仰があって、先キリスト教の宗教の祭祀には、他民族の幼児や若い男女を生きたまま生贄に捧げる習慣があったのは、ローマ時代にさえ、公式の記録が遺って居るし、聖書にも神が息子の生贄を求める記述がある。

古代の西洋社会のモラルのレベルは、推して知るべし、である。 すると、彼らがキリスト教の道徳性に、殊更、拘るのはそういう内的衝動が今でも、働いて居て、油断するとその残虐性や反道徳的な欲求が表に出て来る、その禁断の行為を楽しんで居る様に見える。

流石に是では、シナの食人癖を批判出来無いだろう、科学で文明を創り上げた白人達が、21世紀にもなって古代の悪癖を治せない処か進んで反道徳を楽しもうとしている姿には、驚かされる、唯一の道徳規範が借り物のキリスト教だから、と言う見方も否定出来まい。

そんな退廃と堕落の中で、政治素人のトランプ大統領の登場は、米国に現れた21世紀の奇跡だった、是が神が与えしもので有るなら、きっと、米国民にとって、国を立て直すラスト・チャンスであるに違いない。

なのに、今、彼らは、その最後の選択で、正義を捨てさろうとして居るのに、国民の多くが、その行為を批判していると云うのに、形式に拘って、裁判自体を却下しようとして居るが、是が果たして、米国の正義を、国民の意思を反映する理想の社会と言えるのか?

神の御前で、今、白人文明の存続か衰退か、の判定が下されるその一瞬かもしれないというのに、何故腐敗臭芬々たる、現状の維持を看過するのだろうか? ならば、所詮、白人文明は、歴史に学べない、従い道徳面では、全く進歩のない社会しか築けなかった事になる。

既に、白人文明の退嬰は現象化している事は、世界が非白人的な社会常識を受け容れ始めている事で明らかで、得意分野の筈の科学でも、新たな発見や画期的発明は、既に、白人文明の独占では無いのは、有色人種にも教育が浸透・普及して来たからであろう。

「傲るもの久しからず」と言うが、白人文明が栄え始めたのは、新大陸を発見した時を起点(1492年)とすれば、未だ500年と僅かでしか無い、そんな、短い期間なのに、彼らが犯した他民族の殲滅規模は、新大陸だけでもざっと5千万人、その文明は遺跡を遺すのみだ。

仏教では、因縁「=事が起きる原因」は、全て、自分の為し事に原因があると教えて居る、曰く「他に為した事は、何れ、倍旧して我が身に還る」=重々無尽の理が必ず、働くのが自然の法則で、誰も逃れられないのです。

14~15世紀の5千万人は、今で言えば、地球の総人口の1/3「=25億人」以上になる、その他にも、戦争以外で平和に暮らして居る無辜の民を、数字を上げられない程、サツ戮しているのだから、受けねばならない因縁も巨大で、先祖が犯した罪に泣かねばなるまい。

其処で何が待って居るかは判らないが、自分が他に為した事が基準になるのなら、善行も、悪業も等分に考えれば、大体は予想が着きだろう。 だから、他に何かばつをあたえるときは 、自分を罰して居るのと同じだと、考えるべきなので有る。

自然界には、未だ人間が、突きとめていない範囲の事が多くあり、魂の存在もその一つである、審判を受けるのが魂なのか、輪廻転生した命なのかは判らないが、他に為したのと等分の仕打ちが待って居ると考えるべきであろうが、其処にはシしか、安らぐ瞬間は無い。

我ら、地球型生物は、固より、魂が本体であり、幽界が本来居るべき場所である、あいねば 、其処へ帰るダケの事だが、現世で犯した罪が因縁となって自分を苛なむが、苛んで居るのは、自分自身で有る事を自覚すべきですね。

冷静な現状認識

ソロです。
>>冷静な現状認識
モゥ、米国内は大混乱と言って良い状況ですが、日本のマスコミは全くこの詳細を伝え頭、専ら、是亦、半分以上嘘の「武漢肺炎禍第三波」をヒステリックに報じていますので、市井のおばちゃん層は米国が大変な事態になっている事も知りませんし、興味もない状態です。

こうした知らないが故に、無防備な情況をこのまま放置すれば「米支戦争が始まっても、訳が分からない」状態になるのは、確定的ですね、この時点で、日本の全マスコミは、その存在価値を喪失するので、新聞、TV、ラジオに至る迄、信用してはイケナイ事になる。

米支戦争が始まる時期は何時なのか? を予想出来無いと、株式も、為替も、疑心暗鬼になって、金融機関の業務が止まって終いますから、経済全体も止まって終う、こういう一大時を目の前にして居るのに、他人事ですから当に「平和ボケ」ですね。

本日、ご紹介いただいたブログでは、是迄のFACTだけを丁寧に拾って、客観的にその帰趨を決めるのは、結局、軍隊がどちらに着くか? であると判定しています。 国軍に命令を下す最終責任者は現職大統領です、つまり、現時点ではトランプ大統領なのです。

トランプ大統領が今年の5月20に出した、国家緊急事態宣言は、1年間の有効期限があり、現状、米国は非常事態の中にあるわけだし、これに加えて戒厳令の発令の準備を軍ウィ束ねる、国防総省「=DIA」が、始めて居るのです。

流石に、4年前から、民主党の選挙不正の事実を知っていた、トランプ陣営で、はいじきから、この事態に備えて居た事が分かります、こうした情報は、勿論、安倍・トランプ体制下では、共有されて居たでしょうから、後継の菅政権が知らぬわけが無いでしょう。

ですから、菅総理のバイデンへの祝電を切り取って報道しているマスコミは、菅政権の信用を国民の情報弱者層から引きはがそうとすているダケの事、真意は、バイデンの日ね意安保の解釈がどのレベルにあるのか、言質を取る為でしょう。

案の定、バイデン政権では直後に出した文書では、尖閣諸島有事には一言も触れていません。つまり尖閣諸島が有事になっても、米軍は動きませんね、是は、国を預かる為政者には、必須の確認事でしょうし、今の時期しか出来ませんね、流石策士の菅さんダケの事は有る。

そう言う事実も踏まえず「菅総理は、実は、左翼だ」と言う妄言に騙される/騙されたふりをする、猿芝居も見受けられましたねwww まぁこの辺りの情報リテラシーの程度が、非常に低いので、あまり参考になりませんが、警戒事例ではあります。

トランプ陣営は、テキサス州以下22州の連邦最高裁判亜帆への提訴を却下された事には、遺憾の意を述べたダケですが、陣営には、連邦裁判所の元検事だったシドニー・パウエル女史がいるのですから「原告資格で却下される事は、判って居た筈です、だから、大きな動きは無かった。

然し、米国全州の半分近い州が提訴に参加していると言う事実は、連邦最高裁の判事たちにも、その怒りの大きさが伝わったと、思うわれます、その証拠に、9人の判事の裡、7人が反対したので却下になりましたが、2人は賛成だったわけです。

トランプ陣営は、パウエル軍事弁護士が、大統領選挙の不正行為に加担したとして、バイデン親子、オバマ、クリントン元大統領夫妻、ベロシ下院議長、それに、現職のFBI、CIA長官その他を国家反逆罪を適用して処罰する。

一方で、ジュリアーニ、リン・ウッド弁護士は、トランプ大統領個人の弁護士として事件の民事的賠償を求めて、訴訟を起こして、民主党の背後勢力で有る、DS勢力の壊滅を図る事で、米国の大掃除㋾、時間をかけて行うと言うものだろう。

然し、其処には、共対する報復が含まれていませんが、是は、国防総省マター、つまり、軍事行動をとる事を意味していると、考えるべきで、その規模は、シナが二度と立ち上がるれ無いレベル迄行うと言う事です、4年経ったら亦・・では、後顧の憂いを遺しますからね。

日本の国内のマスコミやクズ野党、共産主義者達も、全部ひっくるめて、DS支配下にあると、現在進行形で自己証明して訳で、分り易い事この上も無い、全て、国際条約で、テロ集団と見做す事が出来ますし、その範囲は戦後体制の中枢である学者界にも及びますね。

すると、憲法改正のネックになっていた、法曹の官僚、学者も、一網打尽になりますが、政府は、こうした激変を情報弱者の国民層にまで、分り易い様に報道する、政府主催の報道機関を新設して、国民の理解に勤めなければなりません

現状の日本は、戦後76年間に亘って、米国のDS勢力と呼ばれる闇勢力の支配下に置かれて来た事をちゃんと説明しなくては、イケませんが、その為には、情報を歪曲する、朝鮮族やシナ人といった、特定アジア人の日本国内からの排除は、必須ですね。

【アカ】武漢コロで生活が苦しくなった若い研究者達のため、菅政権が230万円を特別支給するとのことだが

そもそも、
この若い研究者達が「教授や助教に昇進すれば」恒久的解決になろう。

「誰か」が教授や助教から追われれば、

空いた席に若い研究者が就くことができる。
少子高齢化による収入減で、国も大学も金欠で、全体のパイが増やせない以上は、そうするしかあるまい?
椅子取りゲームだ。

で、どいつを放逐するか?だが、

「政治活動をしてるヤツ」
を文系理系問わず肩たたきすればいい。

政治活動をしているということは、その分研究や論文執筆の時間を犠牲にしているということである。

我々サラリーマンの世界なら、副業や自分の席上でデイトレーダーをしているヤツは人事査定を下げられ、いずれ粛清されるであろう?

大学教員もまた「サラリーマン」ではないのカネ?

「サヨク教授」
は他の学業に専念する立派な研究者達より、論文執筆数や研究成果に劣るはずだ。

それを「数値化」し、働かないからペナルティが課されることを降格や罷免の際に理由とすればよい。

ワザワザ「ヒトゴロシ共産党の仲間だから」などと本音を吐く必要は無い。

働かず政治家ゴッコに夢中だから切る
これだけで十分だ。

・組織率ガタ落ち中の「連合の組織票」で国会議員になるんだろ?
・そのために「立憲民主党の比例当選名簿」に名前を書いてもらうんだろ?
・そのために学業放り投げて郷里の日本国を裏切って「反戦反日サヨク」をやるんだろ?

じゃあ「それで」いいじゃないか。
教授や助教の地位要らないよね?

譲れ裏切り者の老害ども。

唆してきたのが北京の中国共産党か平壌の朝鮮労働党か知らないが、ちゃんと面倒見てくれと要求すればいいだろーが。
この下っ端どもが。

挿入したカテーテル周辺に炎症があり、四日間の緊急入院でした。
また一週間後に再入院、仕切り直しです。

採血、採尿、エコー、レントゲン、CTスキャン、心電図・・・
と一通りの検査は人間ドッグを受けたと思えば無駄ではありません。

ちょっとの間に、世の中はめまぐるしく動いていますが、
私はトランプ勝利を固く信じています。
我が国のメディアは相変わらずの知らんぷり、バイデン勝利が
確定したような報道です。

何度もいいますが、逆転勝利の時のホエズラが見ものです。

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