トランプ大統領は神の使者 12月3日(木)


複数の米メディアによると、バー米司法長官は1日、大統領選に関し、バイ
デン次期大統領の勝利という結果を覆す不正の証拠は見つからなかった
と述べた。【ワシントン時事】

また産経新聞では「選挙不正があったなどと訴訟や再集計を求めた6つ
激戦州全てでバイデン氏の勝利が公認された。

トランプ氏の逆転勝利は一層厳しくなった。一部で訴訟や再集計が続くが、
結果が覆るとの見方はほぼない。これらのメディアの記事を見ると絶望的に
なるがSNS/WEB、ユーチューブ等を見ると逆にトランプ氏の勝利が確定した
したように見える。

11月18日の私のブログで「ドイツ政府の許可と協力を得て、米軍はドイツ・
フランクフルトにあるScytl社のサーバーを没収した。ドミニオンのサーバーを
通じて、トランプチームは、いつ投票集計が停止されたのか、誰が停止を命じ
たのか、誰が投票を入れ替えたのか、という直接的な証拠を手に入れること
ができた」と書きました。

これに対してこれらはフェイクニュースである。その他から「ドイツからドミニ
オンのサーバーを押収したとされる情報はガセのようです」と言われ自信が
揺らぎました。

しかし驚きの情報がもたらされていました。米軍特殊部隊がドミニオンの
フランクフルトサーバを押収する際にCIAとの銃撃戦になったというニュース
です。

これによりお互い犠牲者が出てしまったと米軍中将が証言しました。
CIAと米軍が銃撃戦をしたのです。アメリカは既に内戦状態に突入してい
ます。ドイツとアメリカが協力してドミニオンとCIAを掃討する作戦だという
追加情報が出てきました。

CIAがアメリカの組織だとは思えない。CIAもFBIも中国のカネに侵されて
いる。しかしアメリカの諜報部隊にはCIAとFBI以外に、米軍特殊部隊とNSA
が存在します。お陰でアメリカが乗っ取られる心配はない。

国民はテレビや新聞を無視するほうが世界が見えます。米軍とCIAが犠牲者
まで出たのに、マスメディアの報道が一切ないとは不思議なことです。来年
の1月20までに起こることは歴史的に見ても大変革です。

我々は時代が変わる入り口に立っています。しっかり目を凝らせばアメリカ
ではなく中国の崩壊が見えてきます。いつか遠からぬ日に、未来に向かって
走り出す中国国民を共産党は抑えきれなくなる。共産党支配に従いたくない
と思っている人たちが10億人はいる。いずれ政府と民衆はぶつかることに
なる。

中国は19世紀と20世紀にありとあらゆる地獄を舐めてきた。そのために
中国の時代を作り出すために各国のリーダーたちに惜しげもなく金を与えて
きた。

いつの日か中国が自分のものだと主張する地域から隣人を追い出し、アメリ
カを太平洋の向こう側へ押し出すつもりです。

どれほどの時間が中国に残されているのか共産党は半世紀に及ぶ支配に
失敗したため、もう先は長くない

神は中国崩壊のボタンを押す役目をトランプ大統領に託しました。



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コメント

プログ主様、今回も更新ありがとうございます

トランプ氏でなくジョーが米大統領だろうと衰退し崩壊してしまうのが、自称G2の中国共産党さんですがね藁

①鉄鋼・セメントの過剰在庫(→値崩れで国営企業のリストラに繋がります)

②地方政府の過剰債務(→デフォルトと商工銀行の人民の預貯金踏み倒しに繋がります)

③民族資本の海外持ち出し(→海外からの直接投資依存に繋がります、直接投資が萎んだら完全に詰み)

④少子高齢化(→人件費が高騰し尚且つ老後不安による消費減退に繋がります、ASEAN市場の魅力に負けちゃいます)


この不安要素が支那経済の成長を

必ずや
妨害してくれます。
人民の雇用も悪化させてくれます。

そして、米政権や自民党政権を「騙しきり」制裁関税無し&知財盗み放題にできたとしても、
何か①~④の構造問題解決に資するのかな?

しません。

そんなチンケな外貨流入じゃ解決できないほど支那は借金漬けであり外貨不足であり、内需が弱いからです。

中国共産党の経済成長神話という正当性は崩れ、党員どもは「責任のなすりつけあい」から始まって内戦に陥るでしょう。

なお、支那経済の「致命傷」①~④は全て

中国共産党の
プロレタリアート独裁の
所為です。

中国共産党が雁首揃えて能無しの裏切り者揃いだから、ツケを支那経済全体で払わされる羽目になったのです。

どうすりゃ①~④解決できるかですが、さしあたり

中国共産党を解党したら如何でしょうか?

「中華民族の再興」とやらを最も妨害してると気づこうよ。

しかし…

ブログ主様、いつも貴重な情報を、ありがとうございます。
それは机上の理論ではなく、実際に中国で苦労された裏付けがあるので、他の誰よりも中身が濃く重いお話だと思っております。

しかし、です。
「中国は万博後に崩壊する」「中国はオリンピック後に崩壊する」という話を、これまで多くの方々が主張して来ました。
だが、未だ表面上は健在です。あの国は。

私としては、中国なんて存在してほしくない。
いや、悪の巨大国家なのだから、人類のために存在させてはいけないのです。
でもね、このままズルズルと存続しそうな気がするんですよ、あそこ。

【中共】以前はできたことができなくなったならそれは「衰退」なり

昔→4兆元景気対策ができる、五中総会で各年度の成長率目標を数値化できる

今→4兆元景気対策できない(政府負債に怯えて)、成長率目標数値化できない(責任取るのが怖くて指導部が逃げ)

「借金時計」ってヤツだと思います。

基本時間が経つほど不利になっていく。
だから「ちゃんと」中共の置かれた立場は悪化してるんですよ?

ただ、ヤツらには

13億人の「肉の壁」である人民
がいるため少し有利。未練がましくプロレタリアート独裁続けることが可能。

暫くは。(=「永久」という意味ではない)

失政のツケを全部肉の壁に
回し、

肉の壁が耐えきれなくなった時に
「本当の意味で」中共が終わるばかりか、

漢族そのものも終わります。

借金時計は日本もだろ!

いやいや笑

日本円と人民元じゃ信用が違います。

借金するには「信用」が必要ですが、そのキャパは日本政府のが中共より高い。

安全資産の日本円と日本国債の底堅さよ。

また、日本の借金時計は社会保障費による圧迫がいずれ落ち着けば(高齢者人口が自然減していくので)、時計の針がまた戻って余裕ができるんですよ。

日本の高齢化と支那の高齢化じゃ

日本の方が早かったんだから、
「社会保障費の圧迫から解放されるのも」日本のが早いです。

「しかも」中共の場合は、

①党員によるゾンビ企業救済や採算性の無いインフラ整備強行による無駄遣い

②どうせ勝てっこないアメリカとのハイテク競争や軍拡競争による消耗

③人民の騒乱や人民軍のクーデターを抑え込むための治安維持費による消耗

いずれも「中国共産党さえ無ければ」避けられたハンディキャップなんですがね藁

なかなか認めたがらないようで。(党の存在そのものが穀潰しで民族の足手まといだと)

まあ漢族はそのまま後生大事に中国共産党の国体()を守り続けても別にいいけど、

損するのはオメーらだから
と言ってやりたいですね。

中国崩壊説。
狼少年も、そうそうウソはつきません、今度は本当かもしれません。
私はそれを強く願っています。

トランプ政権が二期目を迎えるのはほぼ確実ですし、
選挙不正に中国が深くかかわっていることもあって、世界が
中国に向ける目は相当きびしくなるでしょう。

まぁ軟着陸してくれればいいのですが、着陸に失敗すると
世界経済に多大な影響を及ぼしますのでそれが問題ですが。

雑感
シナ共産党も馬と鹿ではない、自らを守るため徹底的に人民を押さえつける方針のようです。
権力側と反乱人民側の装備にあまり違いがない時代は易姓革命も可能だったでしょうが、現在はその差は比べようもありません。
2017年のデータだと国内治安をつかさどる武警を含めた予算は1兆2400億元,国防予算は1兆200億元,国内治安の方が2000億元以上も多い。
(1元15円で換算すると治安に18兆600億、国防に15兆3000億)
装備は装甲車、機関銃、迫撃砲、ヘリまで持っていて人民は対抗のし様がない。
要員も解放軍の人員削減時にそのまま武警に移行したものもあると言う。
一応調べて見たが人民警察が2000年時に160万人、武警は2006年に68万人いたようだ、あの予算規模を見れば、それも頷ける。
人民の不満が鬱積しているのは確かで年間十万単位の暴動が起きると言う、しかし力で抑えて表立って報道されてはいない。

さてこの状況が何時まで続くかだが、シナの事だ、百年単位で続くような気がする、シナ共産党設立70年だから後30年以上は続くと見る。
この覇権主義が隣で30年以上も続くとしたら、日本は明治維新の様な大改革を成し遂げなければ対処できないと思う。
1.憲法改正
戦う軍隊の再興。
明治維新は武士による藩閥政治から天皇を中心とした中央集権主義へ移行したが、これは堅持しなければならない。
地方分権主義なんかは特亜、特にシナの策謀と知るべき、日本人は一つにまとまらなければ力を発揮できない、力の分散などとは論外。
2.日本人の意識改革
’個より公’の精神を徹底的に甦えさせる、これが個人主義に染まった西洋列強、共産主義に染まったシナには真似できないことで最大の脅威となる。
先日会津のドキュメントを見たが、じゅうの掟を再認識した、特に最後の’ならぬものはならぬのです’を変に理屈っぽく小賢しくなった今の日本の小僧、小娘に叩き込む必要がある。
3.教育改革
何度も言うようだが自然科学の隆盛を計る、予算を充実させて人員を増やし、すそ野を広げてその中から光る輝く球の出現を待つ。
明治維新は読み書きそろばんの寺子屋、和算の萌芽等の教育のすそ野が有ってこそ。
人文科学は必要最小限に抑えて、後はAIに任せればいい。
4.軍備の充実
平和を望むなら戦いに備えよの格言あり、国力のすべてが安全保障に向かうべき、国あってのもの種で学問も当然、民需と軍需の境など今の世にはない。
特にシナの膨張を抑えるには、数ではかなわないので科学技術しかない。

日本の将来を考えると、いつも同じような結論に達する、何故実施されない?
日本はプロパガンダが下手、先日の王毅は記者会見で言いたい放題、これが世界に発信される。
日本も負けずに’尖閣に侵入すればいつでも撃沈できる、潜水艦で常に狙っている、これは自衛なので憲法には縛られない’くらい言えよ、奴ら9条があるので何もしないと高をくくっているのだ。

【中共】攻撃は最大の防御なりで安全保障を叶えたい

統一戦線工作部による世論戦に怯えるなどバカげてる。

こちらも負けじと
・スパイ機関を作り、
・ビジネスを通じて培った民間人脈を活用して中共「の非主流派」に近づき、
・中共を分断し、混乱させ、侵略や軍拡を足止めすれば

「日本は」安全。大満足だ。

無双さんがお調べになった軍事・治安維持しめて33兆円の負担は誰がするのか?

人民の血税だが、雇用や企業業績が悪化して税収が落ち込めば

やはり借金です藁

武警の人員が増えるのはいいけど、給料が延滞すれば「官給の武器を手に取って」暴動の一つも起こしたくはなりますな。

習近平指導部は反乱軍に武器を与え、反乱軍に軍事教練をしているようなものだ。

いつも組織化されずバラバラの暴動とは限りません。

党が一枚岩「なら」暴徒の鎮圧で済むけど、

●沢民パイセン

胡●濤パイセン
が反乱する武警や人民軍の側に立ったら即アウト。

共「共」内戦ですな。

一枚岩ではなくなってしまった。

これも昔とは違う点。

習近平指導部が始めた腐敗撲滅運動のせいです。
人民のガス抜きのため(ガス抜きが必要になっている自体中共にヤギが回ってる証拠)、「同じ党の仲間を」腐敗分子と攻撃してよいという悪しき先例をヤツは作ってしまったんですよ。

尤も、腐敗撲滅運動は習近平のオリジナルアイデアではなく、元々人民のガス抜きのため「党として」必要であり、江沢民派は共青団派の党員には手を出さないという条件で江沢民や胡錦濤がその実行を習近平指導部に委ねたものです。

習近平は裏切りました。

江沢民や胡錦濤の懐刀が次々粛清され、人民でなく「党長老の」不満がマグマの如く溜まっています。

党長老=巨大な武力そのもの
であり、唆す外国があれば「勝算」と「先の見込み(後でハシゴ外さないという)」を条件にヤツらは外患に応じるでしょう。

所詮は漢族のモラル。
ボルチギン氏(モンゴル)やアイシンギョロ氏(満州)にも恥じらいなく膝を屈することのできる節操無し。

相手は日帝だろうと米帝だろうといいんですよ。

ビジネスの話からスパイ協力の話にされると日本人は弱い。

「漢族も」だよ。余計弱いかも知れない。

スパイ防止法です。
スパイ機関です。

大義名分は適当に中国共産党か朝鮮労働党でも「悪者」にしとけばいいよ。

変化は一瞬

藤井厳喜氏の話によるとベルリンの壁が崩落する事をドイツの専門家も想像してなかった、ソ連の崩壊も同じく専門家は予測しなかった。
誰もがベルリンの壁は崩れないしソ連という巨大な共産党主義国が倒れるとは思わなかったとの事。
それは常識と思われたものが変わるのがあっという間の出来事であり、誰もが予測できるものでは無いという事です。
中共は今回の米大統領選でその関与を実証されたら米国の熾烈な反撃に遭う事でしょう。
すでにこれは戦争だというトランプ陣営からの声も聞こえます。
戒厳令を発動すべきとの話も出ています。
このような超大国である米国の民主主義を破壊しようとしたのが中共の関与によるものと判断されたら世界はどう動くでしょう。
どうやったら中共は生き残れるのでしょうか?

ロシアは中国国境の基地に軍を増援したとの情報もあります。
中共は国内各地に人民軍の配置を決めました。
インドは主にロシアから兵器を購入している間柄です。
本当に様々な憶測が飛び交ってます。

個人的にはトランプ大統領再選なら中共の余命は少ないと思います。
川添恵子さんも今年の講演で米中戦争は5年以内に終わると予測してました。
これはトランプ大統領再選の後の4年間を指しているのでしょう。

この米選挙の結果次第で世界は激変すると感じます。

”魔子ちゃんとジゴロKKの関係①”

”魔子ちゃんとジゴロKKの関係①”

嘘も100回言えば本当に成ると信じて息を吐くように嘘を吐く支那
朝鮮人に支配された反日売国テレビ局・マスコミが崩壊します。
テレビ局・マスコミは視聴者に信用、信頼されて、初めて報道内容
に価値が生まれるのです。
嘘つき者は誰からも相手にされません。
テレビ局・マスコミとても同じです。
反日売国テレビ局・マスコミがこの事が判っていません。
後数日、或は数週間でテレビ局・マスコミが繰り返し報道してきた
虚偽・捏造・隠蔽報道の嘘が暴き出されることに成る事は揺るぎ無い
事実です。
テレビ局・マスコミに真相を報道しない自由は有りません。
視聴者からの非難や抗議の声が番組提供者(スポンサー)の広報
担当部門へ送られます。
(リブロkグ記事)

詳細
愛信情報市場(アメブロ版)
https://ameblo.jp/ax02ameba/entry-12641793321.html

>ブログ主様 今週も更新ありがとうございます。
>>決着がついた、米大統領選挙
本日ブログが更新されている事に気づかず。何回か投稿を試みましたが、内容が、ブログ主様のものとほぼ同じだったせいか、入りませんでした。

要は、日本人のマスゴミが自らの存在意義を完全否定けの事で、情弱者が多い日本人は、いかに「マスコミ信者」が多いかを示している現象だと思います。

それでも、トランプ大統領の再選が確定的になって、先ずはメデタイ、でも、この先、マスゴミが如何なるなる弁明をするのか楽しみですね。 シカトしたら、みないだけですがね、

まぁ、市井のおばさん連中には、米国の大統領がだれでも自分簿生活に影響がない裡は、関係ないのでしょうね。 よしんば、知ってぃても、どうにもなりませんからね。 でも、反共は広めないとね。
あと、公明党はモゥ不要ですね。

え、イミテーション?!

イミテーションなんとかって、ナニ?
〇が理です。皆さん、久々です。こんばんは。
じゃあ、まあ、立ち読みは、してみよか?!
最近、頻度やテンション高いのは、この本のセイカ。

少し、管理人さん、ケアする。
大統領選挙についての精度高い情報、JP内では、ほとんどない。
管理人さん、がんばってるね。奮闘ぶり、見てます。

でさ、ここの皆さん一番、精度ありそうなとこは、ここだよ。
ぜひ、皆さんも、見てみてください。知識の幅が違う。

https://news-us.org/

で、
トランプ大統領、
防衛政策委員会メンバーを突然解任

マデレーン・オルブライト元国務長官
ヘンリー・キッシンジャー元国務長官
ジェーン・ハーマン元下院諜報委員会議長
エリック・カンター元下院多数党院内総務
ルディ・デ・レオン元国防副長官
ジャック・ダイアー・クラウチ2世元副国家安全保障顧問

は?キッシンジャー元国務長官????
あの、キッシンジャー・・・だった!

で、CIA長官が、国防総省vsCIAの銃撃戦関連で逮捕されたとか、
なんなんだよ。

これだけど、「歴史が動いた。」瞬間を見たかもしれない。
約4半世紀、この世、初めての経験かもしれない。

USの国民性の第一番は、「正義」なんだよね。
民主党であっても、「正義」、「ずる」を許さない国民性がある。ここをよく理解して欲しい。この辺からの崩壊もある。
じゃあ、JPの国民性はなんなのってあるけど、これは、宿題にします。

後続で、もう一つ、コメアップします。

トリップ替えます。

〇が理です。

9OCdGr.6、トリップ替えます。
今後は、次のコメのでいきます。
次のコメで、皆さんにお願いがあります。

実は、皆さんには、だまっていたけど、
「9OCdGr.6」のパス知ってる人、
世界で私を含め、3人いた。
やっと、親離れだ。


懐かしいです。
「ホントに、同一人物ですか。」
誰からの、コメでしたっけ?

〇が理 です。
署名に協力して欲しいです。お願いします。

【拡散】「日本政府に中国と韓国のスパイがいます」ホワイトハウス請願出される
https://news-us.org/article-20201202-00131324988-usa

これ↓
https://petitions.whitehouse.gov/petition/japanese-people-want-investigation-japanese-government

現時点でこれ↓
ホワイトハウスからの回答を得るために2020年12月15日までに84,137署名が必要

署名は、姓・名・メアドの登録だけで、OK。
何つーか、数少ないと、
「日本政府に中国と韓国のスパイがいます」
の、日本人の思いって、たったこれだけ?
になっちゃう。
ずるは、しちゃいけないんだけど、
携帯やPCのメアド全部いれちゃいなよ、
って思いがある。でもやっちゃだめだよ。
ずるは、US、絶対許さないから。


P.S. どうでもいいけど、
新しいトリップは、「4KcmuEkY」でした。

アハです。
ちりちゃんです、ち〇ちゃんです。まるがり、〇がり、こんな流れでした。
アハ。

こっちでいれないと、連続しない。

これね。

2020/12/03(木) 21:13:48| URL| 〇が理 #4KcmuEkY
2020/12/03(木) 21:27:27| URL| 〇が理 #4KcmuEkY

拡散希望!中国の殺人蚊型ドローン!上田未来さん情報!日本を守れ

拡散希望!中国の殺人蚊型ドローン!上田未来さん情報!日本を守れ
(画像1枚)

 中国の殺人蚊型ドローン、蚊型のドローンでウイルスを注入出来る
殺人兵器を放ちます。
 CCW - 生物兵器です。 中国が開発したものです。 夏に合わせ、
日本でも攻撃されます
 7月から気をつけて下さい。 蚊と思っても、ドローンかもしれません。
 なぜ、中国はこうしたものでウイルス感染を狙っているかといえば、
日本の人口削減と混乱です。
 中国は今、着々と日本の土地、水源、建物を買い占めていって
います。
 特に北海道は非常に危険です。 中国2025の極秘計画に、
北海道を 2024年には占領することになっています。
 そして2030年には、日本を占領する計画があります。
 この情報は、トランプ大統領も知っているため、11月の
大統領選挙が終われ ば、トランプは、中国との戦争を
開始していきます。

 政府(安倍自民創価学会公明党内閣)は、暗黙の公認で、
日本を中国に売っているのです。

【参考情報】
拡散希望!ウイルス感染は5Gが原因/上田未来氏情報・超監
視社会の実現!
今、支那共産党が進めている法律改定も、今まで進めてきた
日本の山林、水源地の買収や激増する支那人などの事実が
あります。
日本人では理解出来ない戦術の超限戦です。
 日本語ではナンデモありの戦いを仕掛けてくる支那共産党
人民解放軍の侵略戦争です。
 日本の安心・安全で自由な社会を子供達に繋ぐには我々が
如何に戦うべきか
今、一度よく考えて自分の責任で結論を出しましょう。
 そして自分にできる事を自分流の方法で活動しましょう。
  望ましい日本人社会を目指して働きましょう。 


詳細
【マスコミ隠蔽の掲示板】2019年版
http://aixin.jp/axbbs/kzsj/kzsj4_19.cgi#5月27日_16時34分07秒
愛信情報市場(アメブロ版)
https://ameblo.jp/ax02ameba/entry-12641886632.html

協力の数値結果

愛信は、質問聞いても、返事ださないからな。
上田未来、か。どうでもいい。

愛信というだけで、どうでもいい。
アハです。レスすんなよ。こいつに。

〇が理 です。
まだ、おきてます。誰からも、私にレスがない。

これね

【拡散】「日本政府に中国と韓国のスパイがいます」ホワイトハウス請願出される

だいたい、1000名増えた。


全部、私ってわけでないのだけど、
私が、ここにコメアップする以前は、
ほぼ、全く、増えなかったんだよね。
あと、これから一時間のトレンド見てみよか。

☆「トランプ大統領は神の使者」☆

まさにその通りだと思います。
またその神の使者と共に世界の為に、日本国の為に歩を進めてきた
安倍元首相。
とても偶然の配材とは思えないですね。

米国のCIAにいいように使われてきた安倍さんの父と祖父、
そのリベンジこそが「インド太平洋戦略」なのです。

今この戦略はトランプ大統領に米国の戦略としても採用され、
ポンペオ氏が主体になって進められています。
ポンペオ氏は安倍さんより優秀ですしね。

神の使者に相応しく、トランプ大統領の人身売買撲滅に
掛ける執念はすごいです。
https://www.bloghitoshikawai.com/blog/end-of-human-traffic

「人身売買」で検索すると2020年、今でも全くなくなっていない。
あれだけ人権団体とやらが息巻いているにも拘わらず。
何故でしょう。

つまり、今ある人権団体は人身売買後の移民の人権の為に
存在しているという事でしょう。
そしてこの資金の拠点はジョージ・ソロスマネー。

人権団体=教会と考えると、人心売買手法がローマカトリックに
類似しているという処に気づきます。

私たちはまだ、旧約聖書の中の世界にいるが如くです。

『さようならキッシンジャー』
11月25日、トランプ大統領が、米国外交政策の大御所とされてきた
ヘンリー・キッシンジャーとオルブライトを含む国防総省の防衛政策
委員会11人のメンバーを解任しました。

先にどなたかがこの件に触れていらっしゃいましたね。

キッシンジャーの設立したコンサルティング会社が無数の米国企業の
中国投資を支援してきたのです。
ある意味、彼は中国共産党の党員とも言えたでしょう。
キッシンジャーと共に解雇されたコンサルタントの中には、
オルブライト・ストーンブリッジ・グループ(ASG)の会長にして
第二期クリントン政権で国務長官を務めたマデレーン・オルブライト氏
もいましたが、彼女のASGグループの四人はバイデン氏の政権移行チームの
メンバーに任命されています。

したがってこのグループが今回のクーデターに関与していたことは容易に
想像できます。

今回の米国大統領選挙は、米国内の各領域のゴミを全て掻き出して一掃し、
米国民に真の民主と自由な米国を返す為の徹底的な大掃除と云えます。

政権移行目的の為に米国政府官僚やその家族、そしてペットまでも脅しの
対象としているバイデン側に、
先日エミリー・マーフィー政府一般調達局長が、バイデンに宛てた手紙の
中に、移行に向けての非常に理路整然とした回答がありました。

多くの方はご存じないと思いますが、実は2019年に「2019年政権移行改善法」
と呼ばれる法律が可決されていたのです。

それによると、新たに選出された大統領の移行チームのメンバーは、
全員が“外国政府の代理人として行動していない事、国益との衝突がない事”
を書面で宣言することを義務付けられています。

そして、一旦この宣誓をすれば、後から嘘をついている事が発覚した場合、
例えばバイデン氏の息子の「ディスクゲート事件」が真実と判明した場合、
バイデン氏は刑法に違反したことになります。

今、バイデン氏の移行チームメンバーはこの宣誓供述書に署名しなければ
なりません。

外国政府との結託など、彼ら自身が十分に承知しているはずです。

ですから、大統領になりたいという事は非常にリスクが高いという事
なわけです。

実際、米国民主党員たち自身も、自分たちは勝っていないことを内心で
よくわかっているはずです。

副大統領になる予定のハリス氏は、未だに上院議員の職を辞していません。

辞職すれば、カリフォルニア州ニューサム知事が、彼女の議席を埋めるために、
別の民主党員を指名できるわけですから、民主党にとっては都合のいい事の
はずなんです。
それなのになぜそうしないのでしょう?
二足のわらじで、自身の議席をキープしているのかもしれませんね。


数々の犯罪的報道をしておきながら、何故、朝日新聞は、今ものうのうと
日本市場に居座り、皇室を取材する権利さえも持ち得るのか?

賢明な方はお分かりの通り、今その背後の権力が米国で危機に
瀕しています。
トランプ大統領はその背後の権力全てを破壊するために戦っています。

戦後、まともに報道されたのはスポーツ位で、芸能界まで、北朝鮮スパイに
支配され、政治経済はすべてCIAの情報戦略に従い、決まった方向を向かされて
いました。

日本に限らず、これは世界中の国が強要されてきたことです。

※CNNから、内部告発者
https://1.bp.blogspot.com/-XMP4OXaHmDE/X8d6z8nTlnI/AAAAAAAAKwA/IW7yafNA5vEwSZnfypaTcvOsoICnGf9vwCLcBGAsYHQ/s715/CNN.JPG

イスカリオテが出始めたようです。
本格的なネタの投下はこれからでしょうが、トランプがリツイートしていた
ようなので、CNNは終わりかも・・・。


【朗報】19年越しで警視庁公安部の組織改編(増強)成る!

公安部外事一~三課が、「来年度から」外事一~「四」課になるんだな。

単純に一課増えるということは、マンパワーが一課分増えるということ。
なんだかんだ、インテリジェンスとは結局マンパワーが大事。(あと質ね)

さて、元々の担当は
一課→ロシア
二課→「中共」、「北鮮」、東南アジア
三課→イスラムテロ
であった。

異常に二課の負担が大きく、そりゃ手薄になる罠。

ロシアがソヴィエト連邦だった時代は丁度良かったかも知れないがね。(中共は文革と第二天安門でタヒにかけ、北鮮も核兵器・ICBM抜きのジリ貧)

来年度からは以下のようになる
一課→ロシア
二課→「中共」、東南アジア
三課→イスラムテロ
四課→「北鮮」

「中共」と「北鮮」が分掌されることで、両国のスパイ達にとってはより脅威度が増し、
圧力となろう。

老婆心ながら、より改良を加えるなら、

①二課は「中共だけ」の方がよかろう。
…世界の工場となったことから一番外貨を持ち一番工作費を持ってるのが中共だからだ。
一番皇国にとり脅威だ。専念すべき。

②東南アジアはむしろ「北鮮と抱き合わせで」四課所掌がよい。
…東南アジアは北鮮工作員の主戦場だ。
東南アジア諸国は実利目的で北鮮ダミー企業に甘く、国連制裁決議違反の密貿易を北鮮がするにあたり欠かせない存在である。
関連するものとして、抱き合わせで諜報活動した方が効率的だ。

雑感
アメリカ大統領選ではAPがフェークニュースで司法省が不正はなかったと言っていると報道したりして、もう何が何やらわからなくなった、もう日本では何も判断できなくて傍観するしかない。
そこで国内問題、最大の関心はコロナだが確か記憶では夏以前に冬になればまた武漢コロナが蔓延すると言われていたと記憶している。
それなのに第三波が来た、医療崩壊だと大騒ぎしているが、今まで何をしていたのかと思う。
野党のあほは学術会議だ桜だと大騒ぎしているが、国民は冷めた目で見ていることが分からないのだろうな?本当に馬と鹿だ。
補正予算で予備費は10兆円用意していたが。3兆円しか使っていないと言う。
菅さんはやっぱりNO2なのかなと思う、能吏であるのは認めるが先頭に立つタイプではないのかと思う、確かに安倍総理の急な退陣で突然前に押し出された感じは否めないが、政治家なら常にその覚悟は持っていなければならないはず、まして政権中枢に居たのだ。
西村とかいうコロナ担当大臣や厚生大臣は何をしていたのか?
良い様に判断すれば、多分財務省あたりから釘を刺されていて金が出ず何もできなかったのかな?
なにしろ金を出すのは財務省だから大きな壁があったのだろうが、それを崩すのが菅さんだろう。
しかしこの武漢コロナ、重症者数や〇亡者数を見ればインフルエンザと大した変わりはないように思える、何を恐れることがあろうか?
門田氏によれば、シナではもうこのコロナは一般の風邪と同じ扱いらしい、ワクチンはまだだが、アビガン、ヘムデシベルなど数種の治療薬があるので当然だと思う。
持病を持っている人や抵抗力が弱い老人だけが気をつければいいので、若い人は神経質にならなくてもいいはず、ただ他人に移さないためマスクや三密を避ける等の常識的な防御策は守るべき。。
指定感染症ランクをインフフルエンザと同じ5種にすればいい、2種である限り外国人は全て無料で治療しなくてはいけないと言う、治療中の患者の国籍も公表しないらしい、更に日本人がシナに行けば入国制限があるのに、シナ人は制限なしで入れる?、茂木の例にもあるように、この政権何か変。

マスコミも感染者数と誤解を与えて不安を煽るように毎日発表しているが、あれは単なる、生きているか死んでいるか分からないが、ただウイリスの残像があると言う数字。
PCR検査と言うのは生〇にわらずウイリスを増殖させて検査するらしく、日本ではその増殖倍数が他国に比べて大きいと聞く、騒ぎが大きくなれば、どこかの利益になるのか?
マスコミに正確な情報を期待するのは無理か、奴ら金を出してくれる所なら、節操無くしっぽを振る。

我々国民がマスゴミの煽りを判断するリテラシーが求められる、しかし信用されないマスゴミって、何の存在価値があるのだろうか?自問自戒もしないのだろうね。

【アカ】全地上波・全紙がプチ社会主義論調なのはおかしい

同じく全地上波・全紙が日本軍国主義もおかしいがね。

「全」はあり得んのだ。

なぜならば、所詮は私企業であり、他局・他紙と違う論調にすれば売り上げを伸ばせるかも知れず、

「抜け駆け」
で足並みの乱れが生じる筈だから。

それを産経新聞社すらしない(気を遣ってる)のは何故か?

談合や利権構造があるとしか思えぬ。

読売さんが1番で~
朝日さんが2番で~
毎日さんが3番で~

は?
違えよ。
お行儀良くそんな順番を守る必要など本来無い。

面白い発信できたヤツが売れ、業界で生き残る。
いつまでもプロレタリアート革命万歳!としがみついてる石頭は亡ぶ。

当然じゃん。適者生存である。
「情報でメシ食ってるクセに」とろ臭いヤツは亡んでも文句は言えない。

メディアのヤツら、業界の順番や談合状態を「お行儀良く」守ってれば食いっぱぐれないor安定すると考えてるとしか思えない。

解決策は一つ。クソメディアを動かす手は一つ。

①自由競争に放り込んで、
②経営に打撃を与え、
③「お行儀」守る余裕を奪う
以外に無い。

その受益者はマジョリティである日本人である。日本人の「お客さま」である。

「お客さまのため」なんだ。

少々「メディアの人間がリストラされたり番組制作会社が倒産したり」しても、
それは所詮マイノリティに生じるコラテラルダメージに過ぎない。

民主主義とはマジョリティのためにある。
文句あるなら「投票箱で」勝負しよーぜ?

菅政権は既得権があると学術会議にレッテル貼りしたら世論戦に「勝つ」ことができた。

菅政権と戦後利権のお零れに与れない我々マジョリティの有権者は

同盟者たり得る。共闘する理由がある。

菅政権は間髪を入れず「2匹目のドジョウ」を狙え。

独法利権の狗HK
電波利権の民放
と言った具合に悪者を「作れ」。
(実際悪者だから支障ないだろ藁)

ブログ主様、ブログの更新をありがとうございます。

アメリカは三流国家になったと思いました。
政治家の最低限しなければならないことは、国を愛すると言うことと自国の民を愛すると言うことです。そして、政治家の義務は国土と国民を守ると言うことです。

どう考えても、アメリカ民主党は民主主義国家における民主主義を守る、最良の方法である選挙において、不正を犯しました。
政治家がこれでは、一流国家とは言えません。
そして、国会議員が他国から金を貰ったと考えます。
バレようが隠せようが、この政治家は終わったのであり、国を託される立場から売国奴という国を売るゲスになってしまったのです。

トランプ大統領は懸命にアメリカを守るために戦っていますが、日本人にアメリカの運命を変えることは出来ません。
アメリカ人だけがアメリカの行く先を考えることを出来るのですが、金で転ぶ政治家に任せたら、アメリカはこの先どうなるのだろうと思います。

CIAと米軍特殊部隊が戦い死傷者が出たそうですが、CIAの職員もアメリカ人なのにアメリカ軍の特殊部隊と戦わなければならないとは気の毒の一言ですが、彼等も金を貰っていたならば、売国奴です。
諜報員が自国を売ったら、洒落にもなりません。


ところで、ドミニオンは4億ドルで買収できたそうですが、安い買い物だと思います。
たった4億ドルで国家予算が484兆7,700億円の国の大統領を買収できるのです。アメリカは軍事予算だけでも80兆円の国なのですから、4億ドル(400億円余り)なんてしれたものだと思います。
CIAもドミニオンを使って、他国の政府をひっくり返していたそうですが、自分の国までひっくり返されることがあることを考えなかったのかと思いますが、自国に愛国心と忠誠心のない連中が政府を乗っ取ることになる可能性を考えなかったことに驚きました。

昔、日本の政治家が「政治家は日本のことを51%出来れば良い。」と言ったそうですが、日本の国会議員は他国に較べて極めて高額の歳費を貰っているのです。
全力で日本のために、行動するのが当然だと思いますが、それにも関わらず日本の野党は、中国の覇権主義に対してどう立ち向かうかを提案したのかと疑問に思います。ちなみに51%は、中国の中隊長になったと喜んでいましたから、これからも中国の下部になることを推進すると思います。

与党にも51%の政治家と似たようなのがいるようですが、日本を中国の下部にしないように、強力な自衛隊の元に業務を推進していただきたいと思いますし、これに日本の国民全体が協力していかねばならないと思います。

そして、日本人は中国から安い金や、様々の手管に欺されないようにしなければならないと思います。
彼の国が金で日本人を売国奴にするときは、買収資金の数百倍、数千倍以上の利益を狙っているのです。

【アカ】庶民の敵の狗HK・民放・新聞社を嵌めよう!

順序よく手を打って兵糧攻めすれば、保守「的」報道をして国民に媚びたくなるよ。(そう方針転換するまで痛めつけるべし、ひたすら)

手順① まず民放をやる
…菅先生はずーっと「庶民のために」携帯料金値下げを主張してきた筈。
携帯大手の値下げは最早企業努力の限界で、これ以上は5G・6Gの国際競争に支障が出る。

よって、携帯事業者の10分の1以下の負担額である放送事業者(民放)の電波利用料を吊り上げることで庶民の携帯値下げの原資とす。

手順② 次に狗HKをやる
…すると民放は倒産するニダー!チャンネルが減って国民に放送サービスができなくなるニダー!と屁理屈をコネるであろう。
そうかい。
なら、

狗HKの受信料を下げることで「庶民の」契約率を増やせば、民放の代わりに狗HKが必要最低限の放送サービスを国民に提供する手段となろう。
安心して倒産するがいい。

手順③ 最後に新聞をやる
…①及び②のテレビメディア焼き入れと同時並行で進めてもいいけど、なりにヤツらも抵抗するだろうから、優先順位をつけどっちから始末するか?となれば、
テレビから
かな。
まずお茶の間洗脳教育を止めるべし。購読率の落ちてる新聞に往時の洗脳力は無い。
で、どうやって新聞社に焼き入れするか?

軽減税率
だ。
新聞を消費税軽減税率対象から外して「庶民の」酒を代わりに軽減税率対象にしよう。

新聞社潰れたら文化的な生活ができなくなるニダーとやはり屁理屈の反論が来るが、

受信料下げた狗HKが文化的な生活を保障するから大丈夫。
安心して倒産するがいい。

いずれも、庶民を「利益誘導」することが可能である。
・携帯料金が下がり
・酒が値下げされる
からだ。

メディアのヤツらが憲法第21条報道の自由を持ち出してもムダムダ~

学術会議が憲法第23条学問の自由を持ち出しても結局菅政権のレッドパージを止められなかったのと同じ展開になる。

つか学術会議改革より酷いことになるよ。

なぜなら学術会議痛めつけても庶民に金銭的利益は無いが、
テレビメディアと新聞メディアを痛めつければ金銭的利益が

「ある」んだぜ?
携帯料金下がって酒が安くなって、それを反対する者がいるのか?

メディア関係者が大勢リストラされてしまう!

されろよ藁
「そんなこと」より俺らの携帯料金と酒代が大事。

メディア関係者平均年収と全体平均年収の「格差を」衆院予算委員会で「パネルで」晒せば世論は菅政権の側につく。

菅政権の側からそれをやるのは品性が無いと思われる虞がある。
よって、これも菅先生お得意の根回しをしたうえで、

自民党の若手論客に
やらせるのだ。

『今回の米大統領選と米国の現状を認識するために、
必要と思われる国際社会の概要。』

主語は、イングランド銀行の銀行家(ポンドの支配者)。
今は、ワシントンの金融エリートとも呼称していますが、
麻生太郎氏はエスタブリッシュメントと呼んでいます。
DSでも間違いないでしょう。

・第二次世界大戦の目的は、基軸通貨ポンドを米ドルに
移行するための資金集め。

・中国共産党はその資金で組織された。

・米国金融とソ連金融は裏で繋がっていた。

・東西冷戦は軍事産業で儲けるための建前。

・核開発競争で、ボロ儲け。

・日本への核投下は核を売り込むための宣伝。
・・・・・新製品核兵器のデモンストレーション。
如何に威力がスゴイか、それが分かったことから
各国は、これがあれば抑止力になると理解。

・香港をオフショアとして金融都市に育て、中国市場からピンハネ。

・米国の民意の目覚めと共に、ターゲットを米国から中国へシフト。

・その移行資金稼ぎのためのリーマンショック。

・中国深圳を金融都市に育成。

・米ドルから人民元への基軸通貨移行に失敗。
  《※ココが衰退ポイント》

・本拠地をトランプが奪還。
(米ドル操作の利権がトランプの手に移る)

・政権奪還クーデターを画策(不正選挙)

・国防総省の主要メンバー11名をトランプが解任。

・CIA分断、FBI分断 ★←今、ココ。

敵対する2つの勢力を作る分断策が、地政学に於けるインテリジェンスの
基本と云えます。

争わせ、双方に武器を販売する。これが起点。
戦争、紛争、テロはお金になるわけです。

つまりこれら↑が20世紀の好景気を作る基本でした。

“東西冷戦”だから仕方ないよねぇ‥と国民も騙せます。
朝鮮半島南北分割は、そのミニチュア版。
戦略フォーマットは東西冷戦と同じ。

日本の経済成長の基本は朝鮮戦争。
仕掛けた側にとっては、日本と韓国、朝鮮との感情的対立を
作る事も視野に入れた分断策にもなっていた。

巧妙かつ狡猾ですね。

中東では、軍事で金儲けしながら資源と中央銀行を奪う。

このようにしっかりと戦略を立てて戦争まで持ち込んだのが、
ブレジンスキー。
面倒くさがってテロ組織を送り込んだのが、オバマやヒラリー。

さらに地代コストの安い小国を造り、この地域の金を資金洗浄し、
元の場所に戻す金融戦略が、“タックスヘイブン”なわけです。
…古くは香港、最近はケイマン。

トランプ大統領「オバマとヒラリーがISを作った」と発言されて
ましたが全くその通りです。

キッシンジャーやブレジンスキーは戦略家っぽくエラそうにして
ましたけど、戦略パターンは全てフォーマット化されていて、
然程大したものではなく、インターネットがない時代だからこそ
可能であったことでしょうね。

分断&統治とか、タックスヘイブンとかは、植民地経営の伝統的手法です。

つまり、植民地時代から支配者は変わってはいない。
ということ。

敵は、あの日のまま。
 
近現代史、パワーポリティクスをひとまとめ、極端に言えばこれだけで
いいかもしれないですね。
歴史の教科書。

※EUに関して 追加しますと・・・。
ソ連崩壊のシナリオとプーチンの政権奪取。

人身売買と移民ビジネス。臓器狩り、幼女拉致と寿命延長。(アドレノクロム)

ついでですので・・・挙げときます。

「トランプ、ヒラリーの面前で児童売買の件をばらす。
シドニー・パウエルも証拠を握って、発言」
https://twitter.com/i/status/1334512862262341632

「人身売買と児童虐待の為の自然正義国際法廷主席評議員ロバート・
ディヴィッド・スティールの陳述2018」
https://www.youtube.com/watch?v=GcCoMj0Hj8g&feature=emb_logo

何かとネヴァーランドの件などで、児童虐待説などの濡れ衣を
被せられたマイケル・ジャクソンは、子供たちを守ろうとした立場であり、
懸命に自身のPVなどでも奴らの正体を訴えていました。
そしてコロ助されましたね。薬漬けにされて。

※金融では・・・。
M&Aによる資金洗浄、CDSによる計画倒産。
人工的ボラティリティメイクとヘッジファンド。
 
変動相場制と固定相場制の組合せによる中央銀行詐欺、
ダブルサンドウィッチによる合法的脱税、って処でしょうか。

其処へ、カウンターとして★プーチンと☆トランプの出現。

日本も、米国も、EUも通貨発行しているのは一般企業。
政府が発行権を持とうと行動に出ると、コロ助されてきた国士たち。
リンカーン、ケネディ、小渕首相、カダフィーetc.

もはや、中央銀行は歴史的に馴染んでおり、これを変更するには、
時間が必要ですが、戦略的に見るべきは、変動相場制(米国)と
固定相場制(中国)を組合せ、FRBのトップが中国中央銀行に配慮すると、
何ができるかという事です。

つまりはそれで、世界の工場を容易に作れるという事。
これは、過去の日本も同じ。

高度経済成長期というのは、ちょっと前の中国のように世界の工場役を
日本が務めていたという時期の事を指します。

ある程度、認識されている方にはわかることですが、

「陰謀論」と脊髄反射的な反応をされる方には、まだ無理かもしれません。

そもそも日本は、金融と、地政学など教育してきませんでしたから、
そんなものなんでしょう。


 日本の地検、及び、共同通信、時事通信を核とする
マスコミはCIAの管轄です。

そして今米国で、CIAに何が起きているのか知っている方々は、
何故、あんな端金で安倍さんが攻撃されたのか、簡単に理解できるか
と思います。

米国でのイヴァンカさんへの件も同様ですね。
富豪の娘である彼女、たかだかはした金の一億でごたごたされるのは
不愉快でしょうが、日本の元首相は800万円で叩かれていますぅw

まぁ。そんなことくらいしか反撃のネタがないゴミの検察と、マスコミ。

裏ボスの日本テレビ、大統領選などに関する重要なニュースに被せてくる
ためのタイミングが絶妙ですね。
渡部も他の芸能人も記者も、テレビもみんな「グル」ですね。
国民に大事なことは知らせないキャンペーンです。
それにつられること自体、恥なんですけどね。

◆米国民主党

・自由を口にしながら、自分たちの意に沿わない自由は潰す。
・自分たちの意向に沿うのなら暴力の自由も許容する。
・環境が大事と云いながら、すぐに環境ファンドを組み投機で金儲けする。
・他国をだまし討ちする諜報が日常である。
・米国民でありながら、米国3億市場より中国13億市場を優先する。

コロナ感染症は、2020年大統領選に「郵便投票」を持ち込み、
バイデンを勝利させるための、中国共産党からの贈り物。
これが、トランプ大統領が、コロナ感染症を「チャイナウィルス」と
呼ぶ理由。

この戦略を実行するために、罪もない多くの人々が生命を
落としました。

老人の多い処に感染者を追いやり、「大勢がタヒんだー!」と
大騒動して見せ、自分たちで被害を拡大させ、責任は別の処へ
擦り付け、利権を貪るという、人のタヒを悪用する悪魔と云えよう。

※国際社会は何を軸で動いているのか。

真実は、マスコミ報道や歴史の教科書とは全く違います。
国際社会は、通貨の国際決済シェア、基軸通貨の利権で動いて
いるのです。

オバマ政権までは、この利権を手中に収めていた米国金融街の
経営者たちは、どんな手を使ってもホワイトハウスを奪還する
必要があったわけです・・。

「中国の米ドルシェアは40%、米国が本気になれば米ドルを封鎖し、
中国経済を終了させられる。
その絶対的な権力がトランプの手に渡ったからです。」

「日本国民はインテリジェンス(諜報)に慣れていない」
「えーっ、そんなバカな!」
なぜこのような反応をするかと云えば、この世界はある程度、
善意で動いていると思っているからでしょう。

しかし、一度冷静に考えてみますと、善意ある人が核兵器など
投下します??

 この物語は、あの日から始まった。

米国という国家が、彼らの手に渡ってから、米国の諜報戦略を担当した
キッシンジャーやブレジンスキーは、いかに他国の政治を自分たちの
思い通りに動かし、他国の資源を奪い、金融街や軍事産業を潤わせるか、
そればかりを考えた。

その実行部隊がCIA、中国国家安全部そし、そして
世界へ張り巡らされているマスコミ。

※他国の政治を思い通りに動かす。

その21世紀の最高傑作が「ドミニオン」。

パウエル氏の指摘通り、これはCIAがベネズエラの政治を思うがままに
操るために開発された。

それを今回、ホワイトハウスを奪還するために利用したわけです。

ミシガン州で、法的に認められた環境の中で、22台のドミニオンの
調査が始まる。

日米のマスコミやツイッターには何の期待もしてはいけないでしょう。
彼らは、法律そのもの、つまり米国憲法の理念さえ無視して共産主義の途を
突っ走っているのですから。

何の「神」?

「夫婦別姓=姓名韓国人化」に絶対反対します💛

「夫婦別姓=姓名韓国人化」に絶対反対します💛最高裁判決判決「夫婦別姓=姓名韓国人化は、違憲である」💛
-----

「夫婦別姓=姓名韓国人化」に絶対反対します💛 

参考: 「夫婦別姓 = 姓名韓国人化」は日本国憲法違反である、という最高裁判所判決が出ています。

韓国の夫婦別称は、男女同権を歌う崇高なものからではない。
俺の姓を、どこの馬の骨かもわからぬ嫁に継がせてなるものか・・
という基本的な考えからきてる。そこを間違えてはいけない。
ーーーーーーーーーーーーーーーーー

あちこち色々な証拠が揃ってきたのに、我が国のマスコミは
まだダンマリをきめこんでいる。
そろそろ観念して報道解禁をしたほうが身のためだと思うが・・



ソロです。
>>米国大統領選 20 トランプ逆転勝利!!
やっぱり、金の力の結束は有限ですね、バイデン側はあちこちに綻びが出始めると、パウエル軍事弁護士の国家反逆罪の訴追を回避する為に、責任の重い上層部から崩れたとおもわれる、告発者が指数関数的に増加しているし、マスコミも信用をなくし、沈黙し始めた。

「金の切れ目が縁の切れ目」は、世界共通現象の様ですね。 それに対するに、トランプ側には177億円もの寄付金が、積み上がって居るとか、こいう事態に情きょうはどんどん変化しているのだが、日本では未だ「バイデン当確」が世間の常識のままであある。

まぁ、今年中に大勢は判明・確定する情性なので、各局の報道関係者、特に、責任者は首の周りが涼しい事だろう、再就職先を探して置かないと来年早々に失業~無職になる可能性が高い、菅政権が、マスコミ大改革をやり易い状況に自然となって居るのには嗤える。

然し、平均給与が物凄く高いTV界から大量の失業者が出ると雇用保険が破綻するのは、みえて居るから、厚生労働省は戦々恐々の程で、米国情勢に一喜一憂して居うだろうし、菅政権もその準備・対応に追われていると推察する。

騒動後を予想するに、マスコミ界の実権を握って居るのは、韓国勢なのですが、DS勢力にコミットしている孫正義の一派や楽天系の資本集団が、このネガティブな大波をどぅ躱すのかが見物だが、韓国系企業の殆どはDS資本絡みである事を考えれば大荒れになろう。

特に、韓国系資本の傘下にあるプロ野球パ・リーグ4球団「=ソフト・バンク、楽天、ロッテ、オリックス」は、武漢肺炎禍の状況にも拠るが、資本引揚げ~売却/廃止=リーグだ。再編成の可能性も出て来る、序に、高校野球の甲子園大会も春夏共に無くなる可能性大

芸能界は、タレントの5~6割は在日などの朝鮮族なので、失業~無職では、治安が悪化する許りになりかねないので、本来の国際法の慣例通り韓国に引きとって頂く事を菅政権は主張しなければ、政治家としての命脈も尽きるだろう、ここが正念場ですね、

然し、在日のママで居るもの「=不法移民」でさえ、その実数100万人を超えると言われているのに、今ですらシナ・韓国人の入国を緩和しているのは、法務省内の入国管理庁が極左団体自治労の支配下に有るからであ

DS勢力の著しい衰退で起りそうな事を列挙してみたが、こうした官僚の売国行為を放置すれば、結果として起こる事は、全て、菅総理の責任を問われるだろう。 其処が亜異国晋無き共産主義者の狙い目だったりもする、彼らは兎に角、日本を混乱させれば良いのだ。

それに、こう云った改革の中身を、国民に迅速に 正確に、伝える役目を担うべきマスコミが、現状では、フェイク・ニュースの連発で、信用崩壊を起こして、機能不全では、改革が上手く行く筈もない、是も、左翼のシナリオ上に有るにかもしれない。

だから早急に、NHK解体再編を行って、政府の施政方針を国民に正確に伝える機能を回復させなければならないが、こうした、先読みは、安倍政権の時代に、マスコミ改革を打ちだした時点で、想定されて居たであろう事を願う。

年末期は唯でさえ、年明け早々に始める来年度予算の案を策定・作成しなくてはならない時期で、全省庁が繁忙期を迎えている筈ですが、こうした先行きの分からない問題については、変化に対欧可能な能力を持った人材でチームを創って対応するしかない。

処が無派閥で、安倍チーム以外には持って居る人材層が薄いと言われる菅総理が、如何にして、この難局を乗り切るのだろうか? 少なくとも、対米外交「=対トランプ政権」には、安倍前首相の全面的な助けを借りる他に、術はない様な気がする。

こうして、考えて看ると「戦後体制の改革」とは、日本の復興のエンジンとなった、現在は、既得権層に収まっている財界を構成する、情報・生産・流通、そして金融を握る人人が、
政治界・司法界・報道界迄を支配する体制を変え様とする試み「=革命」であった。

その事実に直面して、今更、その困難さに打ちひしがれそうになるが、結局の処、引き金を引いたのは、やはり、外圧であったのは、日本人が良い意味でも、悪い意味でも、慣性思考の持ち主であり、前例に無い事には、敬遠の態度を採るのが一般的だと言う事ですね。

だから、先行きが分からない争い事を嫌うが、一旦やるとなれば、一致団結して、定めた目標を達成すべく、如何なる犠牲も厭わない強さを示す、是を分業思想が補強すているから、個人は、与えられた持ち場・役割を全うすれば良い、こうして、世界一勇敢名軍隊が出来上がるのです。

菅政権が、この先直面する難局の脱出口も、結局はこうした国民に理解を求め、古から、そうして来た様に、先ずは、問題点を明らかに開示・周知して、皆で問題を共有する、そして、得意分野に応じて所掌を分け持って、少しずつ達成して行けばよいのです。

菅総理以下、チームの健闘を心からお祈り申し上げます。

【米大統領選】シドニーパウエル弁護士は「奇襲部隊」だ

共和党もその重要人物であるトランプ氏も、年明けにジョージア州の上院決戦投票を控えていることを忘れてしまっては困るな。

現在50対48なので、あと1だけ議席を上積みすればいい。(逆に民主党はジョージア州の改選全議席である2上積みしたうえ議長票入れて始めて過半数越え)

上院過半数を確かなものにし、閣僚人事等をダシにジョーの政権(仮)を揺さぶり牽制すること「も」また重要。

二兎を追わねばならない。
と言うことは二手に分かれなきゃ。

最近の共和党やトランプ氏の少し弱気発言(連邦最高裁で負けたらと条件付きで発言したのを米マスゴミが切り取り報道してるだけ)は目先のジョージアの有権者向けにちょっと媚び売ってるだけ。

さすがにジョージア州の決戦投票日までに連邦最高裁勝訴判決を取ることは無理なんでね。(物理的に)

告発者はパラパラいるようだ。
魔が差して民主党に手を貸してしまったクズ共だが
最後までダンマリを決め込むよりはマシな人達だろう。

それでも、人証はあまりアテにせず物証(ドミニオンのサーバー解析結果)で勝負だ。言った言わないの話になったり気が変わられても困るんでね。
最後の詰めで告発者にご登場いただくのは構わんがね。

東京大空襲の3月10日前後、広島原爆投下の8月6日前後、
長崎投下の8月9日前後、終戦日の8月15日前後、それに
真珠湾奇襲の12月8日前後はNHKが元気になる日です。

このときを待っていたかのようにアメリカや日本がいかに
悪いことをしてきたかを虚実入り混ぜて報道します。
背後に控える、中韓在日や帰化人どもの薄笑いが目に浮かびます。

もういいよ、いいかげんにせんかい、
75年前の、あまり思い出したくもない災難を繰り返し繰り返し
いつまでやりゃぁきがすむのか。


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