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日本の戦争は全て自衛の為   9月30日(水)


テレビに放映(8月17日)された「南京大虐殺」という中国の仕掛けた捏造
の呪縛を解くためにブログで「南京大虐殺の真実」というタイトルで書き始
め、中国の捏造からアメリカの陰謀まで書き進みましたが、その間「安保
法制」で民主党の大嘘を暴き出す必要に迫られ2回ほど抜けてしまいま
した。

今回は9月9日に記述した「太平洋戦争は米国が仕掛けた」からの続き
です。今日は、さらに日本人に掛けられた呪縛を解き放したいと思います。

ワシントン会議において日本の躍進を封じられ、第一次大戦で手に入れ
たものを全て吐き出すように強制されました。

この会議の目的はアメリカの狡猾な外交手腕で日本を追い込んでいく
ことでした。それにしても何故日本人は幼稚な外交しかできないのか
不思議です。この外交ベタは現在も続いています。

ワシントン会議によって出来た「9カ国条約」がその後の日本を追い詰め
ていきます。9カ国条約では中国に関してはどの国も平等となってしまった。
そして中国大陸で揉め事が起こるたびに、この「9カ国条約」が引き合いに
出され、日本非難の根拠に使われてしまう始末でした。

まさにアメリカの思う壷に日本は嵌っていきました。その後満州事変、
支那事変などでの日本の行動をことごとく不承認し、日本の諸権益を
否定しました。

日本は日露戦争に勝った結果、日本はロシアから遼東半島の租借地と
満洲を南北に縦断する鉄道の南半分を譲り受け日本の勢力圏に築いて
いました。

中国大陸は清朝崩壊以降、国土は千々に乱れ軍閥と称する野党軍団
が闊歩していました。その中でも蒋介石率いる国民党軍が広東から北上
して、遂に北京を制圧しました。

この蒋介石のバックには紛れも無くアメリカが支援していました。蒋介石
はアメリカの経済的・軍事的な強力な支援と指図により満洲に利権をの
ばします。そして蒋介石は南満洲鉄道、その他の租借地を含む全ての
日本利権を回収する方針を打ち出しました。しかし日本は国際条約上の
権利があり、法的には通用しない。

日本の考えは相互友好協力の上に満州に居住し、経済開発に参加でき
ればよいのであって、満洲の領土にするなどの野心は一切ありません
でした。

我々日本人は捏造された教科書によって誤解させられています。日本が
満洲国を作った行為をまるで強引に中国の一部を切り取ったかのような
乱暴な書き方をしていますが、当時の状況をよく調べれば日本の満洲国
を作った行為は善行そのものです。

まず当時の状況を知らねばならない。中国大陸はアヘン戦争(1842年)
で清朝がイギリスに敗れると中国全土を切り取り合戦という植民地化が
始まり、外満洲はロシア領に組み込まれた。

日本は祖国防衛上ロシアの南下を防ぐために日露戦争(1905年)で勝利。
敗北したロシアは満州から撤退した。清国が弱体化すると各地で軍閥に
よる群雄割拠が続いた。清王朝は漢族ではなく満州人です

教科書によると「満州人の支配に対する漢族の革命運動が各地で起こり、
その結果1911年の辛亥革命を契機として1912年に中華民国が成立した」
と書かれていますが、ちょっと待ってください、各地で勃発した軍閥たちに
国としての意識があったのでしょうか?多くの軍閥が革命などと称しても
国を良くしようとなど思っているとはとても思えない。

日本の歴史学者が常に陥る最大の欠陥は、日本の常識で中国のことを
判断や推測をしてしまうことです。

私たちはごく自然に中国あるいは中国人という言葉を使いますが、20世紀
になるまで中国大陸には中国という国家もなかったし、中国人という概念
も意識もまったくありませんでした。

もちろん権力者である中国歴代王朝は存在しましたが、我々が思うような
国家ではありません。昔から中国人は、囲まれた城塞の中で生まれ、育ち
そして死んでいきました。

数千年もの間、あの広大な大陸に存在していたのは、ただの個人だけ
です。中国人にとって自分を守ってくれる国家や民族が存在するなど、
夢にも思ったことはありません。故に中国の民衆たちは、国家という概念
を持たず、また民族という概念も持たなかったのは実に当然のことです。

だからこのような民族が今まで大陸を支配してきた清朝が弱体化した
途端にアリがトンボの死骸にたかるように、各地で個人の欲望達成の
ための山賊のグループが雨後のたけのこのように出来るのです。

この山賊グループのことを「満州人の支配に対する漢族の革命運動が
各地で起こった」と書けばまるで国を憂いて身を犠牲にして国のために
立ち上がったのごとくに勘違いしてしまいます。

軍閥と呼ばれている強盗グループが各地で民衆の財産を奪い強姦し、
やりたい放題の行為を革命と言う言葉で被ってしまえばもう何も見えま
せん。彼らにとって外交も戦争も。すべては個人の欲望達成のための
道具にしかすぎないのです。

日本人は無邪気に中国人を我々日本人と同じ人間として解釈するから
いつも痛い目に遭うのです。日本人と中国人とでは人生哲学が根底
から違っています。

現代日本の政治家は無邪気に「友好」「平和」「話し合い」などの言葉を
使うが、呆れたことに日本の政治家は建前でなく本気でそのように思って
外交をします。

しかし中国の言う「友好や平和や、話し合い」などは相手を譲歩させるた
めのカードに過ぎないということが日本政治家にはまるで分かっていま
せん。特に左翼思考に染まっている政治家や評論家、学者などの頭は
まるで世間の知らない「女子中学生」の判断力しかありません。

日露戦争から第一次大戦をへてヴェルサイユ講和条約、ワシントン会議、
そして日米激突までの流れを見ていますと日本がアメリカに追い込まれ
て行く様子が手に取るように見えてきます。

中国に権益を広げつつあったアメリカにとって日本の中国への権益拡大
はアメリカの国益に反します。

そこで中国側に立って、アメリカのウイルソン大統領は日本を侵略国家
として糾弾し山東省の青島の権益を中国に返還するように要求していま
す。当時ウイルソン大統領は平和主義者の正義派として売り出していま
した。

しかしちょっと待ってください。アメリカはメキシコを騙し討ちしてテキサ
スを取り、そしてハワイ、フィリピン、グアム、ウエーク、サモアを相次い
で併合した 紛れもない凶暴な「侵略国家」です。

アメリカという国は今も昔も自分勝手な国です。この国は自分の出す
ルールを国際基準と定め、しかもそのルールを自国の国益に沿って
勝手に変えていっても平気な国です。

日本は日露戦争以降このアメリカの理解できない行動と思考に振り回さ
れて最後は日米間の全面衝突へと繋がっていきます。

アメリカのルーズベルトは日本がこれ以上力をつける前に日米決戦に
持ち込まなければアメリカが危うい。そこでアメリカ政府は世論を「日米
戦争は仕方のないことだ」というふうに煽り立てる戦略を取ったのです。

そのために蒋介石に資金と武器を与え日本との全面戦争に仕向けたの
です。そして日本軍は全中国で暴虐、陵辱の限りを尽くしているという
キャンペーンをはり、アメリカ国民に「貧しい、悲惨な中国を日本から救わ
なければいけない」と信じ込ませたのです。

このようにルーズベルトはありとあらゆる手段を使って日本との戦争に
なるように持ってきたのです。これは私の推測で言っているのではあり
ません。その証拠にキッシンジャーは「日本との戦争になるように、戦争
を嫌がる国民をその気にさせ、引っ張ってきた、それで世界の自由を
救ったんだ。これは偉大な功績だ」とルーズベルトを称賛しています。

歴史のうねりの中で太平洋戦争はアメリカが100%仕掛けた戦争だと
いうことを我々日本人は記憶にとどめておかなければならないと思い
ます。

大東亜戦争は、断じて日本が起こした侵略戦争ではない、それどころか
白人たちが巧妙な謀略で日本を巧みに戦争におびき出したものです。
このことを知らずに我々日本人は戦後70年間過ごしてきました。戦後
の日本の混迷の原因の全てであるアメリカの仕掛けた東京裁判と占領
憲法によって侵略犯罪国家として肩身の狭いおもいで生きてきたのです。

しかし日本の戦争の結果、アジア・アフリカは白人の植民地から全て解放
されました。つまり長期的に大観すると、この戦争は人類の世界地図を
一変させたのです。

つまり日本の存在と発展は20世紀の奇跡であり、世界の人種差別の壁
を取り除き、有色人種と白人を同等にした 戦争だったのです。

にもかかわらず、日本の知識人も国民も、今なお、植えつけられた戦争
犯罪国家の汚名を引きずって、謝罪と反省を国是として卑屈な謹慎国に
成り下がっています。


(今回をもって、一様近現代史の記述は終わりにしたいと思います。
もっと詳しい事を知りたい方は2014年発行の「近現代史の旅 真実を
求めて」をお読みください)



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安保法 成立


今回も近現代史の検証は次回にさせて頂きます。
安保法案が参議院で可決されました。
テレビを見ていますとアナウンサーも芸能人を交えたコメンテーターも、
評論家も反対意見に終始していました。「放送法」はテレビ局に「政治的
公平」を義務付けています。しかし在日に支配されているテレビ局は
賛成論を全く無視しています

反対意見を聞いていますと「民意に反した強行採決は許されない」「権力
の暴走」「日本の民主主義は死んだ」「数の力があれば何をしてもいい
のか」などと批判していますが、全くの的外れです。

審議を経た法案を採決するのは立法府としては当然の事です。全ての
代議士たちは国民の負託を受けて国会に来ています。多数決で採決を
するのを否定するなら議会民主主義は成り立ちません。

テレビを中心にしたメディアと在日民主党の嘘八百のイメージ作戦は、
多くの国民の不安を煽り、思考を停止させる報道に終始しています。
在日朝鮮民主党の「徴兵制復活」の大嘘にはただ呆れるばかりです。

ハイテク兵器が主役の現在にとって長年の訓練と教育が必要で、素人を
徴兵したところで使いものになりません。政府も一貫して否定しています。
欧米諸国も既に精鋭の志願兵制に移行しています。

知識のないタレントコメンテーターたちは「何故、今拙速に決めるのか、
もっと議論すべきである」と印象論で言っていますが、集団的自衛権の
討議は国会に提出されてから半世紀も時間をかけています。冷戦後を
起点としても20年以上審議されています。

現在、我が国を取り巻く安全保障環境が激変しています。海洋に向かう
中国の拡張主義はとめどがありません。国際法を無視して勝手に領海
法を制定、新たに防空識別圏を設けて領域拡大の既成事実化に余念
がない。

核保有国の中国は軍備拡大を続けながら世界中の領土・領海を侵犯しま
くり歴史の捏造と反日キャンペーン、法律を無視した模倣と偽造、先進国
に産業スパイを送り込み、サイバーテロ、自然を破壊、毒食をバラまき、
大気や河川を汚染、汚職にまみれ巨額の不正蓄財、暴力のヤクザ国家、
信用ゼロ、こんなトンデモ国家の片棒を長年担いで、日本を弱体化させる
ことに邁進してきたのが在日朝鮮人の民主党です。

民主党の狙いはこの安保法案が、「日本が他国に戦争を仕掛けるため
にこの措置をとる」 と思わせようとしています。「日本を戦争をする国に
する」と断じる主張で日本国民を不安がらせて来年夏の参議院選挙の
勝利を目指しています。つまり中国の指示通りに民主党は動いています。

今日急迫する東シナ海や南シナ海だけでなく不確定要素を孕んだ朝鮮
半島にいついかなる事態が生じてもおかしくない瞬間が切迫しているの
を目の前に、この法案はまさに日本存立のための切り札です。

9月3日、中国の抗日戦争勝利70年の軍事パレードで、次々に登場する
戦車、戦闘機、日本に照準を合わせたミサイルなどをテレビでみたと
おもいます。中国にこれらの兵器を使いにくくさせるため、日米同盟を
深化させ、抑止力を強めなければいけません。抑止力が脆弱だと見れ
ば、中国は尖閣の軍事占領にまで突き進む危険性があります

今までの日米安保条約なら、南シナ海・東シナ海で警戒監視中の米艦船
などが中国に攻撃された際、自衛隊は何もできませんでしたが、本法案
が可決され、日米の艦船は相互に守り合うことが可能になりました。

民主党のように安保法制を容認すれば、日本が戦争に加担し、際限なき
軍拡競争に突き進むというのは、途方もない大嘘です。民主党が中韓と
共闘していることがよく分かります。中国は安保法制の行使容認によって、
日米同盟強化される事態をおそれています。

日本の敵は中国・韓国・北朝鮮とハッキリしています。その敵国である
中国の環球時報は「日本を戦争への道へと向かわせている」 韓国の
東亜日報は「安倍、戦争ができる国宣言」と掲載されています。見事な
くらい民主党の主張と一緒です。

民主党は、日本に対する軍事的脅威の具体的なシナリに基づいた安全
保障の議論を全くせず、尖閣の「せ」の字も出てきません。陳腐で意味の
ない現実離れした議論を延々と繰り返して、挙句の果てに「与党の回答
では国民の理解が得られない」とは開いた口がふさがらない。

今回の新安保法制成立は、朝日・毎日・東京等の各紙と民主党を筆頭
にした野党等が中韓と同じように強固に反対しています。しかし敵国で
ある中韓以外の多くの国が支持し、歓迎しています。ということは誰が
日本の敵であるか、誰が売国奴であるか知ることが出来ます。

オバマ政権化のアメリカでも最近議会で「中国はいまや全世界の平和と
安定と繁栄への主要な脅威となった!」として、いまやワシントンの国政
の場では中国への姿勢が劇的に硬化しました。つまりアメリカは中国を
敵国として認識したのです。

中国は在日朝鮮民主党を使って、日米同盟にきしみが生じるのを舌なめ
ずりしながら待っていましたが、日本の安保法成立によってその目論見は
崩れました。

我々日本人は、日本の安全よりも中国・韓国のご機嫌をうかがう方が
重要と考えている新聞や野党を、敵として、売国奴として、ハッキリ認識
しましょう。



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正義は国を滅ぼす      9月16日(水)


「日本は断じて侵略国家ではない」という事と「太平洋戦争は戦争を欲し
ていたアメリカの罠である」ことを立証するために近現代史の検証を続け
ていますが、今回は、その前に気になる記事を2点見つけました。
歴史の検証は次回にさせていただきます

この2点の記事は今後の世界が左に寄っていく危険な予兆のような気が
しています。

2点の記事は「英労働党首に強硬左派コービン氏を選出した」 「豪新首
相は親中派のターンブル氏が勝利」 英労働党首のコービン氏は反戦や
反核、社会的公正の実現を主張する、筋金入りの社会主義者として知ら
れています。また豪新首相のターブル氏はリベラルで知られています。

左派が台頭すれば必ず国が衰退すると言われていますが、国が衰退し
始めたから左派が勢いを増すといったほうが正しいかも知れません。

社会不安が増大すると、最悪の場合は極端な左傾化が復活します。
現在の欧州諸国は行き過ぎた社会福祉政策の結果、公共支出が肥大
化し、労働市場の硬直化も激しく,企業家精神が著しく衰微しています。

その上内戦が続くシリアなどから難民や移民がヨーロッパに殺到してい
ます。欧州一人勝のドイツが難民受け入れに積極的なのは、ギリシャ
問題で世界中から悪者にされたメルケルがイメージアップを図るため
です。

しかしドイツは今年だけで80万人以上の難民が流入します。移民流入に
よる今年の負担予測は1兆3200億円にのぼるそうです。血迷ったかメル
ケル!その他の欧州諸国も建前的に正義ぶって受け入れを表明して
います。

日本もよその国がふりかざす善意ぶったタテマエを受け入れると一変に
治安が悪化します。日本人は今まで在日で懲りています。この何年か先、
中国人の難民、朝鮮人の難民が日本に押しかけてきますが、絶対に
一人として難民を受け入れてはいけません。

冒頭に書いたイギリス最大野党である労働党に極左の党首が大差で
勝利したとかきました。この極左の党首は「現在の経済格差と貧困は
我慢できない。平等で自由な世界の実現のために力を合わせて戦って
いこう」と演説していますが、典型的な左翼の演説です。

彼らは経済格差と貧困は我慢できないと叫びますが、それを解消する
方法論を提示したことがありません。提示しないのでなくそんな方法論
を知らないからです。

彼ら左翼の常套句は「人権」「環境」「民主主義」「平和」「平等」といった
一見誰も反対できない美辞麗句で民衆を取り込んでいきます。

安保法案に対しても「なりすまし民主党」などは「戦争ができる国」「徴兵
制度」などのレッテル貼りで国民の不安を煽り、思考を停止させ、陳腐で
現実離れした質問を繰り返すだけで、日本の危機をいかに減じるかの
政策論を彼らはいっさい言いません。

戦争と聞けば誰でも反対したい。しかし「尖閣諸島は中国の物」「沖縄も
中国の物」といって連日領海侵犯を繰り返す中国を前にして「戦争反対」
を叫ぶだけで中国を封じ込める事ができるのですか?中国を喜ばすだけ
です。

日本国民は「なりすましの民主党」の本質が未だ見抜けていない。
イギリスも国民が極左の労働党首を選び、オーストラリアもリベラルな
首相を選びました。両国とも国民の知的レベルが低下しています。

多くのマスコミが支持する「反戦平和」は、確かに正義風です。もし中国
人、朝鮮人の難民が押し寄せた時、左巻きの連中は、人権や正義を
叫んで難民受け入れを声高に唱えます。たしかにそれは口に甘く耳に
心地良が、日本を確実にダメにしていきます。

日本の犯罪の半分は中国人と在日の韓国人で、暴力団の9割は在日
韓国人と言われています。

昔、評論家の故山本夏彦氏が左翼の主張する「茶の間の正義」ほど
始末に悪いものはない、故に「汚職は国を滅ぼさないが、正義は国を
滅ぼす」と断じていました。

戦後長く「反戦平和」を持ち上げてきたテレビや新聞、評論家たちの根底
にあるのは、何でも権力者を「悪者」にしておき、自分たちは正義の側に
おいておけばすむという戦後文化のさもしさです。

テレビや新聞は「戦争反対」や「9条を守れ」と叫んで騒がしい「プロ市民」
や「左翼団体」のデモばかりを取り上げますが、一般市民が主催した
「安保法案賛成」の大行進(8月29日土曜日)を取り上げません。

日本の安全が危機に晒されているという切迫感を多くの国民も肌身に
感じているからです。しかしテレビで放映されることはありませんでした。

先日同窓会で過去めったに政治の話をしなかった同期の友人が左巻き
の政治家の名前を上げ面って「この連中は許せない」と言ったのには
驚きました。マスコミに洗脳されていた多くの一般市民が自分の頭で
考え、自分の言葉で語り始めました。

日本の夜明けも近いです。



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太平洋戦争は米国が仕掛けた     9月9日(水)

日本の進歩的文化人や左巻きの日教組、民主党・社民党、共産党の連中は、
日本国民の利益のために何かをする組織体なので無く、中国や韓国の国益
に奉仕する為の運動体です。

現在も民主党は国会で安保法制反対を声高に主張して、自衛隊や警察が
充分に動けなくなるようにアテコスリを言って、中国が攻撃しやすいように、
日本という国家の力を弱めています。

今回も前回からの続きで、彼らが日本になすりつけた「侵略国家」という汚
名を払拭すべく、日米開戦の責任は米国にあるという真実を解き明かして
いきたいと思います。

前回、ワシントン会議は、アメリカが日本を弱体化させるための謀略である
と記述しました。この会議で米・英・日の主力艦隊の比率が「5・5・3」
と決められ日本弱体化を意図するアメリカの罠にはまっていきました。

このワシントン会議の首席全権を務めたのは加藤友三郎です。彼はこの
まま競争で軍艦を造り続けたら日本の財政は破綻してしまうという判断で
「5・5.3」を受け入れました。帰国して首相となった加藤は軍艦を自分の手
で沈めるといった後始末もやってのけました。

しかしちょっと待ってください、軍縮を提案したアメリカも財政難だから軍
縮を持ち出したのです。イギリスはもっと財政難でした。三国は軍縮をした
かった、それはいいとして何故日本だけが米英5に対して3なのですか?

日本は正直に米英の5に対して3にすべく軍艦を廃棄しています。しかし米
英が軍艦を廃棄したという情報は全くありませんでした。もっと納得できな
いのは、外交は駆け引きであり取引のはずです。

米英日の主力艦の比率を相手の条件を飲むなら、中国既得権益の放棄を
何故拒否しなかったのですか? 許せないことにこの会議において、アメリ
カ、イギリス、フランス、オランダの植民地支配による既得権益には、指一本
ふれていません。日本だけが損をする身勝手な会議の条件を何故了承した
のですか?アメリカの仕掛けた罠をどうして感じることができなかったので
すか?

日本の歴史書にはワシントン会議を評して、「軍拡や対外膨張で日本が
独走するのをアメリカが抑止しょうとした平和のための会議」と記述されて
います。そして会議に出席した加藤友三郎全権大使のことを政治が軍事を
リードしたという点で優れた政治家だと評価しています。

私はこの歴史学者に、思わずよしもと流に「どこがやねん」「あんたはアメリ
カ側から日本の歴史をみるからや!「ええ加減にせえ」と言いたくなりました。

日本は日露戦争の大勝利によって日本人が白人優位の人種神話を葬りさ
りました。そしてそのことは白人社会に衝撃とパニックをひろげました。しかし
それがどれくらいすごいことなのかを近現代史を左翼によって隠されてしま
った日本人は知らない。

アメリカの狙いは満州の利権が欲しかったことです。だからワシントン会議
で日米同盟破棄や中国への進出を阻止さすために日本の弱体化を図った
のです

しかしそこは既に日本が日露戦争の勝利でロシアを追い出し巨額の資本を
投入しています。アメリカは執拗に南満州鉄道の共同経営を持ちかけます。

日本は多くの国民の犠牲を払った満州の利権を何もしなかったアメリカと
共同経営などできるはずもありません。怒ったアメリカは蒋介石に軍事物資
その他で全力をあげて支援をし、日本を苦しめていきました。

さて、これらの流れの中で満州事変(1930年)を、関東軍参謀石原莞爾が
起こした暴走であり侵略であると片付けていいのだろうか?戦後の偏向史観
では「日本の拡張主義施策はすべて軍の独走であった」と記述されています。

それでは何故日本は満州の権益を死守し、満州国建設に巨額な資金を投入
したのかを、当時の状況を検証しながら関東軍参謀の石原莞爾の気持ちに
なって考えてみたいとおもいます。1928年10月に満州に赴任した石原莞爾は、
ソ連との戦争を想定した調査を徹底的に実施しています。

ソ連の南下を恐れた日本はソ連からの防御のため満洲に進出しましたが、
ソ連は再び社会主義国家として復活して満洲国境近辺に軍事力を増強し
始めました。

その前に知らねばならない事は、中華民国が満洲を完全に統治していた
のではなく、単なる軍閥が闊歩している荒地に過ぎないということを理解し
なければいけません。

この広大な荒地を日本は、重工業化、近代的な経済システム導入、インフラ
整備などの経済政策によって、急速な発展をさせたのです。そして内戦や混
乱の続く中国本土から、また朝鮮人などの移民がぞくぞくと満州に押しかけ
てきました。日本からも数十万の移民が様々な夢を胸に新天地へ飛び出して
いきました。

この広大な荒地において、きわめて短期間のうちに近代的な法治国家、
平和国家、一大重工業国家として成長しました。もちろんこの国をそこまで
育て上げたのは日本人です。

このようにして満州の人々は、それまで夢にも思わなかったような近代文明
に浴することになったのである。そこはまさに政府から、あるいは軍閥、匪賊
から搾取、略奪を受けることのない、そして生命、財産が確実に保護される
平和郷であり、王道楽土だったのです。これが日本が建設しようとした新秩
序の文明的な意義である。日本人はこれを誇りにせず、いったい何を誇ろう
というのだろうか。

日本人がこのように心血を注いで建設した満州国を「略奪と虐殺の大地
だった」と記述する多くの左翼学者の罪は本当に大きい。

満州国では、馬賊である各軍閥が略奪と虐殺で住民に途端の苦しみを与え
ていました。その数約10万、これを日本軍は一掃しました。そして治安が
確立された満州では近代的な法体系が持ち込まれ、住民は安心して暮ら
せる社会に変貌していきました。

満州の総面積は日本の領土の約3倍もあります。この広大な満洲の地に鉄道、
道路、港湾、空港、といった交通網の他、上下水道、治山治水、電力供給など
を整備しました。満州国の中心都市である新京は100万都市として建設され、
路面はすべて舗装され、下水道が敷かれ、水洗便所が使用されていました。

現在の話をしているのではありません。100年近く前の 何もなかった荒れ
果てた荒野の地に極めて短期間(10年)のうちに近代的な法治国家、自動車
や飛行機まで製造する一大近代産業国家を造ってしまったのです。

しかしわずか13年と5ヶ月で消えていった満州国という国、王道楽土の夢
の国を検証しました。日本においては満州事変を自衛のためという論理は
封じられていますが、しかし当時の状況をながめれば、単純に日本国が
武力で侵略したとか、関東軍の暴走とか、で片付けるにはあまりにも乱暴
すぎます。

国際連盟によるリットン報告書によれば「満洲は世界で類例のない地域で
あり、満州事変は単に二つの国の戦争があったとか、一つの国が他の国を
武力で侵略したとか、そういう簡単な事件ではない」と報告しています。

しかし日本の満州国統治の成功を見てアメリカは再び執拗に共同経営を
提案しています。日本にすれば巨額な資金を投入している手前、苦労を
横取りしてくるアメリカの提案を拒否するのは当然のことです。

断られたアメリカは軍閥の中でも力のある蒋介石に軍事支援をして、日本を
追い込んでいきます。蒋介石率いる国民党軍が北上して、ついに北京を制圧
しました。

アメリカの資金を潤沢に使える蒋介石は満州軍閥の張学良を金で篭絡して
国民政府に帰順させました。そして南満州鉄道、租借地を含むすべての
外国利権を回収する方針を打ち出しました。

しかし臆病な蒋介石は日本軍と全面的な対決を恐れて、満州在留日本人、
特に女性や子供に対して侮辱的な嫌がらせをして、日本人を追い出す作戦
をとります。

ある本によれば「中国は清朝末期以来、近代国家を求めて悪戦苦闘して
きた」と書かれていますが、いったい中国人の誰が近代国家を求めて努力
してきたのですか?

明治維新は日本近代化の手段でした。その根底にあるのは日本国を意識し
た強烈な愛国心でした。しかし中国における辛亥革命も共産革命も個人の
欲望に突き動かされた権力闘争にしか過ぎません。

中国人は究極的な理念に欠け、人間を大切にする概念がかけています。
中国文化には究極的な思いやりの基因がまったくなかったために。人々は
すべての人生をお金と権力欲に注ぎ込んでいます。

魯迅や柏楊が絶望したように「個人も権力者側も自分の欲望をギラつかせ
た内輪もめ専門である」と嘆いています。このような国民に近代化を成し遂
げるなど千年経っても無理な話です。

中国人はインチキ数字でGDPを膨らませ、軍備拡大を続け、歴史の捏造と
反日キャンペーン、社会主義の看板を掲げながら信じられない程の格差社
会を作り、共産党幹部は汚職にまみれ巨額の不正蓄財を外国に隠し、逃亡
準備をすすめるなど、まさに悪の国家そのものです。

テレビで北京での抗日戦争勝利70年の記念式典を見ました。習近平国家
主席は演説で「侵略者を前に我々は血みどろになりながらも不撓不屈の精神
で戦い抜き、日本軍国主義侵略者を徹底的に打ち負かした」とは、呆れてもの
もいえません。これだけの大嘘を堂々と演説できるなど典型的な詐欺師です。

そして習国家主席は演説を次のように締めくくりました。「正義は必ず勝つ!
平和は必ず勝つ!人民は必ず勝つ!」「同志の皆さん、ご苦労さま」「人民
のために奉仕します!」 この白々しい二枚舌のスピーチはまさに典型的な
人格障害者です。


(今回、最後は中国の話しになってしまいましたが、次回は「日本は断じ
て侵略国家ではない」ということをしっかり検証してみます。)



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日米開戦の責任は米国      9月2日(水)


新華社通信は25日、「昭和天皇は中国への侵略戦争と太平洋戦争の発動を
指揮した侵略戦争の張本人だ」とした上で、「昭和天皇は亡くなるまで日本が
侵略した被害国と国民に謝罪を表明したことはなかった。その皇位継承者は、
謝罪で氷解を、ざんげで信頼を手に入れなければならない」と主張した。
(8月28日読売新聞)

中国のこのような非礼極まりない報道に対してはいつもハラワタが煮えくり
返ります。なぜ日本は中国のウソの対して本当の歴史を主張しないのか?
近現代史の真実を知れば知るほど日本は断じて侵略国家ではありません。

今回は日本が何故、支那事変(日中戦争)太平洋戦争の泥沼にはまりこん
で行ったかを検証します。

戦後、左翼史観で近現代史全体を日本悪者論に仕立てあげた捻じ曲がった
教科書で育った人たちに真実を知らせることは非常に重要なことです。

当時地球の隅々まで隙あらば手を伸ばし植民地化しようと企んでいる欧米列
強がひたひたと日本に迫ってきたのです。アジア諸国が次々列強の手に落ち
るのを見て、よちよち歩きの明治政府は恐怖で緊張していたはずです。この
ような国際状況を踏まえて日本の近現代史を見なければ真実はみえてきま
せん。

この当時の世界は地球の面積のほとんどを白人が支配しており、大多数の
有色人種は奴隷のような境遇に甘んじていたのです。有色人種の主権国家
は全世界で、日本、トルコ、タイ、エチオピアの4国しかなかったのです。

日本を欧米諸国の草刈場にさせないために、列強の隙をついて、同じ土俵
で生きる以外に自衛の道はなかった。このような国際状況を踏まえて日本
の近現代史を見なければ真実はみえてきません。

そして日本はアジアの端っこにある黄色人種だということです。白人から
見れば日本など植民地にして当然であり、早い者勝ちの領土なのです。

次の文章はある著名な知識人が書いた一文です。
「大東亜戦争の目的それ自体を俎上にのせ、満州事変以来の軍国主義的
支配を敢行して国を滅ぼした指導者を徹底的に糾弾しなければ真の反省し
たことにならない」

もしこの作者が目の前にいたら私は聞きたい、「あの当時欧米列強で軍国
主義でない国がありましたか?」と言ってやりたい。そして大東亜戦争で日本
が掲げた目的はアジア諸国の解放です。欧米が唱えたスローガンは民主
主義、自由主義、民族自決、門戸開放でしたが、しかし戦前のアジアで欧米
は決して民族自決を許さなかったし、民主主義も、自由主義も欧米の手で
導入されたアジアの国は皆無です。門戸開放も植民地から搾取するためです。
偽善もはなはだしい。

日本は戦前も戦中も「アジア解放」唱えたことは紛れもない事実です。昭和
17年シンガポール攻略直後に東条首相はアジア各国の独立を呼びかける
「大東亜宣言」を行なっています。日本は戦いに敗れましたが戦後アジア
諸国は欧米から続々と独立出来たことも事実です。日本の理念は決して
間違ってはいなかった。

それなのに欧米の主張が真実で何故日本の主張が侵略のための偽善で
あると糾弾するのですか? 日本の戦争映画はテレビドラマも含めてほとんど
軍国主義を糾弾し、国民の悲惨な状況と、日本は民主主義の伝統をなくして
いたから侵略戦争を犯したという自虐史観と、悪いのは日本人自身で自己
反省すべきだといったこのうえもない自国蔑視で貫かれています。

そしてほとんどの資料は、日清・日露の大勝で傲慢になり道を誤り、一貫し
て他国を侵す犯罪の道だけを歩み、アジア諸国民に多大の迷惑をかけたと
記述しています。

このような日本の侵略戦争史観と日本罪悪論で子供たちを戦後教育してきた
左翼と日教組の罪は万死に値します。

われわれは戦後教育の中で、日本はなぜ戦争をしたかという反省の問いか
けばかりですが、アメリカは日本がロシアに大勝した時点から日米決戦の
準備を着々と重ねてきたという事実を知らねばなりません。

アメリカは日露戦争後、オレンジ計画(1919年に非公式に立案)という対日
戦略が練られ、毎年のように作戦を練り直されていたことを我々日本人は
知らねばなりません。

アメリカは後進国である日本が強国ロシアに勝てるはずがないと思っていま
した。日本が大敗を帰する前に仲裁をして、日本に恩を売りロシアの南下政
策で中国利権の拡大を抑えるのが目的でした

アメリカの新聞も反日運動を誘導して対日感情は極度に悪化していきました。
白人のロシア帝国をサルに近いとされてきた黄色人種が破ったのです。その
事実は白人国にとってまさに衝撃でした。この気持ちは白人でない限り理解
できないと思います。はっきり言って抜きさしならない人種差別だったのです。

白人達は有色人種を自分たちよりはるかにレベルの低い人種であると信じ
きっていました。ところが日本移民の仕事ぶりを見たアメリカ人はその合理
性と技術革新を巧みに組み合わせる能力に驚かされました。

白人は日本人の能力に恐れを抱き、米黒人もまた次第に日本人を妬むよ
うになってきました。白人たちの黄禍論の本質が見えてきたと思います。

日露戦争から第一次大戦をへてヴェルサイユ講和条約、ワシントン会議、
そして日米激突までの流れを見ていますと日本がアメリカに追い込まれて
行く様子が手に取るように見えてきます。

日露戦争以後、突然手のひらを返したように日本を「白人国ロシアを倒した
好戦国日本」「危険な侵略国家日本」というアメリカの誇張宣伝を内外に
広めていきました。

アメリカの目的は最初から明らかに日本を叩き潰すことであり、太平洋の覇
権です。そのために正義は常にアメリカ側にあるような誇大宣伝をしたのです

アメリカのルーズベルト大統領は日本の連合艦隊が突然襲ってくるという根
も葉もない噂をマスコミを使って盛んに流した、それはアメリカ社会を津波の
ように押し流して行きました。

それに同調するように世界の白人国は、日本をリーダーとした有色人種が
白人にとって代わる恐怖を見たのです。

白人たちは長年にわたってアジア人を奴隷としてこき使い搾取し、アジア人
を殺害しても法律に触れることはなかった。その恨みをアジア人の代表とし
て日本人が白人に襲いかかってくるというデマが白人社会に衝撃をもって
広がっていきました。

アメリカのマスコミは「発達する日本の背後に中国の4億人のパワーと資源
が結集されれば白人世界は確実に窮地に陥る」という黄禍論を唱え、欧州
だけでなくカナダやオーストラリアまで排日論が広がっていきました。

何故白人はこのような有りもしないデマに怯えたのか?それは日本は世界
の強国であるロシアに勝ってしまった。世界から見れば、世界屈指の大国に、
あの小さな極東の国が勝つなど夢にも考えられなかった。

最初日露戦争直後は白人も有色人種も世界中が沸き立った。しかし白人達
は冷静に考えれば黄色人種が白人に勝利したことに彼らは愕然としました。
それがどれくらい大きな恐怖を白人社会にもたらしたかは、日本人には理解
できない。

アメリカ国務省は議会に対して「黄色人種と白人との間の人種戦争がおこり、
まもなく白人の存在そのものを脅かすことになるかもしれない」と警告して
います。

アメリカ国内ではこのような黄色人種でありながら列強の一国になり、発展
を遂げる日本に対しての脅威論が猛威をふるい始めていきました。

このように太平洋での戦いの原因はほとんどアメリカ側にあるといっても
言い過ぎではありません。アメリカの目的は最初から明らかに日本の攻略で
あり、太平洋の覇権であり、中国権益の拡大です。そのためにアメリカは日本
にあらゆる挑発を仕掛けてきました。

アメリカが日本を押さえ込みにかかった決定的な出来事が1921年のワシン
トン会議です。この会議はアメリカが提唱して、日本、イギリス、フランス、
イタリア、オランダ、ポルトガル、ベルギー、中国とアメリカの9ヵ国が参加し
ました。

この時も「国際平和」と「国際正義」という言葉で会議をリードしていった
のはアメリカでした。一番目のテーマは海軍軍縮問題でした。この会議で
米・英・日の主力艦隊の比率が「5・5・3」と決められました。当然3の日本
は弱体化します。日本は正直に米英の5に対して3にすべく軍艦を廃棄して
います。しかし米英が軍艦を廃棄したという情報は全くありませんでした

この会議で山東省の中国返還がきまり、満洲における日本の特殊地位を
承認した協定が廃棄されました。このように日本の中国進出の既得権は
全て否定され、中国への可能性はすべて封じられました。そしてこの会議で
正式に日英同盟が廃棄されました。

ワシントン会議において日本の躍進を封じられ、第一次大戦で手に入れたも
のを全て吐き出すように強制されました。このワシントン会議以降から日本
は孤立化していきます。アメリカは日本を叩き潰すチャンスを20年間待ち続
けます。


(長くなりますのでこの続きは次回にて)




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