中国共産党はウイルスより怖い  3月25日(水)


今回の武漢ウイルスに対して中国は突然「中国は発生源でない、発生源は
おそらく他国だ。中国が謝る必要はない」と主張しだした。その上「中国
の強力な行動が、世界の感染予防・制御のために時間を稼いだ」と強調。

このような馬鹿げた主張が世界に通用するとでも思っているのか、習近平は
責任回避の世論工作のために「感染の湖北省以外でほぼ10人以下で推移。
国内の情勢は良い方向に向かっている」と宣言した。

しかし実体は感染が強く疑われる患者の多くがホテルや体育館などの隔離
施設で、必要な治療を受けられないまま病状を悪化させており、最初は症状
が軽くても入院を先延ばしにされるうちに、みな重症になって死を迎える。

習近平は「ウイルスは悪魔だ」と漏らしたと新聞記事に乗っていますが、
悪魔は習近平そのものです。彼は当初のウイルス感染の隠蔽に失敗すると、
一転して、封じ込めの決意を世界に見せつけた。

彼はメディア規制はもちろん、マスクを着用しない人物を無人機で発見し、
見せしめの摘発をし、飼い主が感染すると、ペットの感染の可能性があると
して殺処分にしています。

これら中国の実体を知ったテキサス大学のブラッドリー・セイヤー教授は
「30%の自然災害、70%の共産党による大災害」と断じています。

一方、中国は責任逃れの態度をあらわにするだけでなく露骨にアメリカに
責任転嫁しようと試みています。中国外務省の報道官は、根拠も示さずに
ツイッターに「米軍が武漢に感染症を持ち込んだかもしれない」と書き込ん
でいます。

それに対してトランプ氏は憤りを強め反撃に乗り出した。「中国は、米軍が
ウイルスを中国に持ち込んだという偽情報を発信している」と指摘し、「不愉
快だ米軍はウイルスの感染源であるはずがない」と語気を強めた。

ポンペオ氏は、武漢ウイルスを最初に覚知したのは中国だ、中国には真っ先
に警鐘を鳴らす責任があったのに、中国での問題を世界が知ったのは相当
時間がたってからだ」と非難しました。つまりポンペオ氏は中国政府の隠蔽
体質が事態を悪化させたと言ったのです。

感染が世界に拡大したのは全て中国の責任です。武漢市で原因不明の肺
炎に気づいて警鐘を鳴らした医師らが当局に口止めされ、警察から「虚偽の
発言」をやめるよう指示された。そのご大流行の可能性についていち早く
警鐘を鳴らしていた医師が、7日未明に死亡した。ウイルスに感染して死亡
したと発表されたが、殺された可能性もある

中国のせいで世界中がめちゃくちゃになった。それなのに習近平は詫びの
一つ言わない。それが中国人です。過去、中国権力者は誰にも謝罪したこと
がない。

「今回の新コロナウイルスで世界は中国に感謝すべき」と書いた新華社通信
にはあきれ返ってものも言えない。

10年間に及んだ毛沢東の文化大革命は20世紀指導者の誰よりも多い7千
万有余という数の国民を平時に置いて死に追いやったのに、今でも政府から
の謝罪はない。独裁者はいつも勝利を求め、国民はその勝利の恩徳に感謝
すべきだと要求する。今回の武漢ウイルスの習近平氏と同じです。

我々人類にとって共産主義が如何に危険な思想であるかを肝に命じるべき
です。中国共産党こそ人類社会にとってウイルス以上に最も危険な存在です


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中国よ、人類は一つです


世界保健機構(WHO)は、新型コロナウイルスについて、「パンデミック」
と述べた。メルケル首相は「ドイツ国民の60~70%が感染するだろう」との
予測を述べた。ドイツの保健相も、もし今後もずっとワクチンなどの予防策
がでてこない場合、メルケルの予測は正しいと認めました。

ドイツだけの話でなく、英国の保健省は「英国民の80%がウイルスに感染し
50万人が死ぬ」と予測をしています。また米ハーバード大学の研究者も「人
類の70%がウイルスに感染し、1%が死ぬ」とする予測を発表しています。

しかし医師は「早めに感染して体内に抗体を作ってしまったほうが良い、
感染したほうが抗体ができるので良いことに変わりはない」と言っています。

某大学の研究者は「「新型ウイルスの遺伝子には自然界にはない塩基配列の部
分があり、自然に出来たのではなく実験室で作られたものだろう」と言って
います。

ということはこの武漢研究所から新型コロナウイルスが流出したのではない
かという疑惑が持ち上がっています。

 1月末、インド・デリー大学とインド理工学院に所属する研究者たちがまとめ
た「新型コロナウイルスにエイズウイルスと不自然な類似点がある」とする
論文が物議をかもした。さらにこの研究者たちは「このウイルスが自然発生
することは考えられない」とした。この論文は大バッシングののちに撤回され
たが、一部のネットユーザーの間で内容が拡散。「新型コロナウイルスは
SARSウイルスとエイズウイルスを武漢ウイルス研究所が人工的に合成した
ものです」という憶測も飛び交い、不安が高まっています

さらに1月28日、ハーバード大学公衆衛生学教授のエリック・ファイグルー
ディン博士は自身のツイッターで「武漢市の海鮮市場はウイルスの発生源で
はない、武漢ウイルス研究所だ」と発信。たちまち世界中のメディアで取り上
げられた。

中国メディア『大紀元』は、2月6日、オンラインゲーム開発会社の会長が自身
のSNSで「武漢の研究所が新型コロナウイルスの発生源」と発言したと報じて
いる。この人物は、かつて中国の生物学者が動物実験で使った牛や豚を
食肉業者などに転売していた事件があったことから、新型コロナウイルスに
感染した動物が市場で売られたのではないかと疑っているという。

現在、中国版Googleともいわれる検索サイト「百度」で「武漢病毒研究
所」と検索すると、検索候補に「泄露(漏洩)」という文字が出ます。
これでは、疑惑は広まる一方のようです。

もしこれらの情報が少しでも真実なら、習近平政権は世界に対して全ての情
報を開示すべきです、これまでのように情報の隠蔽が行われるようでは今後
も起こり得るであろう世界的なウイルス危機に対処出来ない。

今必要なことは中国は国際社会と協調して、武漢発のコロナウイルスの脅
威に立ち向かい、今後も起こり得るであろうウイルス対策に先進諸国と一致
協力して立ち向かわなければならない。

自分勝手な行動は結局、国の自滅しかないことを学ぶべきです。



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醜い中国人  2月19日(水)


新型肺炎の感染拡大で分かったことは中国人の愚かさである。中国は常に
都合の悪い事実を隠蔽してしまう。要するに「新型肺炎」の発生の初動の
段階で「人から人への感染はまだ見つかっていない」という大嘘の発表を
した。つまり「人から人への」感染した患者を既に確認していたにもかか
わらずである。

中国政府はいつものように都合の悪い事実を隠してしまった。これは、致
命的と言っても過言でない大失策である。結局中国政府の対応は後手後手
に回り続けたことで世界中から厳しい批判をあびた。

新型肺炎が、SARSを超える感染拡大を起こすとは、中国国民の誰もが想像
出来なかったに違いない。だが春節で賑わうその裏で、深刻な事態は着々と
進行していたことを中国政府は知りながら隠していた。

中国国内の死者が40人と発表された時点で習近平は「メンツ」を最優先す
るために武漢市の交通機関の全てを運行停止とした。人口1100万人の
大都市をまるごと封鎖するという荒療治に打って出た。

しかし封鎖の通告の8時間前にこの情報は武漢の共産党幹部を通じて漏れ
ていた。そのために8時間の間に約500万人もの市民が武漢市から逃げた
ために封鎖の意義が薄れてしまった。

現在中国本土で確認された感染者数は7万人、死者が約1700人
(17日現在)上がったと発表した。感染者は毎日約3000人増え、死
は毎日100人以上増えた。

以前、日本の左翼の経済学者は中国は「意思決定が早く、優れた政治体制
だ」と言っていた。なるほど習近平体制下の中国はトップダウンでの意思決
定が早く、優位性があるようにみえる。しかしいったん危機に陥ると脆かった。

我々人類は歴史に学ばなければならない。共産主義や全体主義の国など、
トップが決める「計画経済」の国は全て失敗した。19世紀と20世紀に
資本主義に対抗した社会主義、共産主義、ファシズムはことごとく消え去っ
た。戦いは過去のものになった、しかし資本主義の根幹を何かが揺るがして
いるように見える。

産業革命が起こり物質的な生活水準を上げることが成功と考えられるよう
になってから、世界のどこを見渡しても資本主義以外の経済体制は結局ど
れもうまくいかなかった。

一党独裁の共産国家の幹部たちは、自らの誤りになかなか気がつかない。
これらの人たちは自らの誤りに気づいたとき、それを隠そうとし、情報を都合
よく操作しようとする。しかし操作しょうとすればするほど、傷口が膨らむ。
国民が共産国家の幹部の誤りに気づいたときには手のほどこしようがなくな
っていて、国民は共産党幹部ともにほろびるしかなくなる。

その後も、習近平のメンツが最優先されて、情報を都合よく小出しに発表し
た。WHOの緊急事態宣言も遅れに遅れた。結局中国国民は何も知らされな
いまま春節を楽しむために「民族大移動」し、感染者や死者を急拡大させて
しまった。気づいたときには都市は封鎖され、幽閉状態に追い込まれてしま
った。

まさに一党独裁の中国の脆さが出てしまった。結局意思決定が遅く、一見
頼りなくみえる「民主主義」のほうが長い目で見れば、国難によく対応でき
る。その例が阪神淡路大震災や東日本大地震によく現れている。民主主義
だけがオープンな情報共有と議論によって政治家も国民も失敗から学習す
ることができ、失敗をやり直す事ができ、立ち直りが早い。

いま安倍首相が安泰なのは左翼民主党の三年間の大嘘の大失敗が国民の
脳裏に焼き付いているからです。

翻って中国政府は、香港のデモを全く抑えることが出来ず、台湾総選挙でも
蔡英文総統の再選を阻止できなかった。そして新型肺炎も習近平体制を守
ることに固執した結果、悲惨な結果となった。

一党独裁の共産主義より資本主義の民主国家が最後には勝つという事を
今回の中国政府の対応でよく分かったと思います。



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ついに中国崩壊の終わりの始まりです。 2月5日(水)

。新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大で、世界中が中国を敬遠し「反
中感情」が広がっている。中国で感染が拡大している新型肺炎と、2003年に
流行したSARS(重症急性呼吸器症候群)には共通点が2つある。どちらもコ
ロナウイルスが原因で、生鮮市場から始まっている。

過去のウイルスの発生源は、ほとんど中国からである。それは中国人は獣
に近い不潔な人種だからです。中国の市場をみれば一目瞭然である。露店
がひしめき合い、狭い通路を作っているこうした生鮮市場では、生きているか、
または死んでいる動物である犬、鶏、豚、ヘビ、ジャコウネコ,ウサギなど
所狭しと並べられている。それらの死骸と人間がコンスタントかつ密に接触
する。これが動物から人間へ、ウイルスをうつりやすくしている。

報道によると、閉鎖される前の武漢の市場では加工肉のほか、鶏やロバ、
羊、豚、ラクダ、キツネ、アナグマ、タケネズミ、ハリネズミ、ヘビ等の動物も
生きたまま販売されています。このような危険で不潔な生鮮市場は、中国
各地にある。

昔、中国では人肉が平気で食べられていた。魯迅の「狂人の日記」で、当時
の中国の封建社会を「人が人を食べる」社会であると批判しています。妹の
死人肉を兄が料理する記述が出てきてショックを受けたことを覚えています。

中国は歴史始まって以来、常に食料不足で、ほとんどの民衆はいつも飢餓の
線上でもがき苦しんできた。だから何でも口に入れた。それ故中国は多くの
危険な感染症を生み出す震源地となっていることは当然のことです。

新型ウイルス、中国での死者304人に、感染者数は22%増え1万4380人
(2月1日現在)の中国発表。毎日1日で2000人超増加している。
中国は都合の悪いことは常に隠す。この数字もイギリスBBCはこの3倍は
あると言っています。中国共産党の隠蔽体質は常に世界に不安と恐怖を
撒き散らしています。

感染情報の隠蔽は国家のメンツと政権の安定のためであり、共産党の全体
主義の前では国家は個人より優先され、政治は全てに優先される。結果
中国の情報隠蔽は世界中から激しく避難されています。

記事によれば、30日韓国政府は新型コロナウイルス感染症に関して中国に
500万ドル規模の支援をすることを決めています。その他マスク200万枚、
医療用マスク100万枚、防護服・ゴーグル各10万個などの医療関連品を
支援、武漢市に隣接する重慶市などにも30万ドル相当の支援品を提供す
るそうです。

しかし中国は韓国に感謝するどころか、武漢にいる韓国人たちが帰国するた
めのチャーター機投入許可を先送りするなど韓国人を完全にバカにしていま
す。それでも文在寅大統領は中国の顔色ばかりみて、自国民を捨ててい
ます。

文在寅は中国の崩壊と自国の崩壊をリンクさせる気です。韓国民はバカな
大統領を持ったものです。

いずれにしても共産主義の一党支配は、人間を不幸にすることを世界中の
人々は心に刻み込んだ筈です。

安倍首相殿、この新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大を言い訳にし
て習近平主席を国賓として招くことを、延期したらいかがですか、まさに
天が与えたチャンスです。



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やがて中国の崩壊が始まる  1月29(水)


ブログを書き始めて既に17~18年ぐらいになります。当初から中国の
危険性をブログで発信してきました。中国出張に行く機上で関空の売店で
買った「やがて中国の崩壊がはじまる」ゴードン・チャン著の本を読み
より中国の実態が分かり戦慄を覚えたことを思い出しました。

当時既に中国威海で工場経営をしていました。その時から被害を最小限に
抑えて逃げることばかり考えていました。そして徐々にスリランカで生産を
開始して、中国から無事に逃げきることが出来ました。

逃げ切ることが出来たのは中国の工場を法人登記せずに工場経営を支配
出来たからです。この方法は、何回もブログで書いています。そして中小企
業に中国人の恐ろしさを知ってもらうために2009年に「コラ!中国いい加
減にしろ」を発刊しました。もちろん法人登記せずに工場を支配する方法も
書いています。

さて前説はこれくらいにして、20年前に発刊された「やがて中国の崩壊が
はじまる」で著者ゴードン・チャンは中国の体制の腐敗ぶりと共産党の独裁
政権に大胆な批判を展開、中国独自の市場改革という実験は失敗すると
言い切っています。

ここへ来てやっとゴードン・チャンの説得力のある予言が当たり始めてきま
した。アメリカもトランプ大統領になってからやっと中国の実態と危険性を
理解し貿易戦争を仕掛けています。

現在では直接戦火を交えるのではなく、中国の経済の息の根を止めること
で崩壊に導き、勝利する方法が選択されています。それが「米中貿易戦争」
です。経済摩擦は戦争に直結しますが、米中で多くの大量破壊兵器が生み
出された結果、アメリカは直接的な軍事行動が非常に難しくなっています。

アメリカは相手が小国なら軍事行動に躊躇はしませんが、中国のように
アメリカ本土に直接打ち込めるミサイルや核を持っている大国とはなるべく
避けたい。

しかし中国はもし核戦争が勃発すれば最終勝利者は中国だと信じて疑わな
い。昔、毛沢東は「核戦争で人口の半分が死滅しても、女性は相変わらず
子供を生むから、それで問題は解決できる。中国は世界一の人口がいる
から再び中国は世界の中心として復活する」と言っています。

21世紀の今日、武力で領土を拡大するなど、頭のネジが緩んでいる。ところ
がそれがわからないのが中国共産党です。「アメリカ恐れるに足らず」とする
自信過剰は、この国の国家指導者、軍部、そして民衆に至るまで見られる。

中国が自信をもちはじめたのはGDPが世界2位になったことと、中国へ進出
したハイテク企業から脅しと法律で知的財産を盗用し、今や中国を代表する
ファーウェイやZTEの通信機器には端末の情報が無断で中国に送信される
バックドアが仕掛けられて先進国の情報が筒抜けになったことです。

これに気がついたアメリカは「国防権限法」を成立させた。これはアメリカ
政府や政府職員と取引する契約業者がZTEやファーウェイの機器を使用禁
止にしたことです。

安倍首相とトランプ大統領は中国を封じ込めることで合意しました。しかし日
本の財界の中には相変わらず中国との接近を求めている企業が多く存在しま
すが、自分の首を絞めるロープまで売ることになぜ気がつかないのだろうか。

これは日本だけではなくグローバル化されたアメリカ企業のほうがより顕著
です。なぜならアメリカ大企業の多くは着実に非アメリカ化に進んでいます。
大企業の株主の30%強はアメリカ人ではありません。この比率はますます
増えています。という事はアメリカ大企業は政府の命令より株主の利益を
優先するということです。

だからアメリカ議会は「国防権限法」を成立させて、よりいっそう、対中強
硬策をとっているのです。この法律はトランプの意向だけでなく共和党も民
主党も賛成でオール・アメリカとして中国に対して非常に厳しい姿勢をとっ
ています。

しかしアメリカの大企業は法律で禁止じられていない限り、目先の利益を優
先します。GEは中国を「重要かつ不可欠な市場」と位置づけ投資を増やすと
発表しました。またグーグルも人工知能の研究所を北京に開設し、その他の
大企業も中国から離れようとしません。しかし中国の邪悪の魂胆を分かって
きた先進国は中国排除が始まりつつあります。

中国にとって一番こたえる制裁は金融政策です。アメリカは世界中の銀行に
対して中国の装備発展部とのドル決済を禁止しました。だから送金も契約も
出来ない。このアメリカの制裁を破った金融機関は、ドル決済禁止になって
しまいます。

アメリカの強みは世界の取引の約65%はドル決済です。つまり各国の金融
機関や国家にとってドルが手に入らなくなるということは破綻を意味します。
ドル支配体制においてドルが手に入らなければ、石油や天然ガスなど資源取
引の決済を中心に貿易ができなくなります。

という事はグローバル企業も国家も命綱であるドルはアメリカが握っています。
このように米中戦争においては、アメリカが不利になる理由が限りなくないに
等しい。

トランプはアメリカ側に付くか中国側に付くかを迫っています。だれが考え
てもアメリカ側に付くことが生きる道です。アメリカにいつも反発してきた
ドイツですら中国を警戒し始めてきました。もともとドイツと中国は長く蜜
関係を続けてきた間柄です、ドイツ銀行の最大の株主は中国の海航集団
です。それでもドイツメルケルは中国を見限り始めました。

世界は新たな枠組みづくりに動き出した。トランプは同盟国との関係を個別
に見直し、信用できない国の切り離しにかかっています。

それにつけても文在寅のバカさには呆れ果てる。せっかく米韓同盟を結んで
いながら中国へすり寄っていくとは、千年間もいじめ抜かれた最悪の国のど
こが良くて韓国民を地獄の底へ引っ張っていくのか!   

哀れな韓国民よ!



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